この記事は当初、Common Edgeに掲載されました。
都市計画の潮流は移り変わるが、歩きやすく、多様な用途が混在する都市開発を目指す「15分都市」という考え方は、単なる一過性の流行ではない。
15分都市の歴史的なルーツは、私たちがこれからも長く生きていくことになる現在の状況と深く結びついている。
気候変動や世界的な紛争による衝撃やストレスが、より短い間隔で、より深刻さを増しながら起きるなか、15分都市の重要性はさらに高まるだろう。
都市計画の潮流は移り変わる。ブロードエーカー・シティ、輝く都市、エコシティ。だが、「15分都市」という概念は、自宅から徒歩、自転車、または公共交通機関ですぐに行ける範囲に必要な施設がすべてそろうことを意味する。パリからソウル、ボゴタからヒューストンまで、単なるアイデアとしてだけでなく、行動を促す強力な手段として、根強く定着している。
長年都市計画に携わってきた人々には、15分都市は歴史的な都市開発のパターン、つまり歩きやすく、複数の用途が混在する地区を言い換えただけのように見えた。「古いワインを新しい瓶に入れる」とはよく言ったものだ。しかし、新たな枠組みが世界的な都市計画運動に火をつけるからには、明らかにそれ以上の何かが起きている。
明白ではあるものの、不完全な答えはパンデミックだ。この枠組みがなかったとしても、パリ市長アンヌ・イダルゴは先進的な都市設計を推進しただろうか。間違いなくそうしただろう。しかし、新型コロナウイルス感染症とその変異株によって、誰もが自宅にとどまり（あるいは普段より自宅の近くで過ごし）、15分都市は「あれば望ましいもの」から、人々を結集させる合言葉へと変わった。徒歩、自転車、公共交通機関で行ける範囲内ですべてのニーズを満たすことが、突如として生死に関わる問題になったのだ。パンデミックは、公平な都市計画をめぐる緊急性を生み出し、長年地域社会を揺るがしてきた自転車レーンなどの「利便施設」に関する議論を脇に追いやった。
この用語は2016年、ソルボンヌ大学の教授カルロス・モレノによって作られた。彼は、この考えを提唱した功績により、2021年にオーベル賞を受賞した。下のグラフは、この用語の世界的な使用状況をGoogleトレンドで検索した結果で、中央のピークはおよそ2020年11月15日を示している。
新しい枠組みが時代の要請と合致するとき、単なる流行を超える何かが生まれつつある。パンデミック以前、「住まい」を都市計画全体の中心的な軸に据えるという考えを真剣に受け止める都市計画家はほとんどいなかっただろう。「遠隔勤務」が増えるとの予測に反して、在宅勤務は依然として例外的だった。実際、農業革命後から産業革命、技術革命に至るまで、仕事と商業は常に都市計画の中心的な軸だった。
歴史的に、ほとんどの都市は交易を中心に発展し、それがやがて恒久的な商業の場へと成長した。都市は人や物を近づけることで、輸送コストを削減した。こうしてコストを下げることで生産性を高め、文化とイノベーションを増幅させる場として、都市はさらに発展した。（アリストテレスの言葉を借りれば、「ポリスは生きるために生じたが、よく生きるために存在する」。）自動車が主要な移動手段として採用されてから1世紀以上が経っても、仕事はいまだに都市の地理を左右し、通勤時間はますます長くなっていた。15分都市の対極にある郊外は、経済活動の中心となる都市への近さなしには成り立たなかった。
都市の創造的破壊
新型コロナウイルス感染症は今、この構図を逆転させつつあるのかもしれない。そのため、15分都市という概念は、パンデミック以前にはあり得なかった形で定着しつつある。下の図が示すように、15分都市では、都市空間のつながりの中心に住まいが置かれる。文化施設や人々の望みがすべて玄関先ですぐに満たされることを目指すわけではない。ニューヨークにブロードウェイの劇場街を作れるのは一つだけだ。しかし、ミッドタウン・マンハッタンが、9・11同時多発テロ後のロウアー・マンハッタンと同じように、機能の多様化を通じて復興する必要があることに疑いの余地はない。これは郊外についても同じであり、すでに進んだ多様化の度合いを大きく超えて、変化が求められる。
実際、仕事の分散は都市を衰退させるのではなく、救うことになる。そこに至るまでには大きな創造的破壊が伴うだろう。しかし、それこそが都市を内側から再生させる方法なのだ。仕事を分散させない都市は、既知のものと想像もつかないものの両面で、非常に大きな苦境に立たされるだろう。
気候変動や世界的な紛争による衝撃やストレスが、より短い間隔で、より深刻さを増しながら起きるなか、15分都市の重要性はさらに高まるだろう。エリック・クリネンバーグの研究を追ってきた人なら、レジリエンスが場所に根ざすことを知っている。具体的には、社会的・経済的な関係を育み、維持する地域社会は、裕福である必要はないが、住宅と商業施設の両方が保たれた、歩きやすく安全な環境である必要がある。また、15分都市が危機を生き延びるだけでなく、繁栄するためには――いくら強調してもしすぎることはないが――所得層が混在する公平な住宅が十分にあり、デジタルへのアクセスも確保されていなければならない、と私は付け加えたい。
こうして近隣の人々は、地元の店主や従業員、同僚、介護者、教育者、友人として、互いを知り、理解することができる。いざというときに力を合わせるのは、こうした人々だ。パンデミック中に生まれた相互扶助グループは、危機における社会的結束の重要性を示している。社会的結束が機能するには、生活必需品を手に入れられる場所が、人々の住まいから無理のない距離にあることが欠かせない。
とはいえ、15分都市とは、絶えず危機にさらされる自律した中世の村々を集めたものではない。都市のフラクタル的な性質こそが、都市を活気ある場所にしている。文化的な歴史を持ち、時とともに変化しながら大都市全体のアイデンティティに貢献する近隣地区がつながり合っているのだ（ハーレム・ルネサンスや、サウス・ブロンクスのラテンジャズ、ヒップホップ文化など）。
ここで「つながる」という言葉は重要な役割を果たしている。人々に大量輸送機関やその他の市全体のサービスが必要なのは確かだ。しかし、都市は場所であると同時にアイデンティティでもある。歴史家ユヴァル・ノア・ハラリなら、都市は「虚構」だと言うかもしれない。それは、時にいかにも脆弱に見えるとしても、協力を軸に社会を組織する共有概念だ。ハラリは国民国家や宗教を人間の主要な虚構として論じたが、都市こそ、あらゆる人間の虚構のなかで最も革新的なものだと私は考える。
ディストピア、ユートピア、ユートピア的理想郷
15分都市と鮮明な対照をなすのが、20世紀に主流となり、今世紀も続いている都市の潮流、すなわちディストピア的、あるいはユートピア的な急速な都市化だ。推計10億人の都市貧困層（地球上の8人に1人）がインフォーマル居住地に暮らしている。そして、中国のディストピア的なゴーストタウンでは、1億3,000万戸の物件が空き家となっている。そこには約3億4,000万人が住める計算で、現在の米国の人口を上回る。これに対抗する潮流は、韓国の松島（ソンド）国際都市や、アブダビのマスダール・シティなど、「スマートシティ」の理想郷をゼロから建設する動きだ。大半は魂のない失敗作と見なされているものの、希望は尽きない。トヨタのウーブン・シティは現在、日本で建設が進められている。
ディストピア（悪い場所）とユートピア（どこにもない場所）の間にあるのが「ユートピア的理想郷」だ。これは、19世紀のスコットランドの博学者パトリック・ゲデスが作った都市計画用語である。ギリシャ語の「良い」を意味する eu と、「場所」を意味する topos に由来する。「人々、仕事、場所」から成るユートピア的理想郷は、都市が実現し得る最善の姿だ。
ユートピア的理想郷をより適切に定量化し、計画するため、ゲデスは「生命予算」という概念を提唱した。彼はこう主張した。「社会は『金銭賃金』から移行しなければならない。金銭賃金は、自然や文化の価値を犠牲にして個人の利益へと活力を散逸させる傾向がある。それに対して『生命予算』は、『社会的、個人的、市民的な生命の維持と発展に向けて、活力を保ち、環境を整える』ことを可能にする。」
これは、15分都市の姿によく似ている。その誕生の経緯も含めてだ。つまり、技術革命が引き起こした創造的破壊の狭間から生まれたのである。
では、15分都市の何が新しいのだろうか。
概念としては、それほど新しいものではない。だからこそ、私は当初、一過性の流行だと片付けていた。しかし、「古いワインを新しい瓶に」という枠組みが（しゃれをお許しいただければ）ウイルスのように広まり、実質的な変化を生み始めるにつれ、15分都市の歴史的なルーツが、私たちがこれからも長く生きていくことになる現在の状況と深く結びついていることが明らかになった。
「まったく新しい考えなどというものはない」と、マーク・トウェインはかつて言った。「そんなことは不可能だ。私たちはただ、たくさんの古い考えを心の万華鏡のようなものに入れるだけだ。それを回すと、新しくて面白い組み合わせが生まれる。回し続ければ、新たな組み合わせはいくらでもできる。しかしそれらは、あらゆる時代を通じて使われてきた、昔ながらの色ガラスのかけらにすぎない。」
