「『信頼をどうすれば取り戻せるのか』という、やや嘆きにも似た問いが誰もの口に上っています。答えはいたって明快です。第一に、信頼に値する存在になること。第二に、自分が信頼に値することを示す確かな根拠を相手に提示することです。」
道徳哲学者のオノラ・オニール女男爵が説くこの簡潔な助言は、2017年に100万ドルのバーグルーエン賞を受賞した彼女の言葉です。信頼の核心を突いています。大切なのは、何を言うか（だけ）ではなく、何をするかです。
信頼の問題は第4次産業革命の成功にとって極めて重要ですが、信頼を築くための解決策として多くの場合重視されるのは、恩恵についてよりよく伝えることや、教育を改善して無知な大衆に真実を理解させ、懸念には根拠がないと分からせることです。第4次産業革命を支えるテクノロジーが信頼に値するかどうかについて、議論する時期はとうに来ています。
では、信頼に値するとはどのようなことでしょうか。第4次産業革命を支えるテクノロジーを開発する際に検討すべき、信頼に値するための6つの重要な要素を紹介します。
より広範な影響が重要
ハリウッド映画や国家の防衛機関を除けば、人々が人や環境に意図的な害を与えるテクノロジーを発明しようとすることは、まずありません。多くの人が「無責任なイノベーション」とみなすもの（簡易調査では、DDT、フロン類、アスベスト、サブプライム住宅ローン、オピオイド、パーム油などが挙がりました）も、当初は誰かが問題を解決し、利益を得るために考案した素晴らしいアイデアでした。負の影響や無責任な事業慣行が明らかになって、無責任だとみなされるようになったのです。
害の中には、テクノロジーが使われ始めて初めて明らかになるものもあります。一方で、事前に予見できるのに、ある集団の利益が他者への害より優先されて無視されるものもあります。開発段階で検討していれば設計によって防げたものもあれば、不平等や構造的な問題に根差し、克服するには連携した取り組みが必要なものもあります。
信頼に値するテクノロジーの開発を主導する人々は、可能な限り事前にこうした問題を検討しています。可能な場合は負の影響を軽減し、それができない場合は、不利益を被る人々に補償する措置を講じるか、信頼できる関係者を集めて解決策を検討しています。
目的と恩恵を軸にする
何が恩恵に当たるのか、そしてその恩恵が潜在的または実際のリスクや害に見合うのかについて合意がないことが、テクノロジーやその応用をめぐる懸念の背景にある場合が少なくありません。植物の遺伝子組み換えへの抵抗の根底にも、こうした問題がありました。多くの破壊的イノベーションには勝者と敗者が生まれ、敗者が声高に抗議するのは無理もありません。恩恵とリスクが平等に分配されないこともあります。また、株主が利益を得る一方で、他のステークホルダーがリスクを負い、社会にはほとんど恩恵がない場合もあります。
信頼に値する企業は、社会的な目的を優先し、イノベーションの構想にもリスクへの対処にも、地球を含むすべてのステークホルダーに関わるトレードオフや害、リスクを慎重に検討しています。ユニリーバの「サステナブル・リビング・プラン」のような取り組みは成果を上げているようです。信頼度の低い企業が敵意を向けられる一方で、こうした企業は新技術の利用について建設的な対話を進めることができます。
オープンにし、考えた過程を示す
学校で算数を学ぶ子どもがいるなら、途中式を示すことの大切さについて話したことがあるでしょう。「答えを出すだけでは不十分です。どう考えてその結論に至ったのか、説明しなければなりません」と伝えるのです。
信頼に値する存在になる場合も同じです。「当社の製品は素晴らしく、安全です。信じてください」と言うだけでは、もはや十分ではありません。企業や政策、科学への信頼が損なわれたことで、プロセスの透明性を高め、製品やテクノロジーが公言どおりに機能すること、恩恵をもたらすこと、リスクを十分に検討していることを示す必要性が高まっています。
それを効果的に実行するのは容易ではなく、多くの場合、企業だけでなく政策立案者や学術界の科学者にも求められます。それでも、テクノロジーへの取り組み方をよりオープンにするなど、革新的な一歩を踏み出している例があります。たとえば、BASFナノ・ダイアログ・フォーラムがあります。また、複数のステークホルダーが参加する基準や規制の策定に加わる例として、人工知能および自律システムにおける倫理的配慮に関するIEEEグローバル・イニシアチブがあります。ほかにも、先進的な社会報告を行うこと、信頼できる仲介者と対等なパートナーシップを結ぶこと、製品の安全性や試験について透明性を高めることなどで、信頼に値する姿勢を示す企業があります。たとえば、GSKの臨床試験登録サイトでは、すべての研究について肯定的な結果と否定的な結果の両方を公開し、学術界や競合企業とのデータ共有を促しています。
人々を巻き込む
孤高の天才がイノベーションを生み出すというモデルは否定され、明確な目的のもとで共に開発するとき、イノベーションは最も効果を発揮するという認識が広がっています。志を同じくする学者や患者団体と協力するのはよくても、NGOや一般の人々を巻き込むのは行き過ぎだとみなされがちです。ヘンリー・フォードのものとされる「人々に何が欲しいか尋ねていたら、もっと速い馬だと言われただろう」という言葉や、秘密主義ながら成功を収めたスティーブ・ジョブズの手法が、そうした提案を嘲笑するために使われています。
しかし、それは過去の話で、今は違います。急速に進化するイノベーションもあり、組織が負の影響を事前に軽減し、自らのテクノロジーがどのように受け止められるかに備えるには、他者の幅広い見解に真摯に耳を傾ける姿勢が欠かせません。
ノーベル賞を受賞した経済学者ダニエル・カーネマンは、批判に対して「説得するのではなく、抵抗の原因を見極め、それに対処する」よう促しています。実際に出向いて尋ねなければ、抵抗の原因となりうるものをどう知ることができるでしょうか。まして、どう対処すればよいかを知ることはできません。
警告を歓迎する
「人々が私たちのテクノロジーを使ってそんなことをするとは知りませんでした」というのは、責任の範囲が変わるなかでソーシャルメディア企業が用いる弁明です。イノベーションの歴史が示すように、テクノロジーがどこへ向かい、どのような用途が生まれるかを予測するのは確かに非常に困難です。しかし、負の影響が現れた際に早期の警告を察知することは、それほど難しくないようです。より大きな課題は、速やかに対応することにあるようです。
欧州環境庁の報告書『早期警告からの遅れた教訓』が強く想起させるように、人間には、災害の早期警告が自分たちの世界観や経済的な利害に反すると、それを無視しがちな傾向があります。
信頼に値する企業はこのことを理解し、早期警告を歓迎します。自ら警告を探し、異論を唱える人々の声に注意深く耳を傾け、問題を知らせてくれた人に報います。警告を予測するためのプロセスを整え、実際に問題が起きた場合は迅速かつ責任を持って解決し、そこから教訓を得て、対応に応じてプロセスを改善します。
イノベーションがどこへ導くか分からないのは無理もありません。しかし、害が疑われるときや、あまりにも多くの場合に広く知られているとき、迅速かつ断固として対応しないのは問題です。
責任を受け入れる
信頼され、信頼に値する企業は、自らの責任を受け入れます。オープンで誠実な姿勢を、強みや評判という資本の源と捉えます。責任をごまかしたり、法務や広報の手段で逃れようとしたり、責任を回避するためにプロセスを骨抜きにしたりしません。企業や個人の評判を損なうのは、特定の問題そのものではなく、何かがうまくいかなかったときの対応であることを、私たちは何度も目にしています。無責任な行為者は、煮え切らない態度を取り、責任を避け、問題を取り繕い、無視または否定します。正義や良識を損ねてまで責任逃れを図ることさえあります。信頼に値する企業は、変化しがちな自らの責任を理解するための措置を講じ、問題が起きれば、誠実でオープンなコミュニケーションと適切な解決策をもって対処します。
オニール女男爵が述べるように、信頼に値する存在であることは、それを裏付ける根拠によって築かれます。今ほど、私たちの世界を形作るテクノロジーや企業が、信頼に値することを示す必要がある時代はありません。
