新たな研究は、1984年から2017年にかけて、コンピュータ化が米国の高齢労働者にどのような影響を与えたかを検証している。
その結果、当初は影響があり、スキルと知識の格差が生じ、高齢労働者が退職する可能性が高まったことが分かった。
これらの格差は2000年以降に解消され始め、2010年代半ばまでに消えていた。
職場のコンピュータ利用に関するスキルが限られている場合、1984年以降に職場にコンピュータが導入されると、高齢労働者の退職率は年率で1パーセントポイント以上上昇した。これらの格差は2000年以降に解消され始めた。
1980年代に始まった職場のコンピュータ利用の革命は、ITに精通していない高齢労働者に打撃を与えた。彼らは賃金カット、早期退職、そして負荷の少ない仕事への配置転換に直面した。
掲載論文：Computerization, Obsolescence, and the Length of Working Life（NBERワーキングペーパー 28701）、ペーテル・フドミエ（Péter Hudomiet）およびロバートJ・ウィリス（Robert J. Willis）は、1984年から2017年にかけてコンピュータ化が高齢労働者にどのような影響を与えたかを研究している。両氏は、米国における高齢労働者と若年労働者の間のコンピュータ知識の格差が1980年代から1990年代初頭にピークに達した後、縮小し始めたことを明らかにしている。格差は2010年代半ばまでに消滅していた。
研究者らは、複数の政府調査への回答を用いて、50歳を超える労働者が職務で求められるコンピュータスキルを備えている確率を算出した。知識格差の指標は、労働者がコンピュータリテラシーに不足している度合いを捉えるものである。例えば、1992年に40～49歳の秘書の70パーセントがタイプライターではなくワードプロセッサを使用し、50歳以上の秘書の60パーセントが同様に使用していた場合、知識格差は10パーセントポイントとなる。
研究者らは、コンピュータ知識の格差により、50～69歳の高齢労働者が退職する可能性が年あたり1～1.4パーセントポイント高まったと推定している。これにより、この年齢層の退職率は年あたり約8パーセントから9パーセント超へと上昇した。また、10パーセントポイントの知識格差は、年間賃金を少なくとも2.5パーセント、場合によっては7パーセントも減少させたと推定している。
人口の中でも特に知識格差の影響を強く受けた4つのサブグループがある。女性、事務職の労働者、一部大学教育を受けた労働者、そして60～64歳の労働者である。女性は男性に比べてコンピュータの操作を習得する機会が少なかったため、より大きな影響を受けた可能性がある。簿記係などの事務職では、コンピュータによって仕事そのものが置き換えられた可能性がある。高学歴の労働者は、コンピュータを多用しない仕事を見つける機会がより多くあったと考えられる。また、高齢労働者一般については、キャリアの終盤に近い人々の再教育は割に合わないと企業が判断した可能性がある。
コンピュータが労働者の将来性に与える影響は、学歴と関連していた。高校中退者では、研究期間を通じて職場でコンピュータを使用する人の割合は低いままだった。高校卒業者では、1990年代に職場でのコンピュータ利用が顕著になった。
メンテナンスや飲食サービスなどの一部の職業では、コンピュータの利用はわずかなままだった。不動産管理、販売、工場の現場監督など、中程度のスキルを要する職業の高齢労働者は、今世紀に入ってもコンピュータの知識において若い同僚に後れをとっていた。
