テクノロジーの力はデジタル時代に多くの機会をもたらす一方で、特に若者のメンタルヘルスにとっては課題も生み出しています。
50億人以上がインターネットを利用する中、子どもと青少年に及ぶ潜在的なオンライン上のリスクについて、共通の理解を持つことが重要です。
世界メンタルヘルスデーにあたり、すべてのステークホルダーが協力し、メンタルウェルビーイングを優先しながら、子どもがデジタル世界を適切に歩めるよう後押しする必要があります。
急速に進化する今日のデジタル時代において、テクノロジーの力は驚くべき機会をもたらす一方で、特に子どもと青少年のメンタルヘルスに対して、前例のない課題も同時に生み出しています。
インターネットを利用する世界人口の約60%にあたる50億人以上の人々が利用しているという現状において、若い心に影響を及ぼす潜在的なオンライン上のリスクについて共通の理解を育むことが不可欠です。
保護者、擁護団体、教育者、政策立案者は、この複雑で変化し続けるデジタル環境において、子どものメンタルウェルビーイングを優先する戦略を策定するため、力を合わせる必要があります。
インターネットは子どもと若者に計り知れない可能性をもたらし、社会への積極的な参加を可能にすると同時に、膨大な教育資源や社会的交流へのアクセスを促進しています。
しかしながら、このようなデジタル環境への没入に伴うメンタルヘルス上のリスクに対処するため、引き続き警戒を怠らず、積極的に取り組むことが極めて重要です。
子どものオンラインの安全確保への貢献方法
教育機関やデジタルサービス事業者にとどまらず、社会の様々な分野が、オンラインの安全性とメンタルヘルスの向上に大きく貢献することができます。意識、共感力、そして政策を育むプログラムを開発し、資金を提供することで、デジタル空間における子どものメンタルヘルスを高めることができます。
富裕国で実施された最近の調査では、憂慮すべき傾向が明らかになっています。約9人に1人の若者が、望まないオンライン上の性的勧誘を経験していることが判明しており、予防策の緊急性が浮き彫りになっています。さらに、ネットいじめは欧州7か国の子どもの10人に1人が被害を受けており、依然として広範な問題となっています。
研究では、オンラインでのいじめとオフラインでのいじめの間に強い関連があることが強調されており、包括的な取り組みの必要性が示されています。デジタル世界がメンタルヘルスに与える影響は深刻かつ多面的であることは明らかです。
こうした脅威や、デジタルコミュニケーションの急速な進歩を踏まえると、特にメンタルヘルスの観点から、子どもによる責任あるテクノロジーの利用を確保することが極めて重要です。
メンタルヘルスの専門家、教育者、保護者、そして子ども自身が、子どものメンタルウェルビーイングを育むために、健全な習慣、スキル、そして行動様式を身につける方法を積極的に模索しています。
子どもに対するオンライン上の暴力を防ぐ方法
幸いなことに、デジタル世界がメンタルヘルスに与える影響に焦点を当てた研究文献が大幅に増加しており、それに伴い、介入プログラムに対する厳密な科学的評価も行われています。
2022年12月、世界保健機関（WHO）が画期的な報告書「子どもに対するオンライン上の暴力を防ぐための有効な方策（What Works to Prevent Online Violence against Children）」を発表したことは、大きな貢献となりました。
この包括的な報告書は、子どもと保護者の双方を対象とした教育プログラムが極めて重要な役割を果たすことを強調しており、暴力の被害および加害の水準が実質的に低下したことを示しています。
報告書は具体的な提言を示しており、その内容には、若者に不可欠な生活スキルを習得させること、オフラインでのメンタルヘルス増進とオンライン上の危険への対応を統合すること、そして、もっぱら見知らぬ人による危険に焦点を当てるのではなく、自己制御、対立の解決、リスクからの離脱、他者の視点の理解、意思決定、健全な人間関係、支援の要請を含めることへの転換が含まれます。
さらに報告書は、デジタル環境内でのメンタルウェルビーイングを高めるための戦略も提示しています。その戦略には、ウェブサイトのルールを繰り返し周知すること、支援の求め方や違反の報告方法に関する情報に容易にアクセスできるようにすること、違反の自動検知と警告、そしてオンラインのメンタルヘルスに関する教育用チュートリアルの提供が含まれます。
加えて報告書は、年齢制限の徹底、新しいアプリに対する事前の検討とテストによるメンタルヘルスへの潜在的な脅威の予測、そしてオンラインコンテンツ提供者による安全な運用の基準策定の重要性を強調しています。
「メンタルヘルスは普遍的な人権である」
デジタル領域における子どものメンタルヘルスへの懸念を踏まえ、今年の世界メンタルヘルスデーのテーマである「メンタルヘルスは普遍的な人権である（Mental health is a universal human right）」は、行動を起こす好機となります。
このテーマは、メンタルヘルスが体現する基本的な人権を改めて想起させるものであり、子どや青少年を含むすべての人々が、利用しやすく、公平で、包摂的なメンタルヘルスケアを受けられる必要性を強調しています。
これは、メンタルヘルスサービスと支援が利用可能かつ手頃な価格で提供されるよう確保するとともに、精神疾患に関連する偏見を積極的に是正し、なくしていくための緊急の行動喚起です。
世界経済フォーラムの「デジタル安全のためのグローバル連合（Global Coalition for Digital Safety）」は最近、新たな報告書である「オンライン被害の類型（Typology of Online Harms）」を発表しました。この報告書は、メンタルヘルスに影響を及ぼすオンライン上の脅威に関する認識を分類し、統一することを目的としています。
この類型は、被害を「コンテンツ」「接触」「行動」の3つのリスクに分類し、一貫性のある行動への道筋を示すものです。地域および地方の状況も取り入れており、オンラインの安全性が複雑で相互に関連した性質を持つことを認識しています。
この枠組みは、個人および地域社会のメンタルヘルスに対する脅威、有害コンテンツによる被害、そして、いじめや嫌がらせを通じて尊厳やプライバシーが侵害され、メンタルウェルビーイングに影響を及ぼす事態など、さまざまな被害を対象としています。
さらに、メンタルヘルスの被害は、ヘイトメッセージ、嫌がらせ、脅迫、ネットいじめ、自傷や自殺を助長するサイト、過激主義や誤情報への接触、性的または経済的に搾取しようとする人々、身元を盗んだり、オンラインコンテンツを破壊したりする人々に触れることから生じると推論しています。
オンライン被害の問題に対する共通理解を育むという取り組みに沿うことで、デジタル安全を推進する取り組みを補完します。人権原則に根ざしたこの類型は、グローバルなマルチステークホルダー協力を可能にする、基礎的な共通言語を提供するものです。
この類型は厳格な規制を定めるものではなく、メンタルヘルスに影響を及ぼすオンライン被害に対抗する協力を促すため、共通理解の醸成を目指しています。このツールキットは、オンライン被害を定義し、メンタルヘルスを尊重した方法でデジタル安全を推進するための、技術、政策、手続き、設計面での潜在的な介入策を特定することを目的としています。
子どもや若者にとってインターネットへのアクセスが計り知れない恵みをもたらすことは認めつつも、オンライン世界における子どものメンタルウェルビーイングの確保は、教育機関やデジタルサービス事業者の役割の範囲を超えるものであることを認識することが重要です。
デジタル領域において子どものメンタルヘルスを支える、意識、共感力、そして政策を推進するためには、社会の様々な分野が関与する協調的な取り組みが不可欠です。
メンタルヘルスに関する集団行動が必要
結論として、デジタル時代において子どもと青少年のメンタルウェルビーイングを確保するには、集団的な行動と多面的なアプローチが求められます。
メンタルヘルス教育を優先し、目的を絞った介入を実施するとともに、メンタルウェルビーイングへのオンライン上の脅威に関する共通理解を促進することで、子どもたちと、そのメンタルヘルスにとって、より安全なデジタル環境を整えることができます。
保護者、教育者、政策立案者、メンタルヘルスの専門家、テクノロジー事業者を含むステークホルダーが協力し、メンタルヘルスを優先しながら、子どもがデジタル世界を適切に歩めるよう後押しする戦略に投資することが極めて重要です。
メンタルウェルビーイングに焦点を当てたデジタル市民性と協働を推進することで、デジタル時代を生き抜くために必要なメンタルレジリエンスと知識を子どもたちに身につけさせると同時に、メンタルヘルスを守り、すべての人にとってより明るい未来を確保することができます。
メンタルヘルスは確かに普遍的な人権であり、世界メンタルヘルスデーだけでなく、毎日、すべての子どもにとってその権利が尊重され、守られるよう確保することは、私たち全員の共通の責任です。
