危機に瀕した地球を救う場所として、今や都市が挙げられています。それにもかかわらず、良い街をつくる原則について、私たちは合意できていません。誰もが意見を持っていますが、より持続可能な意見もあります。
私たちに切実に必要なのは、良い街をつくる原則について、幅広く一般に開かれた対話を行うことです。これが、私たちのプロジェクトの基盤です。より良い都市のための原則ベルリン市が主導するこのプロジェクトは、エコシティ世界サミットが今週メルボルンで開催される場を提供します。
より幅広いビジョンが必要
さまざまな高次の概念を宣伝することにとらわれがちな現在の傾向を乗り越える必要があります。たとえば、IBM、Microsoft、そしてビッグテック企業は、自社の資金――実際には他人の資金ですが――をスマートシティに投じてきました。
しかし、スマートシティの概念は、しばしば狭義の技術的な監視やビッグデータの収集に矮小化されています。マッキンゼーは、良い都市は「スマートな成長」を実現すると述べています。しかし、ブリュッセル、シカゴ、モントリオール、トロント、ウィーンにその話をしてみてください。これらの世界都市では、人口が減少しています。
マーサーグループとエコノミストは、住みやすさが鍵だと説いています。しかし、彼らが指標を開発した目的は、住みにくい都市への転勤に際して幹部にいくら支払うかを決めようとする企業のために限られていました。ここから、さらなる問いが生まれます。「誰にとって住みやすいのか？」
ロックフェラー財団が支援するレジリエントな都市も重要な概念です。しかし、政府にとってその魅力の大部分は、資源を節約できる点にあります。政府は高まる気候リスクへの対応を先送りしようと、レジリエンスを備えた地域社会に責任を押し戻し、復旧を自ら管理させようとしています。
定義に共通する問題
では、実際のところ、良い街とは何でしょうか？
誰に尋ねるかによって、持続可能な都市、住みやすい都市、レジリエントな都市が挙げられますが、適応力のある都市やカーボンニュートラルな都市もあります。あるいは、思いやりのある都市、包摂的な都市、公正な都市、平和な都市、情報都市、ネットワーク化された都市とも言われます。さらに話を複雑にするのは、繁栄する都市、学習する都市、革新的な都市も挙げられることです。
こうした都市の形を列挙するだけで、問題が見え始めます。これらは定義が変動したり、曖昧だったりする概念にすぎません。何でも「良い」ものを意味し、人によってさまざまな将来像に当てはめられます。
第二の問題は、こうした異なる重点のうち、実際に何が良いのかを決めることです。
この難しさの一つとして、こうした都市の形それぞれに異なる指標を割り当てるのは、非常に困難です。地中海性気候だからといって、都市はより住みやすいのでしょうか？現在の住みやすさ指標は、そう示唆しています。
「人工資産」がより頑丈だからといって、都市はよりレジリエントなのでしょうか？（ここで性別を限定する表現を使っていることはご容赦ください。）レジリエンスに関する主要な文献は、そう述べています。
誰が決めるのか？
第三の問題の中心にあるのは、「何が良いかを誰が決めるのか？」という問いです。
原則や指標は、現場から離れて活動するエリート研究者や、適切かどうか定かでない二次データの一式を用いるチームが決める傾向にあります。
海の近くにあることや地中海性気候であることについて、都市にできることはほとんどありません。
エリートチームは、商業上の機密として扱われるブラックボックス型の指標群（住みやすさ指数など）を開発します。データの意味を考慮せず、そのデータが指数の構築を左右します。たとえば、シドニー大都市圏のより良い都市を順位付けするある指数は、海岸や山に近いことが重要な考慮事項だと示す指標に左右されています。
第四の問題は、何が良いかについて数多くある主張を、どう整理し、優先順位をつけるかです。考慮すべき点があまりに多く、原則の候補数が膨大になってしまいます。
これは、新都市アジェンダにも起きました。国連が過去2年間にわたって策定したこの文書には、何百もの原則が理解しがたい一覧にまとめられています。都市が混乱するのも無理はありません。
包摂的で包括的なアプローチに向けて
私たちのより良い都市のための原則は、こうしたすべての問題に応えようとするものです。新都市アジェンダを補完するこの取り組みは、世界大都市協会が主導しています。同協会は、良い都市開発の指針となる基本原則の策定に向け、都市と協力してきました。
この原則群は、現在または差し迫ったさまざまな懸念から提案をただ寄せ集めるのではなく、人間のあり方に関わる一般的な枠組みから原則を出発させるべきだという考えに基づいています。
私たちは、社会生活の次の基本領域に関わる基本原則が必要だという考えから始めます。
生態学――都市は自然と深く、統合された関係を築くべきです。
経済――都市は、すべての市民の社会的ニーズを中心に据えた経済を基盤とすべきです。
政治――都市は、市民が積極的に関与し、協議を通じて合意を形成することを一層重視すべきです。
文化――都市は、アイデンティティと差異が交差する不都合な領域に対処するための継続的なプロセスを積極的に構築すべきです。
これらは、実践のより具体的な下位領域へと展開しながら、さらに深く掘り下げていくための最上位の原則となっています。
そして、ここにまったく新しい側面があります。これらの原則は、人々によって議論されてきましたし、これからも議論されます。いずれの原則も固定的でも、隠されても、分かりにくくても、商業上の機密でもありません。公開の対話から生まれたものです。
