地球では前例のない速さで都市化が進み、社会、経済、気候に大きな圧力が生じている。持続可能な都市化が21世紀の最重要課題の一つであるなら、人類が成功できるかどうかを見極める最前線はアジアだ。アジアの人口の半数弱が都市に暮らしている。米国では約82％、欧州では74％だ。
アジアの人々は移動している。アジアのメガシティはすでに、西側諸国では想像もつかない規模に達している。西側では最大の大都市圏でも、人口が1,000万人を超えることはほとんどない。アジアの巨大都市は広大な地域にまたがる、広がり続ける群島のようで、6,000万人を超える人々が暮らす。これから訪れる都市人口の急増を、こうした都市は恩恵につなげる準備ができているのだろうか。
アジアの都市人口の増加ペースは驚異的だ。国連の推計では、アジアの人口45億人の半数を大きく上回る人々が、2026年までに都市で暮らすようになる。一部はメガシティに移住する。2025年までに、世界のメガシティの60％がアジアに集中する見込みだ。東京、ニューデリー、上海、ダッカなどの大都市圏が目を見張るほど拡大する一方で、アジアの人々の大半はメガシティに移住しているわけではない。実際、人口が減少している大都市も多い。
むしろ、アジアで都市化が進む大きな要因は、農村から都市への急速な移住だ。農村地域が都市に再分類されたことによる都市人口の増加は、過去30年間で中国では80％、インドネシアでは67％を占める。アジアの都市全体では、毎週およそ100万人の新たな移住者を迎えており、世界全体の約3分の2に相当する。
概して、アジアの都市の目覚ましい成長は、住民に恩恵をもたらしてきた。多くの大都市は豊かになり、世界の新たな経済的重心としての地位を固めつつある。一部の例外を除き、多くのアジア都市住民の生活の質は向上している。
それでも、この地域の都市化の動向は多様で一様ではなく、都市の無秩序な拡大、交通渋滞、失業、スラムの形成が重大な障害となっている。貧困地域や深刻な不利を抱える地域が広く残り、アジアの潜在力を損なっている。アジアは、将来の拡大を予測できない「バックミラーの罠」を避けられる。ただし、それには今後立ちはだかる人口動態、社会、環境の課題に正面から向き合わなければならない。
もちろん、アジアの都市の姿は実に多様だ。中国や日本など一部の国は、急速な都市化が進んだ半世紀に対処するための富と能力を蓄え、相応のインフラ、住宅、公共サービスを整備してきた。しかし、すべてが順調とは限らない。中国の都市は人口増加がピークに近づいており、多くの日本の都市ではすでに人口が横ばいとなり、その多くで人口減少に直面している。比較的豊かな両国の都市住民も、公害、水ストレス、極端な暑さ、公共サービス提供の停滞、社会的分離、高齢化に起因する深刻な課題を抱えている。
南アジアと東南アジアの都市人口は合計25億人を超え、中国の人口を上回る。インドの都市人口は2050年までに4億1,600万人に急増する見込みだ（中国で新たに都市に暮らすようになる2億5,500万人と比べて）。都市人口が最も急速に増加するのは、インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナムの地方都市と見込まれる。若い人口を抱えるこの二つの地域が、アジアの次の成長の波を生み出すだろう。しかし、インフラが十分に整い、投資が際限なく見込まれる一方で、社会と環境へのリスクは高まっている。
では、アジアの多様な都市は、将来への備えという点でどのような状況にあるのだろうか。東アジア、中央アジア、南アジア、東南アジアから、地理的条件、人口規模、一人当たりの富に基づいて都市を選定した。次に、それらの都市について、相対的な脆弱性と技術変化への適応力に関する既存のランキングと照合した。都市の脆弱性とは、複合的な指標であり、気候と人間活動に起因する累積的なリスクに都市がどれほどさらされているかを測る。都市の技術適応力は、デジタル、物理、社会経済の各資産の質と普及度に関連する。私たちのリストで上位に位置する都市は、他の都市より機動性が高く、備えが整っている。
都市の機動力を測る指標を設けることは、都市当局、企業、市民団体が技術変化の破壊的な影響を予測し、対処するうえで欠かせない。アジアの都市は、工場などの伝統的な雇用部門で、労働の自動化や雇用の喪失が差し迫った課題となっている。農村地域の農業集約型部門で自動化が急速に進めば、こうした圧力はさらに強まる。
デジタル接続を基盤とする都市型サービス経済への移行は、高い雇用水準と賃金上昇を維持するうえで、また、明日のデジタル経済で活躍するための新たな技能を身につけるうえで不可欠だ。アジアの都市は、人口過密、不平等、不安、環境への負荷といった複合的な圧力にも対処しなければならない。これらは都市の持続可能性を測る重要な基準だ。
アジアの都市は、手頃な価格の住宅の深刻な不足、水道と衛生設備の不備、大気汚染の悪化、ヒートアイランド、極端な気象現象など、都市の成長に伴う避けられない外部コストとして扱われがちな課題を覆い隠して済ませることはできない。
アジアの都市は、人口の大幅な増加とインフラ需要に対応しながら、新技術を活用し、二酸化炭素排出量を抑えられるのだろうか。さらに重要なのは、それを迅速に実現できるかどうかだ。
当然ながら、備えの度合いは都市によって異なる。大きな富を築いた中国沿岸部の都市も、水供給の減少や海面上昇など、システム全体に関わる脆弱性に直面している（上海、深圳、広州）。また、主要な経済拠点として台頭する一方、デジタル革命を活用する総合的な能力が大きく遅れている南アジアのメガシティも確認した（カラチ、ニューデリー、ムンバイ、バンガロール、ハイデラバード、チェンナイ、コルカタ、ダッカ）。
東南アジアの都市の中には、技術面の備えが整っている一方で、平均を上回る脆弱性リスクに直面しているところもある（バンコク、クアラルンプール、マニラ、ジャカルタ）。地理に基づいて都市を分類すると、類似する経済、政治、文化の特徴が浮かび上がり、地域内および地域間での学び合いや問題解決の可能性が明らかになる。
アジアの都市が自らの課題に対する解決策を生み出していることを示す証拠は数多くある。上海を例に挙げよう。同市は長年深刻な大気汚染に悩まされてきたが、クリーンエネルギーの生産と電気自動車の普及を進める意欲的なプログラムを拡大してきた。深圳は、新たな建築規制、排出量取引制度、電気自動車を通じて、都市の規模と住みやすさの両立を目指している。開発の進み過ぎによる土地と水の不足に悩む広州では、肥沃な地域での新規建設が大幅に制限されている。大気汚染は2012年から2016年にかけて42％減少した。これら3都市をはじめとする多くの都市は、大気、土地、河川の産業汚染を抑制する新たな国の規制の恩恵を受けている。
南アジアのひしめくメガシティが直面する課題は、中国よりもさらに大規模だが、対処に必要なインフラ基盤、財源、政治的意思が不足している。パキスタンの商業の中心地カラチは、同国のGDPのおよそ3分の1を占める。公共サービスが何十年もなおざりにされた結果、固形廃棄物と下水の危機が生じている。連邦政府が海水淡水化や給水事業、渋滞緩和に向けた統合型公共交通システムへの投資を始めたのは、ようやく最近のことだ。
インドのメガシティも、都市計画の不備で知られ、排水設備の不足を含め、インフラの老朽化に苦しんでいる。ムンバイは最近、手頃な価格の住宅を増やすため、新たな用途地域規制を導入した。一方、記録的なスモッグに直面するニューデリーでは、公共交通を拡充し、ディーゼル車を減らしている。ニューデリーとチェンナイはいずれも深刻な水不足に直面しており、チェンナイは新たな水再利用プログラムで対応している。
インドのテクノロジー拠点であるバンガロールとハイデラバードはあまりにも急速に成長したため、計画性に乏しい市街地のために自然の生息地や植生を犠牲にしてきた。基本的な給水と衛生設備、公共交通、分散型住宅に大規模な投資をしなければ、インドのテクノロジー産業を担うこれらの新たな原動力は失速するだろう。
東南アジアの都市では、適応力を強化するための投資がそれに見合わないまま、急速な成長が続いている。マニラでは、「ニュー・クラーク・シティ」のような旧防衛施設や工業施設の転用を急ぎ、その過程で持続可能な建築基準やモノのインターネット（IoT）を重視する方針が取られている。
バンコクでは過剰な地下水の汲み上げにより、地盤沈下の速度が年間最大3cmに達している。海面上昇（ジャカルタにも深刻な脅威となっている）や不安定な洪水によって、都市の基盤への脅威はさらに強まっている。ジャカルタが潮位上昇を抑える防潮堤に投資する一方、バンコクは老朽化した水道インフラの改修を進め、効率化と節水を図っている。
アジア最大のメガシティをざっと見渡すだけでも、厳しい現実と建設的な提言がいくつも見えてくる。
第一に、アジアの住民は、数多くの存亡に関わるリスクがあるにもかかわらず、都市化から離れていない。したがって、連邦、州、市町村の各当局は、長期的な人口動態の現実を見据えて計画を立てる必要がある。そのためには、都市が将来を計画できるよう、必要な自治権と裁量を与えなければならない。
第二に、アジアの都市は、脆弱な住民を守り、環境の変動に対するレジリエンスを築くため、生態系への配慮を最優先に据える必要がある。そのためには、新規プロジェクトの計画に向けた官民の資源投入を大幅に増やし、持続可能なインフラ開発を確実にするための規制を強化しなければならない。
第三に、アジアの都市は、前進する中で、より賢い技術を導入する必要がある。環境に配慮した建材の使用、3Dプリントによる建設手法の導入、環境センサーネットワークの設置、統合型公共交通と再生可能エネルギーへの投資は、いずれもかつてない低コストで実現できる。
朗報は何か。人類最大の都市集積地であっても、持続可能な都市イノベーションは実現できる。
