2030年までに、予測されていますメンタルヘルスの問題が、世界全体で死亡と疾病負担の主な原因になると。現在、治療されていないメンタルヘルスの問題は、世界の疾病負担全体の13％を占めており、英国では45歳未満の男性の死因として自殺が最も多くなっています。これらの衝撃的な数字は、メンタルヘルスの問題が世界規模で広がっていることを示しています。世界保健機関（WHO）の『メンタルヘルス・アトラス』によると、メンタルヘルスサービスの資金源として最も多く挙げられるのは各国政府です。しかし、医療サービスへの負担が増すなか、企業は近年、メンタルヘルスの改善を加速させるうえで自らが果たせる役割を認識するようになりました。
大多数の人は、成人期の人生の3分の1を職場で過ごします。毎年4人に1人がメンタルヘルスの不調を経験することを考えると、多くの人がさまざまなメンタルヘルスの問題を経験する可能性がある時間は、かなりの長さに及びます。メンタルヘルスの不調が労働者に及ぼす影響は大きく、具体的に表れています。米国では、全米精神疾患同盟（NAMI）の調査によると、欠勤日の62％はメンタルヘルスの問題に起因しています。同じ調査では、うつ病の場合、月平均2.5日の欠勤につながり、従業員1人当たり年間3,540～4,600ドルの費用が発生するとされています。英国では、職場のメンタルヘルス問題によって経済に毎年およそ940億ポンドの損失が生じ、9,100万労働日が、精神疾患を理由に毎年失われています。
メンタルヘルスの問題を抱える人の圧倒的多数が、治療を受けていません。その一因は医療へのアクセスの問題ですが、メンタルヘルスについて話し合うことへの偏見も理由です。認知度向上や偏見への異議申し立てに向けた大きな取り組みが進められているにもかかわらず、職場はいまも、多くの人が自分のメンタルヘルスについて最も話しにくいと感じる環境です。英国で最近実施された調査では、成人のほぼ3分の1（32％）が職場でメンタルヘルスの問題を経験したと答えた一方、49％は、職場に人々が心の健康について率直に話せる適切な文化がないと感じていることが分かりました。半数を超える54％は、職場で利用できるメンタルヘルス支援を知らないと答えました。別の英国の調査では、雇用主が主に懸念していたのは、メンタルヘルスの問題を抱える従業員が安全上の脅威となること、ストレスに対処できないこと、予測不能な行動を示すこと、または仕事の成果が低いことだと示されました。真に多様で包摂的なグローバルな労働力を育むには、こうした思い込みや否定的な態度を克服しなければなりません。
幸い、メンタルヘルスを支援することが企業にもたらす利点も、調査で明らかになっています。WHOは、メンタルヘルス障害の治療と支援に1ドルを投じるごとに、健康状態と生産性の向上を通じて4ドルのリターンが得られると推計しています。英国で実施されたレビューでは、メンタルヘルスと雇用主について調査した研究者らが、企業がメンタルヘルス研修プログラムに1ポンドを投資するごとに、最大10ポンドのリターンが得られると報告しています。こうしたメンタルヘルスプログラムは、メンタルヘルスをめぐる偏見を取り除き、率直に話せる文化を育み、支援を必要とする人にサポートを提供することを目指しています。
この問題に取り組む組織がまず目指すべきなのは、メンタルヘルスについて対話を始め、誰もがメンタルヘルスを持ち、人生のどこかの時点でメンタルヘルスの問題を抱える可能性があるという事実を受け入れる環境をつくることです。この問題に取り組む組織として、カリフォルニアを拠点とするOne Mind at Workと、英国および香港を拠点とするCity Mental Health Alliance（CMHA）があります。両組織はフォーラムの職場のメンタルヘルスに関する世界的なプログラムの重要なパートナーであり、スタートアップから大企業まで、労働者のメンタルヘルスの改善とケアに取り組む企業連合の構築に力を注いでいます。One Mind at WorkとCMHAはいずれも、メンタルヘルスは企業にとって必須の課題であり、偏見をなくさなければならないと考えています。また、両組織は異なる方法で成功を収めた事例でもあります。
One Mind at Workは、脳の健康に関する研究の加速を目的に設立された非営利組織One Mindのプログラムです。One Mind at Workは、世界各地の雇用主の幹部が職場のメンタルヘルスをめぐる現状に異議を唱えられるよう支援しています。この世界的な連合は、リーダーが専門家や同業者と交流し、この分野のベストプラクティスや新たな研究について学ぶための主要なプラットフォームです。会員制度やパートナーシップを通じて、One Mind at Workは、増え続ける主要な国際企業のCEOや最高人事責任者（CHRO）とつながっています。One Mind at Workは、CHROの見解をまとめた年次シリーズを発行し、世界規模のフォーラムを開催しています。また、「メンタルヘルスを変革する憲章」を通じて、約500万人の従業員とその扶養家族を代表しています。
City Mental Health Alliance（CMHA）は、メンタルヘルス分野の専門家で構成される諮問グループの支援を受けた、企業の上級リーダーによる連合です。CMHAは、率直に話せる文化を育み、メンタルヘルスに関する理解を深め、企業が実践できる具体策を共有することで、メンタルヘルスに配慮した職場をつくることを目指しています。CMHAは、企業の取締役会の議題にメンタルヘルスを取り上げる活動から始まり、現在は、キャリアの初期段階にある人々を支援するメンタルヘルスのコミュニティ「Thriving from the Start Network」などの取り組みも運営しています。One Mind at Workと同様、CMHAは、治療、支援、配慮を求める多くの人が直面する差別や偏見を積極的になくすための方法を、会員が共有できるプラットフォームを設けています。
メンタルヘルスは多面的な課題であり、真に世界規模の対応を構築するには、米国や英国のような先進的な国でさえ存在する文化や資源をめぐる課題が一層複雑になります。しかし、世界中の何百万人もの従業員の生活を改善するだけでなく、メンタルヘルスを企業の優先課題にすることで、働く人々の影響力と力を生かし、メンタルヘルスをめぐる社会全体の進展に必要な弾みをつけることができます。
そのため、One Mind at Work、CMHA、世界経済フォーラムは連携し、従業員が力を発揮できる環境づくりにつながった、これらの組織の文化的な変化を紹介します。2019年を通じてフォーラムのウェブサイトに掲載される一連のブログ記事では、多国籍企業のリーダーが、メンタルヘルスに配慮した職場をつくることが企業にとっても人々にとっても不可欠である理由を論じます。これらのパートナーには医療分野内外の組織が含まれますが、職場のメンタルヘルスをめぐる文化と慣行を改善するという共通の使命を持っています。
