新たな研究によると、緑地を利用できることは、中年女性の全般的な認知機能の向上と関連している。
うつ病は認知症の危険因子であり、公園や庭園に触れることは、メンタルヘルス全般の改善と関連しているためと考えられる。
主に白人女性を対象としたこの研究が、他の人種・民族集団でも再現され、認知機能に対する集団レベルのアプローチを明らかにすることを研究者らは期待している。
新たな研究によると、緑地が豊かな地域に住むことは、中年女性の全般的な認知機能の向上に加え、情報処理速度や注意力の向上とも関連している。
認知機能は、中年期において、その後認知症を発症するかどうかを予測する強力な指標と考えられている。
緑地への曝露が認知症に及ぼす影響
平均年齢61歳の女性約14,000人を調査した研究者らによると、認知症の危険因子であるうつ病の減少が、緑地と認知機能との関連を説明する可能性がある。
『JAMA Network Open』に掲載されたこの研究は、公園や地域の菜園などの緑地に触れることがメンタルヘルスの改善と関連するという先行研究を裏付けている。
「自然が健康を改善する主な方法には、心理的ストレスからの回復を助けることや、友人と交流するために外へ出るよう促すことがあります。どちらもメンタルヘルスを高めます」と、筆頭著者でボストン大学公衆衛生大学院の疫学助教、マルシア・ペスカドール・ヒメネス氏は述べる。
「この研究は、高齢期の認知機能に緑地が有益である可能性を示す数少ない証拠の一つです。認知機能を改善するための集団レベルのアプローチとして、緑地を検討すべきだということが、私たちの研究結果から示唆されます。」
この研究では、ペスカドール・ヒメネス氏らが、主に白人女性を対象に、精神運動速度、注意力、学習、ワーキングメモリーを測定した。女性たちは、米国の女性における慢性疾患の危険因子を調べる最大規模の研究の一つであるNurses’ Health Study II（3つの研究のうち2番目）の参加者だった。
年齢、人種、個人および近隣地域の社会経済的地位を調整した結果、研究者らは緑地への曝露（衛星画像に基づく「正規化植生指数」という指標で推定）と精神運動速度および注意力との関連を確認したが、学習やワーキングメモリーとの関連は確認されなかった。
研究者らはまた、緑地と認知機能の関連を説明するうえで大気汚染や身体活動が果たす可能性のある役割も検討したが、認知症への媒介要因としてうつ病の証拠しか見つからなかったことに驚いた。
「特に女性において、緑地が認知機能の低下を遅らせる重要な仕組みとして、うつ病が関わっている可能性があると考えています。ただし、こうした仕組みをよりよく理解するため、研究は続いています」とペスカドール・ヒメネス氏は述べる。
「この結果に基づき、臨床医や公衆衛生当局は、うつ病を減らし、ひいては認知機能を高めるための要因として、緑地への曝露を検討すべきです。政策立案者や都市計画担当者は、認知機能の改善に向けて、日常生活の中により多くの緑地を増やすことに注力すべきです。」
米国国立老化研究所の助成を受けた新たなプロジェクトで、ペスカドール・ヒメネス氏はGoogleストリートビューの画像にディープラーニングのアルゴリズムを適用し、樹木や草など、健康への影響を左右する緑の具体的な要素をよりよく理解する予定だ。
研究者らはまた、認知症とうつ病に関するこの研究が、他の人種・民族集団でも再現されることを期待している。
「緑地の分布は都市によって均一ではありません」とペスカドール・ヒメネス氏は述べる。「都市部の脆弱な集団が日常的に緑に触れる機会を増やすことは、健康の公平性を実現するための重要な次の一歩です。」
