新たな研究は、米国をはじめ、ほぼすべての国で製造業の雇用が高水準に達する時代は終わったことを強く示唆している。
2016年の大統領選挙中、ドナルド・トランプは、何十年にもわたる大幅な減少を経た米国に製造業の仕事を取り戻すと繰り返し公約し、その仕事を「盗んだ」としばしば中国を非難した。大統領となった現在、彼は最近、そうした仕事を取り戻す手段として関税を提案し、貿易戦争を称賛している。
「そんなことは起きません」と、カリフォルニア大学サンタバーバラ校グローバル・スタディーズ学部の准教授、アーシシュ・メータは言う。「世界は変わりました。」
メータによると、製造業と、それがもたらす生産性や賃金を高める仕事への世界的な需要により、豊かな国が世界市場で競争することも、貧しい国が工業化によって豊かになることも、ますます難しくなっている。
低くなるピーク
オンラインで公開されている論文は、『ケンブリッジ・ジャーナル・オブ・エコノミクス』メータと共著者らは、製造業雇用の割合を示す63カ国の前例のないデータセットをまとめた。対象期間は1970年から2010年で、2010年時点の世界人口の82％を占める。
先行研究は、工業化する国々に一貫して見られる、よく知られた曲線を出発点としていた。工場の仕事が少ない状態から始まり、豊かになるにつれて産業部門を築き、製造業の雇用を大きく増やす。所得が増えると、通常は賃金も上がる。そして仕事が国外へ移り、賃金の高い労働者の一部が機械に置き換えられるにつれて、雇用は減少に転じる。
今回の論文は、製造業が国外に移るたびに、移転先の国で製造業の仕事が占める割合は、前の国のピークを下回ることを初めて示した。「当初のOECD加盟国では、工場で働く人が全就業者の30％を超えるピークに達しましたが、現在工業化を進める国々は、12～14％程度でピークを迎えているようです」とメータは言う。「また、この減少が始まる一人当たり所得の水準も、時とともに低下していることを示しました。こうした発見から、工業化を通じて豊かになる道は大幅に狭まったと考えられました。」
「これは懸念すべきことでした」と彼は続ける。「なぜこうなるのかを知る必要があり、特に気候変動の時代にあって、国が繁栄するための別の道があるのかを知る必要がありました。」
製造業の仕事が繁栄に先行する
メータによると、刊行予定の論文は二つ目の問いに取り組んでいる。また、現在の豊かな国はすべて（産油国とオフショア金融の拠点を除く）、過去のいずれかの時点で、製造業の仕事が全就業者の大きな割合を占めており、通常は18％を超えていたことを初めて示す。つまり、理論上は工場の仕事が多くなくても繁栄を実現できる可能性がある一方で、それを実現した大国の例はない。
さらにメータはこう指摘する。「順序が本当に重要です。製造業の仕事を得て、それから豊かになる傾向があったことを示しました。つまり、早く工業化した国々は豊かだったから仕事を得たのではなく、仕事があったから豊かになった可能性の方が高いのです。」
工業雇用の創出がなぜ難しくなったのかを理解するため、メータのチームはまず、それが世界的な現象なのかを調べようとした。「個々の国では、より早い段階で、より低い割合のうちに脱工業化が進んでいます」と彼は言う。「しかし、それは世界全体でも早期に脱工業化が進んでいるということでしょうか。いいえ、製造業の仕事は依然として存在します。」
あなたの仕事を「奪った」のは誰か
2016年に学術誌『エコノミクス・レターズ』に掲載された論文で、メータと共著者は、製造業の雇用と生産が世界全体に占める割合は、1970年から2010年にかけて低下しなかったことを示した。雇用を奪うロボットの話を聞き慣れた米国人には、意外かもしれない。しかしメータの研究によると、製造業が別の国に移る場合、移転先はより貧しく、人口の多い国である傾向がある。移転先の労働者は技能や教育水準が低く、より高度でない技術を使って働くため、同じ仕事をするのにより多くの人手が必要になる。
「簡単に言えば、あなたの仕事を奪ったのはロボットでも中国人労働者でもありません」と彼は言う。「中国人労働者が2人、あなたの仕事を得たのです。そしてロボットは同僚の生産性向上を助け、その人が自分の仕事を続けられるようにしました。」
つまり、メータによると、各国が経験する脱工業化は、ある意味では単純な算数の問題だ。「たとえば、欧州から製造業の仕事の半分がなくなり、製造業の雇用が30％から15％に急落したとします。そして、その仕事をすべて中国やインドに移したとします。中国やインドでは労働者の数が非常に多いため、工場で働く人の割合はごくわずかしか増えません。しかし世界全体では、工場の仕事は一つも失われていないのです。」
教育とインフラ
米国について、この研究は賃金以外にも、製造業の仕事をめぐる競争を難しくする要因をいくつか挙げている。メータによると、貿易を開放する一方、工業化を目指す発展途上国は教育とインフラに大規模な投資をしてきたが、米国はここ数十年そうしていない。
メータによると、製造業には中等教育が欠かせない。「機械の操作方法を学び、自分が関わる工程について生産的に考え、報告し、効率改善などを試みるために必要な教育水準です。特に労働集約型の仕事ではそうです。」
「基本的には、そういうことが起きています」とメータは続ける。「世界的な教育革命が起こり、発展途上国は以前にはできなかった形で製造業を支え、速く学べるようになりました。そのため今では、人口の多い大国が、かつては豊かな国だけにできたことを行えるようになり、実際に行っています。ただ、そこには非常に多くの人がいるため、雇用全体に占める割合はあまり増えません。」
異なる見方
工業化に向けた基盤を整えるには、発展途上国にとって大きな代償が伴ったとメータは指摘する。調整期間には、深刻なインフレ、人々の安全の脅かし、環境破壊がしばしば代償となった。後発国が得る恩恵がより小さくなるこの工業化は、搾取的で自滅的だと批判されてきた。主に、製造業の仕事が他国へ移っていくのを目の当たりにする国々からの批判だ。
しかし、メータは異なる見方をしている。
「この過程は利益を生み、賃金の上昇をもたらしました」と彼は言う。「ただ、その上昇幅は以前ほど大きくありません。西側でよく聞く『これはすべて底辺への競争だ』といった単純な批判には賛成できません。確かに、伴う犠牲は大きくなっています。それでも、世界で最も低賃金の雇用のいくつかで働くしかなかった人々に、製造業の仕事をもたらしているのです。」
