世界中の都市は、急成長する中心業務地区内で人やモノを積み上げ、移動させるという「ボリューム」の問題と可能性に直面しています。これは特に大量輸送の公共交通ハブ周辺で顕著です。
都市が成長するにつれ、都市は垂直化も進みます。鉄道路線を通じて地下へ、そして都市のスカイラインを形作る高層ビル群へと拡大しています。都市は幅だけでなく、奥行きも深くなっているのです。
都市地理学者のスティーブン・グラハムは、都市を「垂直に積み重ねられた」かつ「垂直に広がった」ものとして描写し、垂直および水平の交通システムによって結びつけられていると述べています。
大都市における人の流れは、鉄道や道路網を通じて都心へ出入りする水平方向の移動だけに関わるものではありません。エレベーター、エスカレーター、動く歩道といった垂直方向の交通システムも含まれます。通勤者は毎日これらを利用し、地下から地上の街路レベルへと移動しています。
主要な交通ハブは、多くの垂直および水平の交通システムが交わる場所です。人の流れが最も密集するのもここです。
しかし多くの大都市は、インフラの老朽化と、交通ハブを通過する人の流量の増加という二重の課題に直面しています。混雑、過密、遅延、さらには入場制限といった問題がより一般的になりつつあります。
各国政府は、既存のインフラネットワークからより多くの輸送能力を引き出す方法を、ますます模索しています。
行動を変えることで輸送能力を高めることはできるでしょうか？
過去3年間、ロンドン交通局（TfL）は、立ち止まり専用のエスカレーター試験を実施してきました。その目的は、通勤者の行動を変えることで、人の「処理能力」を高め、遅延を減らせるかどうかを確かめることです。
ロンドンには、世界で最も深い地下駅がいくつかあります。そのため、ロンドンの地下鉄はエスカレーターなどの垂直交通への依存度が高くなっています。しかし長年の慣習により、人々は右側に立ち、左側は歩く人のために空けておくのが一般的です。
ロンドンで最も深い駅の一つであり、深さ23メートルのホルボーン駅で行われた試験では、通勤者は両側に立つよう求められました。対象となったのは朝のラッシュアワーです。
試験結果では、ピーク時に輸送能力を最大30%高めることで、通勤者の行動の変化が処理能力を向上させられることが示されました。ただし、これは非常に長いエスカレーターを備えた地下鉄駅でのみ有効でした。キャナリー・ワーフ駅のように、高さ18メートル未満のエスカレーターがある駅では、試験の結果は逆の結果となりました。つまり、立ち止まることは、むしろネットワーク全体の混雑を増大させるだけだったのです。
この違いは人間の行動によるものです。人々は非常に長いエスカレーターを歩いて上ることを、単純に好まないのです。そのため、ネットワーク全体で立ち止まりのみを義務付けても、人の流れが均一に改善することはなく、むしろ混雑を悪化させかねません。
人流データは解決策となるのでしょうか？
非接触型の交通カードの導入により、人々が改札でタッチ＆ゴーをするたびに、混雑する交通ハブを通過する人の流れに関するデータをより多く収集できるようになりました。
スマートフォンなどのWi-Fi対応機器を通じて通勤者の駅構内での移動を追跡することで、ホーム間の移動、混雑、遅延について詳細な状況を把握することもできます。
ロンドン交通局はすでに、ロンドン地下鉄で最初のWi-Fi追跡試験を実施しています。
個々の端末からモバイルデータを収集する際には、プライバシーの問題が大きく立ちはだかります。それでも、このデータを活用して過密の問題を解決し、通勤者に移動中の遅延や混雑を知らせる大きな可能性があります。
ロンドンの交通当局は、利用者のスマートフォンを追跡して得られるデータが、混雑の緩和、より適切な時刻表の策定、駅の設計改善に役立つことを期待しています。
各国政府は、人の流れのシミュレーションモデリングを専門とするコンサルティング会社への依存も、ますます強めています。対象は、チェックインの列や空港ターミナルでの手続きから、経路追跡やエスカレーター上の乗客の流れまで多岐にわたります。
人流の専門家は、データ分析を用いて移動パターンを特定し、通行量を数え、通勤者の行動を分析します。既存のインフラでは、運行スケジュールや経路の変更、通勤者の流れの方向性の評価を通じて「効率化」を図ろうとしています。
建設・エンジニアリング企業も、大規模インフラプロジェクトの設計段階で、人流の専門家を起用し始めています。
北京の大興国際空港は、2020年の完成が予定されており、中国最大の交通ハブになる見込みです。また、設計プロセスにおいて群衆シミュレーションおよび分析ソフトウェアを用い、想定される流量と収容能力を照合する初の大規模インフラプロジェクトでもあります。
人流の専門家の助言は、物理的なインフラに大きな影響を及ぼすことがあります。これには、ホームの幅、改札口の数と配置、そしてエスカレーターなどの垂直交通の配置や位置決めといった要素が含まれます。
人流分析は大きなビジネスになりつつあります
人流分析は、特に公共資産の金融化が進む分野で、大きなビジネスになりつつあります。これは、複雑な官民連携モデルを通じてインフラが開発されていることを意味します。その結果、交通ハブは今や小売、レジャー、ビジネス活動のための商業空間にもなっています。
通勤者は、こうした空間を通過する際にもはや移動中であるだけではありません。多くの開発地区の小売コンコースを移動する中で、彼らは潜在的な消費者でもあるのです。
特に小売業に影響を与えている「デジタル・ディスラプション」の時代において、通勤者の移動に関する情報は潜在的な商業価値を持っています。人の流れへのデータ分析の適用や、「効率化」を達成するための人流業界によるその利用は、商業的利益を超えた恩恵をもたらすよう、慎重に精査される必要があります。
同時に、モビリティデータは、ますます垂直化する都市が上下左右に流れを保ち続けるための一助となる可能性が十分にあります。
