ここ数十年、欧米では労働者が狭い技能を身につけ、ますます限定された職務に就くという、専門化の進んだ労働力が形成されてきた。しかし、仕事の範囲が狭まるほど、新しい技術、製品、アイデアを生み出す能力も低下してきた。
革新的なアイデアは、専門家ではなく、幅広い知識を持つ人々から生まれる傾向がある。しかし今日の経済では、教育はほぼ全面的に職業技能や専門技能に重点を置いており、その結果、抑制する効果が生じている。それが革新的な思考や創造性を妨げている。
労働力の専門化が進むほど、自分たちの業界が他の業界とどう関係しているかを把握しにくくなる。また、業界間の知識の隙間を埋めるものを生み出す能力も低下する。
労働力の専門化を推し進めてきたのは、「学歴インフレ」と呼ばれる仕組みだ。かつては特定の仕事に必要だったのは高校卒業資格だけだったが、今では学士号、修士号、博士号が求められる。雇用主は、最も初級の職務にさえ、ますます高い資格を要求するようになっている。
教育要件が高まるにつれ、求職者は学位を増やし、教育により多くの時間と費用をかけるようになった。早い段階で専門分野を定め、その分野の専門家になることが目指されてきた。
こうした専門性重視の文化は、経済の発明力にますます悪影響を及ぼしてきた。
過去1世紀にわたり、新技術の特許取得率は低下してきた。それと並行して、企業内のイノベーションチームで働く専門家の数は増加した。こうしたチームに入るため専門化する人が増えるほど、チームに加わった後の創造性は低下する。民間企業が専門の発明家を採用するほど、生み出される発明は少なくなる。
特許取得全体の減少に加え、発明を生み出す若者の数も減っている。企業に入るため発明家に博士号や資格が必要なら、社会は彼らが20代前半から30代の時期に発揮する発明力を活用できず、すでにある問題にさらに一つの層が加わる。
ノーベル賞受賞者の分析によると、受賞者の平均年齢は1世紀ごとに5、6歳上昇している。データは、博士号などの資格が、人が最も創造的に発明できる年齢に大きな影響を与えていることを示している。
アインシュタインが20代に最も多くの成果を上げた一方、過去1世紀の受賞者のうち20代だったのはわずか7％だった。若手従業員が助成金、資金、仕事を得られないことで生じる、発明の「失われた時期」の可能性が、データから明らかになっている。
専門化した労働力がもたらすもう一つの懸念は、「画期的な」発明の減少だ。過去1世紀、発明家が企業内の専門家となるにつれて、新しいものを発明することから次第に遠ざかり、代わりに古い技術を組み合わせ直す傾向が強まっている。その結果、人間社会に革命をもたらす技術の数が減少している。
簡単に言えば、私たちは電球ではなくiPhoneを生み出している。iPhoneは既存の道具を組み合わせ直して新しいものを作ったにすぎないが、電球は複数の新産業を生み出すほど革新的だった。
新たな研究もまた、専門家より幅広い知識を持つ人々をイノベーションチームに加える有用性を示唆している。多くのアイデアを結びつけられる人がいると、画期的な成果が生まれる。
こうした幅広い知識を持つ人になる鍵は、一つのテーマを深く考えるのではなく、さまざまなテーマについて広く考えることだ。バートランド・ラッセルがかつて書いたように：
多くの著者が協力すると、失われるものがある。ある考えに何らかの統一性を見いだそうとするなら、関連する情報をすべて「一つの心の中で」総合する必要がある。
失われたイノベーション能力を取り戻す解決策は、比較的単純かもしれない。
特定分野の専門家やエキスパートの採用に注力するのではなく、広い視野を持ち、既成概念にとらわれず考えられる人を採用すべきだ。組織の枠外にいる独立したイノベーターを採用することは、専門化の圧力から彼らを守る一つの方法かもしれない。
資金や助成金も、専門化の度合いとの結びつきを弱め、実際の発明力や創造性をより重視すべきだ。専門性や資格に焦点を当てるのではなく、こうした能力主義の理想に、制度をより近づける必要がある。
さらに企業は、社員に水平思考を促す課題を与えることを検討できる。重要なのは、狭い職務の枠を越え、新しい考え方を促す分野や取り組みに社員を導くことだ。特に若手社員は、関連する学位や資格を得るまで除外されるのではなく、企業のアイデア、製品、発明に、より大きな役割を果たすべきだ。
発明力が低下していることを示す新たな証拠を踏まえ、専門化した労働力の利点を再考する必要がある。経済にイノベーション、創造性、多様な思考をもたらすには、教育、労働力、仕事も同様でなければならない。画期的な技術を生み出すには、さまざまな分野を理解する力を備えた、画期的な発想をする人を育てる必要がある。
