COVID-19の流行による都市の変化は、より持続可能な未来の実現に役立つ可能性がある、と都市の専門家がダボス・アジェンダのセッションで語った。
都市および都市圏には世界人口の半数以上が暮らしており、全排出量の約75%を占めている。
手持ちのものをより持続可能な方法で使う方法を見いだすことが不可欠だ、とストックホルムのアンナ・コニグ・イェルムイル市長は述べた。
都市生活者と都市計画担当者は、COVID-19がもたらした劇的な変化を土台として、より持続可能で低炭素な未来を築くべきだと、都市の専門家が月曜日に開かれた世界のリーダーによるバーチャル会議で語った。
パンデミック期間中、学校や職場の硬直した勤務時間は、より柔軟な働き方へと移行しており、それによって交通システムやエネルギー網への負担が軽減されている。これは世界経済フォーラムが主催した「ネットゼロ」都市のパネルで語られた内容である。
「パンデミック後に生まれた新たな柔軟性のおかげで都市の時間割を実際に組み直せるなら、……大きな影響があるかもしれない」と、マサチューセッツ工科大学SENSEable City Laboratoryのディレクターであるカルロ・ラッティ氏は述べた。
「20世紀の都市の悲劇の一つは、すべてを同期させていたことだ。そのためピーク時間帯やラッシュアワーが生じ、大きな混雑を招いていた」
都市および都市圏には世界人口の半数以上が暮らしており、全排出量の約75%を占めている。そのため都市は、地球温暖化の抑制に向けた取り組みの主要な焦点となっている。
従来の働き方は、物理インフラとエネルギー使用において需要の急増を生み出している。
「手持ちのものをより持続可能な方法で本当に活用できる」と、ストックホルムのアンナ・コニグ・イェルムイル市長は述べた。
人々が仕事や学校を始める時間をより多様にすれば、負担を軽減できる可能性がある。また、午後遅めの時間帯の方がよく学べる学生にとっても利益となり得る、と同市長は述べた。
ストックホルム当局は、機械の稼働をピーク需要の時間帯に控えた世帯や企業に報酬を与えるテストシステムを導入し、家庭や企業がエネルギー使用においてより柔軟になるよう促している、と同市長は述べた。
デジタルインフラも、今後のネットゼロ都市を支える上で重要な役割を果たすことになる、とエネルギー技術企業Envisionの最高経営責任者であるレイ・チャン氏は述べた。
スマートシステムは、需要の変化に適応し対応することで、送電網が過負荷にならないようにできる、と同氏は述べた。
電気自動車は、人気が急上昇しており、停車中には移動型の蓄電装置として機能することで、課題の解決にも貢献し得る、と同氏は付け加えた。
一方、パンデミックは、都市がその住民のニーズに応じて継続的に変化し適応できることを浮き彫りにした、とイタリアの電力会社Enelの最高経営責任者であるフランチェスコ・スタラーチェ氏は述べた。
「私たちは全員、これらの都市での暮らし方を全く新しい形で学び直した」と、同氏は先のパネルで語った。
