クリーンエネルギーは、当初は単にエネルギーを生み出す実験的な手段という概念にすぎなかった。この新技術の価格は非常に高く、より速いエネルギー転換を目指す公共政策を整備する国が増えていったものの、クリーンエネルギーは世界人口の大多数の意識において、依然として概念にとどまり、主流の技術とはなっていなかった。
近年、エネルギー生産の構造は変化し、特に石炭をはじめとする化石燃料の使用は減少している。しかし、化石燃料は依然として多くの国、特に製造業を有する国のエネルギーミックスの大きな部分を占めている。その主な理由としてエネルギー価格が挙げられることが多い。それでも、2016年以降、メキシコでは再生可能エネルギーの価格が、化石燃料（液化天然ガス（LNG）など）の均等化発電原価（LCOE）— エネルギー源の耐用期間全体のコストを比較する指標 — を下回るまで低下している。米国の元エネルギー長官スティーブン・チュー氏は次のように述べている。「補助金や義務付けの影響を受けない、米国における再生可能エネルギーの真の価格を知りたいのであれば、メキシコに目を向けるべきだ。」
再生可能エネルギー、とりわけ、エネルギー産業全体では比較的新しい参入国であるメキシコが、どのようにして長期電力入札を通じて補助金なしのグリーン電力価格として最低水準を達成できたのか。その答えは、同国の自由貿易政策にあるのかもしれない。
メキシコが40カ国以上と自由貿易協定を締結し、あらゆる種類の商品およびサービスを売買できることを知っている人は、メキシコ人ですら多くない。これは、風力発電所や太陽光発電所を構成するあらゆる部品を世界中から探し出し、どこで購入するかを決められることを意味する。例えば、メキシコの太陽光発電所は、中国製の太陽光パネル、メキシコ製の鉄鋼、スペインとメキシコのエンジニアリング、ドイツ製のインバーター、欧州製の直流配線、米国製の交流配線、オーストラリア製の監視システム、そしてドイツ製の試運転によって構成することができる。前述のすべての商品およびサービスが品質と価格を理由に購入された結果、中部の日照に恵まれたアグアスカリエンテス州では、1メガワット時（MWh）あたり18ドルの太陽光発電所が実現している。
自由貿易は長年にわたり、複雑な議論の的となってきた。保護主義へ傾く国が増えている今日、その議論はさらに複雑になるだろう。しかし、持続可能な開発の前提の一つであるグリーン電力が、まさに自由貿易を通じて、世界中のどの国にとっても実際に手頃な価格になるとしたらどうだろうか。多くの国が義務付けや補助金によって化石燃料からの転換を試みてきたことはよく知られている。しかし、義務付けによってエネルギー転換はどれほど速く達成できるのだろうか。補助金のみに基づくエネルギー転換は、どれほど高コストになりうるのだろうか。
2015年、メキシコの発電設備容量は合計45,000メガワット（MW）であり、その大部分は化石燃料によるものだった。水力発電を除く再生可能エネルギーは、設備容量の約10％にすぎなかった。しかし、新たな民間セクターの参入企業が市場に加わり、同国史上初の長期電力入札が実施されたことで、太陽光1,200MWと風力480MWが電力購入契約（PPA）を通じて落札され、加重平均価格は1MWhあたり43ドルとなった。第2回入札後、価格は加重平均で1MWhあたり33.84ドルまで低下した。2017年の第3回入札後、加重平均価格は1MWhあたり19.87ドルとなり、風力発電は1MWhあたり17ドルという価格で、最も安価な発電方法となった。
自由貿易は、エネルギー転換を実現するための唯一の要素だろうか。おそらくそうではないが、重要な要素の一つであることは間違いない。各国が一方で特別関税により互いを罰し続け、他方でエネルギー転換のための補助金を提供し続けるならば、市場はグリーン電力に向けて本来あるべき速さで動かないだろう。何よりも、補助金または納税者にとっての機会費用を通じて、数百万ドルものコストが発生することになる。
メキシコは、同国の新政権の下で現在議論されているエネルギー改革と自由市場が、いかにして4,000MW以上の新たな太陽光発電所と1,000基以上の新たな風力発電所をメキシコのエネルギーミックスにもたらし、持続可能な開発に必要な未来の雇用を生み出しているかの好例と見なすことができる。
再生可能エネルギーへの転換は、価格変動への対応のためだけでなく、汚染の限界を押し広げ続ければ気候変動を元に戻せなくなる可能性があるため、できる限り早急に実施されなければならないことは、世界が疑いなく認識している。
NGOや政府による膨大な量の気候報告書にもかかわらず、今日、気候変動を否定し保護主義を推進する政治家の人気が、懸念すべき高まりを見せている。昨年選出されたメキシコの新政権も同じ道を歩むのではないかという懸念がある。国とわれわれの世界をリードする再生可能エネルギーモデルのためにも、そうでないことを願わなければならない。
