新型コロナウイルス感染症によるロックダウンで対面診療が中止され、ビデオ通話によるメンタルヘルス治療が行われるようになりました。
研究者によると、遠隔精神医療は成人にも子どもにも、対面診療と同じくらい効果的です。
遠隔医療により、患者はいつでもどこでも治療を受けられるようになり、予約を忘れたり受診できなかったりするケースが減っています。
しかし、守秘義務や、技術的な支障なくオンライン診療を受けられるかという問題は生じます。
2020年春、新型コロナウイルス感染症によりストレスが高まり、不安やうつが増加しました。しかし、外出禁止令と国家非常事態宣言を受け、多くの精神科・心理療法の診療所が閉鎖し、対面診療を中止しました。
国内では、メンタルヘルス分野での遠隔医療への、確実かつ迅速な移行が必要でした。遠隔医療そして、パンデミックこそが、その移行を実現するきっかけとなりました。
変化する技術と遠隔精神医療
私は2015年、ウェイン州立大学で精神科医・研究者として医学部に勤務し始めた当時、遠隔医療に懐疑的でした。当時、精神科と関連診療所では、プライマリ・ケアや救急医療、物質使用からの回復支援に遠隔医療を活用していました。
しかし、ビデオ越しに患者を診るという発想は、それよりずっと前からありました。1973年、行動科学者のチームは、マサチューセッツ総合病院が1969年に導入した双方向対話型テレビシステムを研究しました。同病院は、ボストンのローガン国際空港内にある院外医療ステーションと、市外の退役軍人省病院でメンタルヘルスの評価を提供していました。研究者らは分析の中で、「このシステムは地域の人々や機関にとって実行可能で受け入れられることが実証されており、精神医療の専門知識をこれまでにない広い範囲に、より利用しやすく、より迅速に提供できる」と記しています。
遠隔精神医療は1990年代に普及し、患者に遠隔でメンタルヘルスサービスを提供するようになりました。農村地域の患者の多くは、対面治療を受けるために長距離を移動することができませんでした。映像と音声の伝送には、閉回路テレビ、高周波電波、光ファイバー、同軸ケーブル、電話回線など、さまざまな技術が使われました。
医療分野でのビデオ会議の利用は2000年代にさらに拡大し、特に精神科で広がりました。この頃には、テレビに接続するセットトップボックスを使い、当時ワールド・ワイド・ウェブと呼ばれていたインターネットを介して医師の診察を受ける患者もいました。患者は概して満足しており、研究者らは遠隔精神医療が対面診療と同じくらい効果的であるとし、成人にも子どもにも当てはまると報告しました。医療分野でのビデオ会議をめぐり、患者のプライバシーや医師免許、その他の法的問題への懸念が高まる一方で、研究者らは、以前「扱いにくく、信頼性に欠け、費用もかかりすぎる」と退けられたこの発想を改めて検討しました。
新型コロナウイルス感染症の到来
パンデミックにより全米でロックダウンが実施されると、健康保険会社は速やかに規制を緩和し、医師が遠隔で診療を提供することを認めました。地理的な場所を問わず利用できるようになり、FaceTime、Skype、Zoomなど、さまざまなソフトウェアがこの目的での使用を承認されました。連邦規制が緩和されたことを受けた措置です。
米国保健福祉省が2021年12月に発表した報告書によると、ビデオを使った遠隔診療のうち、メディケアの適用対象となった件数は、2019年の約84万件から2020年には5,270万件に増加しました。さらに、米国のほぼすべての州が医師免許の規則を緩和し、医師が州境を越えて患者をオンライン診療できるようにしました。
メンタルヘルスの遠隔医療が本来備える利点
精神科では、他の多くの診療科に比べて身体診察が必要となる機会が少なく、遠隔医療に適しています。パンデミックは、患者がビデオ技術を使えない、あるいは使いたがらないのではないかという以前からの懸念を和らげる役割も果たしました。職場や家族、友人との連絡に遠隔ビデオ会議が欠かせない日常的な手段となるにつれ、患者はメンタルヘルスケアでの使い方を自然に身につけていきました。
パンデミック下の遠隔医療は、長年解決が難しいとみられていた、患者が予約を忘れたり受診しなかったりする問題も解消しました。2021年12月の研究によると、パンデミック期の遠隔医療では、オハイオ州のある診療所で、予約しても受診しない割合はわずか7.5％で、パンデミック前の対面診療での30％と比べて低い水準でした。私の勤務先でも、診療所の予約不履行率は30％からほぼゼロに下がりました。
この大幅な減少の最も明白な理由は、診療がより便利になったことです。患者は仕事を休んだり、子どもの預け先を探したり、渋滞に巻き込まれたり、バスに乗ったりする必要がありません。スマートフォンやノートパソコンがあれば、どこからでも精神科医やセラピストの診療を受けられます。自宅で子どものそばにいながら遠隔精神医療を受けることもできます。職場の昼休みに、あるいは駐車場に停めた車の中から、メンタルヘルスの専門家とビデオ通話をすることもできます。
これは、医療従事者やファーストレスポンダーなど、勤務スケジュールが複雑で、パンデミックの間に自らも困難に直面している人々にとって、特に役立つことが分かりました。
遠隔精神医療は今後も続く
遠隔精神医療は、患者の家庭環境を知る窓も開きました。患者がどこでどのように暮らしているかを目にすることで、セラピストや精神科医は患者のメンタルヘルス上のニーズについて重要な手がかりを得られます。
患者の自宅にいるまま診療することには難しさもあります。私の患者の一人は、狭い家に大家族で暮らす母親でした。プライバシーを確保するため、彼女は浴室に座って私とつながる必要がありました。患者がどこからでも接続できる一方、守秘義務への懸念も生じます。特に、プライベートな空間を利用できない人の場合はそうです。
もう一つの問題は、遠隔医療を簡単に利用できるために、患者によっては診療を治療というより、深刻さに欠ける日常の用事のように感じることです。同僚と私は、運転中や買い物中、あるいは他の人との会話の最中に接続しないよう患者に注意する必要がありました。オンライン診療では適切な服装をするよう改めて伝えなければならない患者もいました。ある患者は、バスローブ姿で画面に現れました。
ほかにも不具合があります。音質などの技術的な問題を解決するために診療時間が削られたり、まったく解決できなかったりすることもあります。ビデオ会議に慣れていない、または抵抗を感じる患者もいます。自宅に必要な高速インターネット環境がない人もいました。そうした患者とは電話で診療することが多くなります。その場合、メンタルヘルスの状態を評価する一環である非言語的な振る舞いを見ることができません。しかし、こうした問題があっても、メンタルヘルスケアでは遠隔医療が概ね機能するという事実は変わりません。
新型コロナウイルス感染症に関する規制が緩和され、一部の診療所では対面診療が再開しました。対面とビデオのどちらかを選べる診療所もあります。私は今もすべての患者を遠隔で診ていますが、遠隔精神医療を対面で再開する話を持ち出した患者はほんの数人です。パンデミックによって、遠隔医療はその有効性を示す機会を得ました。少なくとも精神科では、医療の未来における遠隔医療の位置づけが、より明確になっています。
