世界では8人に1人が、何らかのメンタルヘルスの問題を抱えて生活しています。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックにより、世界中で不安障害とうつ病の有病率が25%増加しました。
世界保健機関(WHO)によると、今年の世界メンタルヘルスデーは、メンタルヘルスの改善に向けた取り組みを改めて高める機会です。
専門家によると、イノベーションと協調的な行動によって、悪化しつつある世界のメンタルヘルスの状況を好転させることができます。
少なくとも8人に1人が、メンタルヘルスの問題の影響を受けています。
そして、2022年10月10日の世界メンタルヘルスデーは、「メンタルヘルスを守り改善するための取り組みを改めて高める」機会であると、世界保健機関(WHO)は述べています。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックだけでも、世界中で不安障害とうつ病の有病率を25%増加させ、「メンタルヘルスにおける世界的な危機」を生み出したと、WHOは述べています。また、メンタルヘルスのためのサービス、スキル、資金は「不足しており、特に低中所得国では必要な水準をはるかに下回っている」とも付け加えています。
パンデミックによる不安障害とうつ病に加え、WHOは次のように述べています。社会的・経済的な不平等の拡大、長期化する紛争、暴力、そして人口全体に影響を及ぼす公衆衛生上の緊急事態が、より良い幸福(ウェルビーイング)の実現に向けた進展を脅かしています。
メンタルヘルスにおける治療ギャップ
2021年には、紛争や自然災害によって少なくとも8,400万人が強制的に避難を余儀なくされました。WHOによると、この同じ時期に、メンタルヘルス関連サービスは深刻な混乱に陥り、メンタルヘルスの問題に対する治療ギャップは拡大しています。
メンタルヘルスの問題を抱える人々は、早死にしています。WHOのデータによると、予防可能な身体的疾患が原因で、平均より最大20年も早く亡くなっています。また、一部の国では、深刻な人権侵害、差別、スティグマを受けるリスクも高くなっています。
推計によると、120億労働日が、毎年うつ病と不安障害によって失われています。WHOの推計では、これによる経済損失は世界経済にとって1兆ドル近くに達します。支援が利用可能な場合でも、スティグマと差別のために、多くの人々が必要なケアを受けられずにいます。
国際連合の持続可能な開発目標(SDGs)の「すべての人に健康と福祉を」は、2030年までに80%の国がメンタルヘルスをプライマリヘルスケアに統合することを求めています。しかし、2021年に発表されたWHOのデータによると、そのための体制を整えている国はわずか25%にとどまっています。
若者のメンタルヘルスを支援する
若者は、メンタルヘルスの問題の影響を特に受けやすい層です。WHOによると、10歳から19歳の青年のほぼ7人に1人が、何らかの形のメンタルヘルスの問題を抱えて生活しています。自殺は、この年齢層における死因の第5位であり、毎年45,800人が亡くなっており、11分に1人が自ら命を絶っている計算になります。
WHOのために実施された世界規模の調査では、15歳から24歳の若者のほぼ5人に1人が、しばしば気分が落ち込むと感じていると回答し、物事への関心が乏しいとも答えました。英国のメンタルヘルス財団によると、メンタルヘルスの問題の半数は14歳までに発症しており、75%は24歳までに発症しています。
世界経済フォーラムのクラウドソーシング型イノベーション・プラットフォーム「Uplink」は、メンタルヘルスの問題を抱える若者を支援する新たな方法の発見を支援しています。同プラットフォームの「若者のメンタルヘルス・チャレンジ」には、この課題に取り組む75件のソリューションが寄せられました。
選ばれた14の革新的な取り組みは、紛争地域の若者向けのスマートフォンを通じた療法や研修から、LGBTQI+の人々向けの危機カウンセリング・サービスに至るまで多岐にわたり、今後、イニシアチブのスポンサーであるSalesforceから資金提供を受け、本格的な運用に向けた支援を受けます。
メンタルヘルスへの取り組み
世界メンタルヘルスデー2022を記念するイベントは今年、イタリアにおけるメンタルヘルス専門家向けの国際会議から、インド・デリーでの即興演劇イベントまで多岐にわたり、自殺念慮について話すことにまつわるスティグマへの意識を高めることを目指しています。
今年の#WorldMentalHealthDayのテーマは、「すべての人のためのメンタルヘルスと幸福(ウェルビーイング)を世界的な優先課題にする」です。
WHOは、何をすべきかについて明確に示しています。「私たちは、個人、コミュニティ、政府としてメンタルヘルスに寄せる価値と関与を深めるとともに、その価値に見合うよう、すべての関係者が、あらゆる分野にわたって、より多くの関与、参画、投資を行う必要があります。」
