破壊的技術が人類の新たな未来を形作っている。物理、デジタル、生物の各領域の境界を曖昧にする新たな進歩について、ほぼ毎日のように耳にする。ロボットは今や手術室やファストフード店で活躍している。3D画像技術と幹細胞の採取を使えば、患者自身の細胞から人骨を育てることもできる。3Dプリンティングは、原材料の利用方法やリサイクル方法を変えることで、作っては捨てるという直線型のモデルに代わる、循環型経済を生み出している。
この技術変化の津波は、社会の仕組みに明らかな変革を迫っている。その規模と速度は、私たちの暮らし方や働き方を根本から変え、あらゆる学問分野、経済、産業における根本的な変化を示している。
現在「第4次産業革命」と呼ばれる時代には、ロボット工学、ナノテクノロジー、仮想現実、3Dプリンティング、モノのインターネット（IoT）、人工知能（AI）、先端生物学など、成熟しつつある複数の技術が融合していく。
これらの技術はそれぞれ発展や導入の段階が異なるが、社会に定着し、普及して相互に融合するにつれ、個人、企業、社会が財やサービスを生産、流通、消費、再利用する方法に劇的な変化が起こるだろう。
新たな産業革命は雇用を破壊するのか。
こうした動きは、新たな世界で人間がどのような役割を担うのかという不安を広く呼び起こしている。変化の速度が加速するにつれ、警戒感も高まっている。オックスフォード大学の研究では、今後20年間に米国の雇用のほぼ半数が自動化によって失われる可能性があると推計された。一方、ジェームズ・ベッセンのような経済学者は、むしろ自動化と雇用はしばしば相伴うと主張している。
現時点で、雇用全体への影響を予測することは不可能だ。変化による混乱が起こることは確かである。しかし、悪いニュースをすべて鵜呑みにする前に、歴史を振り返るべきだ。歴史が示すのは、影響を受けるのは仕事に参加する機会よりも、仕事のあり方である場合のほうが多いということだ。
産業革命は仕事のあり方をどう変えたか
第1次産業革命によって、英国の製造業は人々の家から工場へと移り、組織の階層構造が生まれ始めた。人々は農村部から工業地域へ移住し、変化はしばしば暴力を伴った。19世紀初頭のイングランドで起きた有名な「ラッダイト運動」はその一例であり、最初の労働運動も現れた。
第2次産業革命の特徴は、電化、大量生産、交通・通信網の拡大だった。工学、銀行業、教育などの専門職が生まれ、中産階級が形成され、社会政策や政府の役割が導入された。
そして第3次産業革命では、電子技術と情報技術が生産を自動化するにつれ、多くの人間の仕事がサービス中心になり始めた。1970年代に現金自動預け払い機（ATM）が登場した当初、小売銀行業界の労働者にとって災難だと受け止められた。しかし、支店のコストが下がるにつれて、支店での雇用は実際には時間とともに増加した。業務の性質も取引処理中心から、顧客との関係管理へと移っていった。
歴史から何を学べるだろうか。
どの産業革命にもそれに伴う混乱があり、第4の波も例外ではない。このことを忘れず、変化に対処するためにこれまでの学びを生かさなければならない。
・スキルに焦点を当てる。どの仕事が生まれ、どの仕事がなくなるかに注目するのではなく、必要となるスキルに焦点を当てるべきだ。そのうえで、技術がもたらす新たな機会を生かせるよう、労働者に教育や訓練を提供し、スキルを再習得してもらう必要がある。これを主導するうえで、人事部門、教育機関、政府が中心的な役割を担う。
・不利な立場にある人々を守る。経験から繰り返し明らかになっているのは、不利な立場にある人々を守り、適応するための時間と手段を確保する必要性だ。今年見てきたように、不平等によって進歩の犠牲となり、希望をすべて失った社会集団が生まれないようにすることは、かつてないほど重要である。
・協力して新たなエコシステムを築く。第4次産業革命が経済成長につながり、その恩恵がすべての人に及ぶよう、適切な水準の協力、規制、基準を推進するうえで、政府は企業や市民社会のリーダーとともに重要な役割を果たす。
これが容易ではないことは十分承知している。とりわけ民主主義国家では、変化は困難で時間もかかる。先を見据えた政策立案、柔軟な規制の枠組み、そして何より、組織や国境を越えた効果的な連携が求められる。変化の速度を決めるのは技術ではなく政治である。
デンマークはここでしばしば例に挙げられるが、それは当然のことだ。同国の「フレキシキュリティ」制度は、労働法に高い柔軟性を認める一方、給付、訓練、スキル再習得を通じたセーフティーネットを市民に提供している。
最後にもう一つ。技術変化が指数関数的な速度で進むなか、時間が極めて重要な役割を果たすことを忘れてはならない。これからの変化は重大で、まさに革命的なものとなるが、一気に起こるわけではない。それどころか、おそらく何十年にもわたって進むだろう。だからこそ、個人として、企業として、社会として適応する時間がある。もちろん、傍観してよいという理由にはならない。新たな未来を築くために、今こそ取り組むべきだ。
