金曜日の原油価格は、今週前半に付けた3年ぶりの高値近辺で推移した。OPEC主導の減産が続き、強い需要によって余剰供給が徐々に縮小している。
ブレント原油先物（LCOc1）は日本時間15時57分時点で1バレル73.74ドルとなり、前回終値から4セント下落した。
米国産ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油先物（CLc1）は13セント安の1バレル68.16ドルだった。
ブレントとWTIはいずれも木曜日、2014年11月以来の高値を付け、それぞれ1バレル74.75ドル、69.56ドルとなった。WTIは今週1％超上昇し、2週連続の週間上昇となる見通しだ。ブレントも約1.5％上昇し、2週連続で上昇する勢いだ。
トレーダーによると、木曜日に数年来の高値を付けた後、金曜日には利益確定の売りが一部出た。
また、ロシアのエネルギー相アレクサンドル・ノバク氏が、石油輸出国機構（OPEC）加盟国を中心とする産油国グループとロシアが、今年中に生産制限を緩和する可能性があると述べたとの報道を受け、慎重な見方も出た。
産油国カルテルのOPECとその同盟国は2017年から生産を抑制し、価格上昇を後押ししてきた。減産合意は現時点で2018年末に期限を迎える予定だ。
2017年の出足は鈍かったものの、供給抑制は今年に入り、市場を引き締め始めていた。
「OECDの商業在庫は現在、ほぼ過去5年の平均水準にあり、季節的な需要のピークを前に製油所が定期修繕を終えるにつれ、在庫の取り崩しは加速する可能性が高い」と、米投資銀行ジェフリーズは金曜日に述べた。
「OECDの商業在庫は、2014年第3四半期に始まった原油価格の急落以来見られなかった水準まで減少する可能性がある。先行需要日数を基準にすると、在庫で賄える日数は今年後半に57日を下回る可能性があるとみている。これは2011年以来の水準だ」と付け加えた。
供給の逼迫は、原油需要の強さも背景にある。
「2018年これまでの世界の石油需要データは、当社の楽観的な予想に沿っており、2018年第1四半期の需要は日量255万バレル増となる見込みだ。これは2010年第4四半期以来、最も高い前年比伸び率となる」と、米銀行ゴールドマン・サックスは木曜日遅くに公表したレポートで述べた。
OPECによる供給管理に加え、米国がOPEC加盟国のイランに対する制裁を再導入するとの見方も、原油価格を下支えしている。
「最初の重要な地政学的問題は、イランに対する主要制裁について、現在適用されている米国の免除措置が期限を迎えることだ」と、スタンダードチャータード銀行は今週のレポートで述べた。これは、米国のドナルド・トランプ大統領が制裁を再発動するかどうかを決める5月12日の期限を指している。
価格を押し下げ始める可能性のある要因の一つは、米国の生産量（C-OUT-T-EIA）の増加だ。2016年半ば以降、4分の1増えて日量1,054万バレル（bpd）となり、米国はロシアに次ぐ世界第2位の原油生産国となった。ロシアの生産量は日量1,100万バレル近くに上る。
