若者の間では、不安やうつ病など、一般的なメンタルヘルスの問題が増えています。
世界各地でメンタルヘルスの支援や治療への資金が不足しており、低所得国ではほとんど、あるいはまったく利用できません。
新たな研究は、メンタルヘルスサービスへの投資が経済的に実現可能であることを示しており、革新的なプロジェクトもその価値を証明しつつあります。
若者のメンタルヘルスへの投資は、最も賢明な投資の一つです。しかし、統計が示すように、世界はこれまでその投資に踏み切ろうとしてきませんでした。
現在、メンタルヘルスの問題は若者の疾病負担の14％を占めています。また、若者の人的潜在力における経済的損失は、推計で年間3,870億ドルに上ります。さらに、自殺は世界の若者の死因の第4位です。この状況は変えられます。
メンタルヘルスへの資金拠出
若者には、自らのメンタルヘルスに取り組めるよう、十分な資金を得た解決策が必要です。認知向上や偏見の軽減を目指すキャンペーンであれ、ケアや支援を提供するサービスであれ、必要なのはそうした解決策です。しかし、若者のメンタルヘルスには、必要な資金支援が届いていないことは明らかです。
世界各国の政府は、保健予算全体のわずか平均2.1％をメンタルヘルスに支出しています。この限られた支出のうち、最も脆弱な立場にある人々、たとえば子ども、思春期の若者、介護者に届くのはごく一部にすぎません。
メンタルヘルスへの適切な資金拠出が行われてこなかったため、サービスの大きな未整備が生じています。一部の低所得国では、その割合が90％に達します。また、既存の資金は通常、若者の自宅から遠いことも多い中央のメンタルヘルス施設に集中しており、より効果的で費用も安い地域密着型ケアには向けられていません。
メンタルヘルス予防に希望が持てる理由
現状は厳しく見えるかもしれませんが、希望を持てる理由は十分にあります。「United for Global Mental Health」は試算を行い、若者を含むすべての人が質の高いメンタルヘルスサービスを利用できるようにするための資金拠出は、経済的に実現可能だと明らかにしました。
2030年までに、誰もが不安障害、双極性障害、うつ病、てんかん、精神病という最も一般的な5つのメンタルヘルスの問題に対する必須サービスを利用できる世界を実現するには、2030年に1人当たり11ドル強の費用がかかります。すべての人の90％がこうしたサービスを利用できるようにするには、今から2050年まで、メンタルヘルスへの資金を1人当たり年間わずか0.26ドル増やす必要があります。
私たちの研究によると、この投資によって、こうした一般的な5つのメンタルヘルスの問題を抱える人を15億人分減らし、600万人を超える死亡を防げる可能性があります。
実践されている革新的なメンタルヘルスの解決策
若者のメンタルヘルスに向けた新しく革新的な解決策への戦略的投資は、こうした大きな成果を現実にするための第一歩です。「UpLink Challenge」が支援し、普及を促す有効な解決策を長期的な改革につなげるには、持続可能な投資が必要です。そのため、UpLinkのような取り組みは、政府やその他の資金提供者がそこから生まれる解決策に先見性をもって投資すれば、制度全体の大規模な変革を促すきっかけとなり得ます。
投資拡大の一例がペルーです。メンタルヘルスを優先課題としたことに伴い、資金も拡充されました。2014年には、地域密着型メンタルヘルスの拡大に特化した10年間の予算を通じて、国内で安定した長期的な資金源が確保され、具体的な成果の達成と結び付けられました（それ以前は、メンタルヘルスの資金は非感染性疾患の予算から拠出されていました）。さらに、この資金は時間とともに増加し、2,500万ドルから1億ドル超となりました。
2019年、ニュージーランドは新たな「ウェルビーイング予算」を発表しました。重点分野は、メンタルヘルス、子どものウェルビーイング、マオリおよび太平洋諸島系の人々の願いの実現支援、生産性の高い国づくり、経済の変革の5つです。この予算には、ニュージーランド史上最高額となる19億NZドルが盛り込まれ、新たな解決策を開発し、規模を拡大できる非政府組織への支出も可能になりました。ただし、資金が適切かつ効果的に使われるようにすることが不可欠です。
世界経済フォーラムはメンタルヘルスにどう取り組んでいるのか？
残念ながら、こうした事例は例外です。しかし、十分かつ持続可能な資金が確保されれば、革新的な解決策が成功する可能性は大きく高まります。適切な投資があれば、多くの若者に届けられる段階にある、あるいは実用化間近の革新的な解決策があります。
世界保健機関（WHO）の「思春期の若者のストレス軽減に向けた拡張可能なテクノロジー（STARS）プロジェクト」は、日常生活に支障をきたすほど強い心理的苦痛を経験している15～18歳の若者を対象としたデジタル心理介入です。たとえば、学習や日々の役割を果たすことが難しくなる場合が該当します。若者はチャットボットを通じてコンテンツを利用し、チャットボットが心理教育、目標設定、感情調整、行動活性化、思考の見直し、社会的支援、問題解決を案内します。
フィリピンの#MentalHealthPHなど、市民社会組織もこの手法の開発に取り組んでおり、フィリピンの文化や倫理により適合したメンタルヘルス技術の開発を目指しています。
若者が自らのメンタルヘルスに取り組むのを助けるこうした革新的な手法は、国や地域のメンタルヘルス制度に取り入れることができ、大きな効果をもたらす可能性があります。その実現には、成果を持続できるメンタルヘルスの公的財政基盤のもとで、資金提供者による呼び水となる投資が必要です。
今投資することによって初めて、次世代は、必要なメンタルヘルス支援を拒まれる若者が一人もいない世界で成長できます。
