COVID-19への対応として、アプリを通じたカウンセリングサービスが利用できるようになった。
デジタルメンタルヘルスでは、科学的な厳密さが欠けていることが研究で明らかになっている。
メンタルヘルスアプリの有効性について、実際のデータを提供することを目指す研究が進められている。
気分が落ち込んだり、不安を感じたりしていますか？そんなときに使えるアプリがあります。世界では、モバイルヘルスアプリが年間4億回以上ダウンロードされており、消費者が健康管理のためのテクノロジーを熱心に求めていることがうかがえます。
ここ数カ月だけでも、COVID-19の流行を受け、ソーシャルメディアやアプリを通じて、メンタルヘルスに関する調査や助言、カウンセリングサービスが利用できるようになりました。メンタルヘルスの専門家にとって、この危機のさなかに対面での相談なしに支援を提供できる機会は、非常に望ましいものです。
メンタルヘルスは世界のデジタルヘルス市場で最も急成長している分野の一つです。気分を高め、睡眠を助け、さらには依存症の克服にも役立つとうたうアプリは1万種類を超えています。
今年初め、研究者らは、あるメンタルヘルス調査の結果を発表しました。その調査は有病率の把握に役立ちました。COVID-19のパンデミック中に中国市民が経験した心理的苦痛の有病率を把握するもので、対象を絞った介入策の策定に役立つ可能性があるデータです。今後、モバイルアプリが精神疾患の追跡や治療で重要な役割を果たすことは間違いありません。しかし、こうしたアプリは本当に効果があるのでしょうか。試してみても害はないのでしょうか。
お気に入りのゲームアプリがクラッシュしても、少し不満を言うくらいで、次に進むでしょう。写真編集アプリがうまく動かなくても、一からやり直せます。しかし、うつ病相談アプリが適切な助言を提供できなかったら、どうなるでしょうか。深刻な結果を招くおそれがあります。メンタルヘルス関連ツールの開発と販売を急ぐあまり、こうした技術的解決策の安全性、エビデンスに基づくこと、有効性を確保する必要性が見失われています。
今日、メンタルヘルスアプリによって誤解させられたり、深刻な悪影響を受けたりした人がどれほどいるのか、実際のところ誰にも分かりません。しかし、研究ではこうした製品の多くに有効性の深刻な問題があることが明らかになっています。ある研究では、さまざまなメンタルヘルス上の成果を対象とする73のアプリを調査しました。多くのアプリが有効性をうたい、科学的根拠を販売に利用していた一方で、調査対象のアプリそのものを検証した研究によるエビデンスを示していたのは、わずか2つでした。
別の評価では、うつ病や自殺のリスクがある人々を対象としたアプリについて、「200万回以上ダウンロードされたメンタルヘルスアプリが、存在しない、または不正確な自殺危機相談窓口の電話番号を掲載していた。これは、ヘルスアプリ業界が自主規制と品質・安全性の保証に失敗していることを示している」と結論づけています。
臨床医が処方するメンタルヘルスケアの解決策については、害が利益を上回る薬やその他の療法を人々に与えないよう、厳格な検証が必要です。例えば、認知行動療法は、エビデンスに基づく介入と見なされるまでに、広範な標準化と多数の臨床試験を経てきました。
米国では、食品医薬品局（FDA）が、一部のメンタルヘルス・ウェルビーイングアプリを評価するため、同様の手続きを設けています。精神疾患の診断、予防、治療を目的とするアプリは、FDAから市販前承認を得るために、有効性と安全性の試験を受けなければなりません。目的とする場合、FDAから市販前承認を得るために、有効性と安全性の試験を受けなければなりません。
しかし、メンタルウェルビーイング／メンタルヘルスアプリの大半はグレーゾーンにあります。明確な医療上の効能をうたわないため、有効性試験やFDAの審査を避けることができます。パンデミックのような極端な状況では、規制当局が治療法や技術を通常より速く進められるよう、一定の裁量を認められることもあります。
厳格な評価が不足していることは落胆させるかもしれませんが、状況は変わりつつあります。メンタルヘルスアプリの有効性について、実際のデータを提供することを目指す研究が増えています。
例えば、最近行われた18件のランダム化比較試験の分析では、うつ病の人々を対象としたモバイルアプリの利用は、利用者の症状の軽減と関連しており、うつ病の程度が比較的軽い利用者に最も大きな効果が見られたことが示されました。
欧州と米国の23のパートナー組織が主導する大規模な取り組み、RADAR-CNSでは、再発性大うつ病性障害の人々をモニタリングするスマートフォンアプリの有用性を厳密に評価しています。マインドフルネスアプリも革新的な方法で研究されています。共同事業として、カリフォルニア大学の5つのキャンパスとマインドフルネスアプリのHeadspaceが、1,000人を超える人々を対象に、ストレス、うつ病、睡眠、心臓の健康、身体的なウェルビーイングに対するアプリの効果を調べる8週間のランダム化比較試験を実施しています。
消費者にとって、メンタルヘルスアプリでは、派手なデザインやマーケティングよりも安全性と有効性を優先することが欠かせません。アプリ開発者と規制当局が協力し、管理された臨床試験と、厳格な臨床環境の外での患者の日常生活の双方からデータを集める必要があります。
例えば、中国では無料で24時間年中無休のオンライン心理カウンセリングサービスが設けられ、COVID-19に関連する不安を抱える患者を優先しています。治療の成果は収集され、研究されています。こうしたプログラムの質と有効性に関する知見は、世界中の人々に役立つ可能性があります。米国の国立精神衛生研究所を含む資金提供機関は、すでに支援に意欲を示しており、安全性と有効性の確保に役立つ初期段階および市販後の成果研究を後押ししています。今、研究を前進させるのは研究者とアプリ開発者です。
効果的なアプリは、パンデミック時だけでなく、日常生活におけるメンタルヘルスケアのあり方も変える可能性があります。誰もがどこにいても必要な支援を得られるよう、デジタルメンタルヘルスに投資し、革新を進めるべき時です。
