昔は、ほとんどの10代が夏休みの仕事を何かしら決めていた。年間を通じて続けていた放課後の仕事を夏休みも続ける人もいた。薬局で働いたり、プールのライフガードをしたりといった季節限定の仕事に就く人もいた。
しかし近年、そうではなくなっているようだ。
1978年7月には夏季労働力に占める10代の割合が72％だった一方、米労働統計局の現行人口調査によると、2016年7月の10代の労働力参加率は43％だった。最近のピュー・リサーチ・センターの報告書は、2017年6月、7月、8月における16～19歳の平均夏季就業率を分析し、夏休みに仕事をしていた10代はわずか35％だったと明らかにした。
では、何が起きたのだろうか。私は世代間の労働力の変化を研究する学者として、答えは一つではなく、いくつもあると言える。
今の10代は以前より怠け者なのだろうか？
米労働統計局が2017年に発表した白書は、10代の雇用が減少している理由として考えられるものをいくつか挙げている。夏期講習に参加する生徒の増加、親が教育をより重視するようになったこと、他の人口層との競争などだ。
よくあるステレオタイプの一つに、10代が以前より怠け者になったというものがある。さらに、10代がテクノロジーに縛られ、肥満率も過去より高くなっているという見方は広く浸透している。この二つはいずれも、そうした固定観念を強めている。しかし、教育、雇用、職業訓練のいずれにも参加していない若者を指す「ニート（NEET）」について、2016年のデータが示す割合はわずか7％だった。ニートの割合が比較的低く、安定していることは、今の10代が以前より怠け者だという見方に反する。
ギグエコノミーの役割
一つの説明として、今日のギグエコノミーでは、雇用状況を把握しにくいことが挙げられる。たとえば、10代の少女が週10時間、叔母の小さな事業のウェブサイトを制作し、インスタグラムのアカウントを管理しているとする。しかし、米労働統計局の調査では把握されず、就業者として数えられない可能性が高い。
二つ目の説明は、国の経済や労働力の変化に関係しているのかもしれない。たとえば「アマゾン効果」がある。以前は、ショッピングモールや遊歩道でTシャツを売る仕事がよくあったが、今では多くの人が「モノ」をオンラインで購入するようになった。その結果、小売店や小規模店舗はおそらく現在の従業員だけでやっていける。そのため、こうした仕事の求人はあまりない。
さらに、連邦準備制度理事会のクリストファー・L・スミスは、調査の結果、教育水準の低い移民が、従来は10代が担っていた夏季の仕事に就いていることを明らかにした。興味深いことに、年長の労働者との競争もある。年長の労働者は、より長く労働力にとどまるか、「つなぎ」の仕事に就く意欲がある。2015年、55歳以上の労働力参加率は39％で、16～19歳の34％を上回った。
若者の中には、無給の教育、実体験、社会正義に関するプログラムに関心を持つ人が増えている場合もある。また、「キャンプ」への関心も続いている。特定のスキル、たとえばコーディングやライティングに焦点を当て、運動も組み合わせたプログラムだ。
高等教育を目指して
高校生の中には、大学進学に向けて有利な立場を築くために、夏期講座を受講する人もいる。大学進学がより当然視される中流・上流家庭では、これがより大きな要因となっている可能性がある。一方、大学進学を非常に競争の激しいものと捉えるヘリコプターペアレントは、大学進学という目標を実現させようと熱心に関わることが多く、その関与は高校時代はもちろん、保育園の頃までさかのぼる。
さらに、旅行の機会や社会正義に関する活動を紹介する情報仲介サービスが登場し、大学生だけでなく高校生の間でも人気が高まっている。こうした活動を一つでも複数でも大学の願書に記載すれば、名門大学への入学に必要な差別化につながる可能性があると、10代とその親は考えている。職場の動向を追う全国企業、チャレンジャー・グレイ・アンド・クリスマスの副社長、アンディ・チャレンジャーによると、親は子どもを必ずしも外へ働きに出そうとしているわけではない。「親は子どもに、仕事を見つけるよう強制していません」とチャレンジャーは語った。「夏の間に自分の価値を高められることはほかにもあるし、ハンバーガーを焼く仕事に就かなくてもいい、と親は言っているのです」
最後に、雇用主が若い労働者全般をどう見ているかという問題がある。全米大学・雇用主協会の調査によると、最近の卒業生の89.4％が、自分の勤労姿勢とプロ意識を十分な水準にあると評価した。一方、同じ見方を示した雇用主はわずか42.5％だった。
