第4次産業革命の物語には、テクノロジーが人命や環境を救うという楽観と、私たちが備えていない結果へのわずかな恐れがある。クラウス・シュワブ教授は、「テクノロジーが私たちの生活に容赦なく浸透することで、思いやりや協力といった、人間にとって本質的な能力の一部が損なわれるのではないかと、ときに［思う］」と適切に指摘している。テクノロジーがもたらし得る影響について思索を深めるシュワブとは対照的に、リスクをはるかに避け、未知のものを受け入れようとせず、豊かさをめぐる楽観的な言説に警戒する人々もいる。とりわけ、世界の気温などの傾向が望ましくない方向へ向かっているときはなおさらだ。皮肉屋や悲観主義者を考慮から外したとしても、私たちの未来に対する世界的な懸念には正当性があり、緊急性もある。
シュワブ教授と同じく、私は自分を楽観主義者だと考えているが、私たちの関わり方を決める研究所や役員会議室の「見えざる手」についても懸念している。アルゴリズムの統治の複雑さと近づきがたさ、そしてプライバシー権の定義が揺れ動くことに不安を覚える。また、第3次産業革命がまだ届いていない、極度の貧困の中で暮らし、社会の周縁に置かれている人々の運命を思うと、絶望を感じる。
さらに、責任を負う人間が舵を取らないまま、私たちを超える規模の止められない現象が進行しているという考えが、分断された思考や反動的な規制を招き、進歩的なテクノロジーを停滞させている。未知のものに対する、きわめて人間的な反応として、世界各地の社会はポピュリズムや短期志向を受け入れ、変化を約束する指導者を選んでいる。
舵を取っているのは誰か？ビジネスに目を向ける
学術機関は従来、最先端テクノロジーの創出を先導してきた。しかし、企業主導の商業研究が、より大胆で革新的な応用によって新たな主導権を握りつつある。Uberがカーネギーメロン大学からロボット工学の研究者40人を引き抜いたのと同じように、人材、画期的な成果、資金が民間部門へと移っている。
テクノロジーと社会の未来に関する重要な決定が民間企業の内部でなされるのなら、それらの決定を導くべき統治の原則を見直す時だ。以下では、より人間的で、思いやりのある第4次産業革命を実現するための出発点となる3つの原則を提案する。
DNAに善を組み込む。ビジネスの目的を見つめ直す
第4次産業革命を推進する技術革新を企業が主導することへの懸念は、その統治が非公開であり、法的な仕組みが利益の最大化を義務づけている点にある。イノベーションの秘密主義の陰に隠れて、新たなテクノロジーやプラットフォームを研究、設計、導入する過程では、監督や価値観に基づく検討が欠けることがある。この不透明性に、投資家へのリターンを求める日常的な圧力が加わることで、従来型の企業には、人間や地球を最後に考える強い動機が生まれてしまう。企業のDNAに、利益の最大化だけにとどまらない姿勢が組み込まれていない限り、そうなる。
従来型の企業の社会的責任（CSR）の取り組みでは、一般企業の透明性に関する問題は解決しない。企業文化をめぐる取り組みも同様だ。Googleのように、「邪悪になるな」といった社内の原則を設けてチームを導く企業もあるが、そうした原則がスローガンの域を超えているという証拠はない。
標準的な企業構造に関するこうした懸念を踏まえると、Bコーポレーションは検討に値する。Bコーポレーションは、DNAが少し異なる、通常の企業として運営されるハイブリッドな組織だ。定款に利益を超える目的を定め、それを遵守するための説明責任の仕組みを設けている。このため、イノベーションが他者に害を及ぼすのに使われる可能性や、新たな投資家が創業時の使命とうまく合致せず、事業が道を見失う可能性を懸念する創業者にとって、Bコーポレーションはすでに選ばれる仕組みとなっているのだろう。さらに、Bコーポレーションはその性質上、取締役会と株主が、利益を超える目的を果たすよう経営陣に説明責任を求めることを保証する。
透明性があり、価値観に導かれた目的を掲げることを踏まえると、世界有数のテクノロジー企業がBコーポレーションであれば、より自立性が高く、反動の少ない未来を想像できる。実際、人類の課題解決に向けた指数関数的テクノロジーのインキュベーターであるシンギュラリティ・ユニバーシティは、2008年にカリフォルニア州でBコーポレーションの認定を申請した最初期の組織の一つだった。その組織形態について、同大学はウェブサイトでこう述べている。「私たちは認定を受けたベネフィット・コーポレーションです……当社は実際に、人々、地球、そして目的を最優先に考えて運営されています。」
守りたいものとしてのイノベーション
ある2015年のインタビューで、チリの科学者であり哲学者でもあるウンベルト・マトゥラーナは、変革をもたらすイノベーションを私たちが恐れる理由となる、懐古的な社会の思考を掘り下げた。現在の暮らしの中には、失いたくない要素がほぼ必ずあるからだ。「イノベーションで最も重要なのは、私たちが何を守りたいかです。それが鍵なのです」と彼は説明した。この視点に立てば、企業とその背後にいる個人は、イノベーションがどのような変化をもたらすのか、そして何を守るのかを設計する力を全面的に持っている。
企業のリーダー、技術設計者、コーダーは、最初の段階から話し合うべきだ。価値ある人間的または環境的な特性を機能として守り、後にバグとなって問題を引き起こさないために、イノベーションをどう設計すればよいのか。そうすることで、人権、伝統、環境といった不可欠な価値観を、設計段階から企業のオペレーティングシステムに組み込む。
この原則が実際に表れた明確な例が、アルゴリズムの設計と統治である。時間を節約するため、ある英国の大学は、入学選考を効率化するコンピューターモデルを構築した。そのアルゴリズムは、不合格となった応募者に見られるパターンから学習し、適用された結果、体系的な性差別と人種差別が明らかになった。それは、女性や、ヨーロッパ系らしくない名前の応募者を不当に不合格にしたためである。このアルゴリズムは、入学選考にすでに存在していたパターンを反映したにすぎない。人間の不適切な行動を数式が学習しないようにする機能は組み込まれていなかった。そのため、差別的な慣行がシステム内で発見されたとき、包摂、多様性、ジェンダー平等という価値観はコードのバグとして現れ、すでに被害が生じていた。
企業のイノベーションを設計するうえで価値観は重要だが、どの価値観か？
「破壊的変化が現実に起きているからといって……私たちがそれに対して無力だということにはなりません」とシュワブ教授は語る。私たちは「政策の選択を導く共通の価値観を確立し……第4次産業革命をすべての人にとっての機会にしなければなりません」。どの共通の価値観を確立するのかを選ぶことは、私が答えようとするにはあまりにも大きく、複雑な問題だ。しかし、ビジネスの文脈では、少なくとも二つを現実的に検討できる。
第一に、一からやり直す必要はない。私の同僚であるダミアーノ・ディ・フェリーチェが論じているように、人権はすでに、第4次産業革命を通じてより明るい未来へ導く普遍的な価値観の中核をなしている。国家中心の権利概念を超えて、企業はグローバル・コンパクト、人権影響評価、認証など、十分に記録された取り組みを通じて人権を原則として採用してきた。さらに、ゼイド・ラアド・アル・フセイン国連人権高等弁務官が今年のダボス会議で私たちに思い起こさせたように、世界がポピュリズム、暴力、地政学的な対立を前に、人間性を失い得る自らの力にまだ衝撃を受けていた時代に、世界人権宣言は国連の基礎文書となった。そもそも、一般市民の生活に対する第2次産業革命の影響を無視したことが、こうした状況の一因になったと論じることもできる。
第二に、何を守りたいかを自問するとき、私は最近のダライ・ラマによる考察に倣いたい。平和と繁栄、希望の時代に生きているというのに、なぜ米国、欧州、英国には、未来への不満や不安にさいなまれている人がこれほど多いのか、と彼は問う。その答えは、研究（自分が役に立っていると感じない高齢者は、早期に死亡する可能性が3倍高い）と教えの両方にある。彼の言う「仲間である男女に奉仕したいという自然な渇望」だ。人間には必要とされていると感じることが必要である。それでも、雇用の消失や自動化が生活を支配するといった見出しが並ぶなか、政治的分極化への移行は、時代に取り残されることへの恐れを表す静かな兆候である可能性が十分にある。そう考えると、有用であることは、進歩の舵取りを考えるうえで、私たちが守りたい世界共通の価値観となり得る。
要するに、第4次産業革命の舵を取り戻すには、ビジネスにおける成功を再定義し、新たなテクノロジーに設計段階から善を組み込み、人類として最も大切にしているものを守るための主体性と決意が必要となる。歴史が示すように、反動的な政治、分断、暴力へ向かう道は現実的な選択肢ではない。したがって、価値観に基づく企業のリーダーシップは私たちの手に委ねられており、これから訪れる変革的なイノベーションを導く未来のビジネスリーダーたちの手にも委ねられている。
