世界的な課題が時代を特徴づけるなか、持続可能な建設はもはやトレンドではなく、緊急の優先課題です。
2025年持続可能な建設バロメーターは、建設バリューチェーン全体の関係者に行動を呼びかけるものです。
調査結果から、これまでの進展と、依然として残る大きな隔たりが明らかになりました。
人口、社会、エネルギー、気候に関する重大な課題に直面する時代にあって、 持続可能な建設は単なるトレンドではなく、差し迫った必要性です。建設セクターは甚大な課題に対応するため、変革を加速させる必要に迫られています。そのなかで、2025年持続可能な建設バロメーターは、サンゴバンの持続可能な建設観測所が発表した世界調査であり、建設バリューチェーン全体ですぐに行動を起こす必要性を示す重要な知見を提供します。
このバロメーターは、27カ国の関係者（専門家、学生、団体、地方自治体の選出公職者、政府代表者）を対象に調査し、今年初めて一般市民も対象に加えました。より持続可能な建築環境を目指す取り組みの現状を鮮明に映し出しています。調査結果は、進展の重要な土台となる必要な意識の面でこれまでに達成した進歩を示すとともに、依然残る大きな隔たりも明らかにし、集団的な行動を緊急に呼びかけています。
1. 高まる意識と緊急性
持続可能な建設への認識は着実に高まっています。関係者の67％がこの概念を知っていると回答し、前年から6ポイント上昇しました。選出公職者では32ポイントという大幅な伸びを示しています。緊急性への認識も明白で、関係者の69％が持続可能な建設を優先課題と捉え、一般市民でも60％が同様の見方を示しています。また、少なくとも重要だと考える人は95％に上ります。ただし地域差もあり、たとえば米国では一般市民の34％が持続可能な建設についてまだ認識していません。世界全体で前進するには、どの地域も取り残さないようにする必要があります。
2. 幅広い合意と多様な優先課題
持続可能な建設の可能性をさらに広げたいという意向は広く見られ、回答者の87％がこの分野では「もっと取り組む必要がある」と答えています。しかし、この変化を主導すべきなのは誰でしょうか。バロメーターによると、最も正当な推進役と見なされているのは民間の担い手であり、建築家とエンジニアリング企業が先頭に立ち（56％）、建設セクターの民間企業（44％）が続きます。
ただし、地域によって優先課題は異なります。アジア太平洋、アフリカ、中東では、自然災害や気候上の危険に建物を適応させることが最優先です。一方、ラテンアメリカでは環境配慮型素材の使用が重視されています。欧州は既存建物の改修に注力し、北米では手頃な価格の確保が課題となっています。この多様性は、世界全体で方向性をそろえながら、地域に応じて適応させた戦略の必要性を示しています。
一方、欧州は歴史的に持続可能な建設を先導してきましたが、熱意が薄れつつある兆しも見過ごすべきではありません。さらなる行動を求める全体的な意向は依然として非常に強いものの（欧州86％、世界全体87％）、欧州では回答者の少数派のうち「後戻りすべきだ」と考える人の割合が、他地域より高くなっています。他地域では現状維持（「今のままでよい」）を望む人が大半です。わずかな差とはいえ、1年前に持続可能な建築慣行への支持を集めたシャイヨ宣言が生み出した機運を考えると意外です。これは、一部地域で規制が頻繁に変わることへの不満を反映しているのでしょうか。それとも環境問題全般への反発が広がっているのでしょうか。
持続可能な都市開発を促進するため、世界経済フォーラムは何に取り組んでいるのでしょうか？
都市は世界の温室効果ガス排出量の75％を占め、世界人口の半数以上が暮らしています。この割合は2050年までに3分の2に達する見込みです。よりクリーンなエネルギーを優先すれば、都市は地球温暖化を2°C未満に抑えるために必要な排出削減の半分以上に貢献できる可能性があり、これはパリ協定に沿うものです。
2050年までにネットゼロで自然にプラスの影響をもたらす都市と地域社会を実現するため、世界経済フォーラムは官民の関係者と連携し、地域の行動を通じて世界的な取り組みを推進するイニシアチブを進めています。ここではその一部を紹介します。
ダボス・バウクルトゥール・アライアンス：気候レジリエンス、持続可能性、建築環境におけるサーキュラリティの原則に基づき、建物、インフラ、公共空間の質の高い計画、建設、管理を推進します。詳しくはこちら。
グローバル新モビリティ連合：渋滞と排出量を削減し、EVインフラを強化するとともに、都市のモビリティと配送を変革する新たな解決策を探ります。詳しくはこちら。
都市イノベーション連盟：イノベーターや起業家を新たな市場や機会につなぎ、生活の質と地域経済を再構想し、形づくります。詳しくはこちら。
G20グローバル・スマートシティ・アライアンス：気候レジリエンスを築き、人々の幸福を高め、都市や地域社会が直面する最も差し迫った課題に対処するため、知的で実践的な解決策を加速させます。詳しくはこちら。
旅行・観光の未来：文化遺産を保全し、自然生態系を守りながら、包摂的で持続可能な経済成長を推進します。詳しくはこちら。。
より持続可能で住みやすい都市や地域社会をつくる取り組みに、どのように参加できるかをご覧ください。お問い合わせはこちら。
3. 環境重視からレジリエンスと幸福へ
これまで持続可能性は、狭い意味で定義され、環境だけに焦点が当てられることが少なくありませんでしたが、気候事象に対する建物のレジリエンスが重要なテーマとして浮上しています。バロメーターによると、現在、関係者の21％がレジリエンスを挙げており、この割合は特にアフリカとアジア太平洋で高まっています。この変化は、気候適応の緊急性が高まっていることを反映しており、とりわけ異常気象の影響を受けやすい地域で顕著です。
それでも、持続可能な建設における人間的側面は見過ごされたままです。関係者と一般回答者のうち、居住者の幸福の向上と結びつけているのはわずか15％です。これまでの課題に対処し、後戻りすべきだと考える周縁化された関係者を再び巻き込むには、持続可能な建設が健康と幸福にもたらす利点を強調することが効果をもたらすでしょう。人々の快適さと健康にとって持続可能な建設が果たす重要な役割を、より明確に理解することで、幅広い導入を促せるはずです。
4. 研修を通じて意識と行動を結びつける
意識は高まっていますが、行動は遅れています。専門家の67％がプロジェクトのカーボンフットプリントを評価していると回答する一方、体系的に評価しているのはわずか30％です。また、選出公職者の51％は、持続可能な建設手法を考慮しない公共建設契約を除外したいと考えていますが、実際に行動を起こしたのはわずか37％です（2024年から26ポイント上昇したにもかかわらず）。意欲と行動のこの隔たりは進展の大きな障害であり、より注意を払う必要があります。
研修不足も一因かもしれません。持続可能な建設の内容を十分に理解していると感じる関係者はわずか28％で、専門家と学生は選出公職者や団体に後れを取っています。実際、専門的な研修を受けた専門家はわずか35％で、定期的に研修を受けている学生は28％にすぎません。この研修の隔たりを埋めることが、意識を行動に変える鍵となる可能性があります。
今後の道筋
メッセージは明確です。建築環境の変革は急務であり、私たちは重要な転換点に立っています。建設バリューチェーン全体の関係者が団結し、持続可能な未来に向けた具体的な行動を推進しなければなりません。
2025年持続可能な建設バロメーターは、私たち全員への行動の呼びかけです。このセクターは大きく前進しましたが、やるべきことはまだ多く残っています。意識を行動に移す時です。設計から実行まで、あらゆる関係者を結集することが、次世代のためにレジリエントで持続可能かつ快適な建築環境をつくるうえで不可欠です。
建設の専門家、選出公職者、市民は、この移行に欠かせない存在です。都市の未来、そこに暮らす人々の幸福、そして地球の健全性は、今日の私たちの決断にかかっています。
