カナダ人は過去30年の間に、自分たちを取り巻く労働の世界が急速に変化するのを目の当たりにしてきました。グローバル化、技術革新、組織率の低下、そして新たな事業戦略など、複数の要因が重なり、労働市場は賃金の停滞と雇用の質の低下を特徴とするものになりました。
人工知能やロボット工学などの分野における技術の進歩は、こうした状況を悪化させるのでしょうか。それとも、今後数十年にわたり、経済全体で利益をより公平に分配する道を開くのでしょうか。世界各地にギグワーカーが広がる脱工業化経済において、労働組合は自らの役割をどう見直すのでしょうか。労働者は、経済の恩恵を公平に受け取るために何ができるでしょうか。
こうした問いに5年という時間軸で答えるだけでも、十分に難しいことです。150年後の労働の世界がどのような姿になるかを予測するのは、桁違いに困難です。
非常に長い間、誰にも私の予測が間違いだと証明できないと分かっているからこその、揺るぎない自信をもって、2167年のカナダの雇用を特徴づける5つの要素を提案したいと思います。
もはや物は作らず、誰もがサービス産業で働くようになります。財を生産する部門で働くカナダ人の割合は、数十年にわたり一貫して低下しており、1976年の35％から、2016年には21％へと減少しました。農業、石油・ガス、鉱業、製造業といった経済の伝統的な基幹産業は、今後1世紀のうちにほぼ完全に自動化されるでしょう。2167年には、こうした分野で働くカナダ人は1％未満となり、働く人々は日々の業務を担う複雑な自動化システムを管理していると予想されます。
人との関わりが深い職業は、今後も広く見られるでしょう。看護師、在宅介護従事者、ナニー、教師、セラピストなど、カナダ人は人間同士の触れ合いが重視される分野で引き続き仕事を見つけられるでしょう。技術は間もなくこうした仕事の多くを代替できるようになりますが、社会的な動物である私たちは、若者を教えたり、高齢の親の世話をしたりするのは人に任せたいと考えるでしょう。一方で、ケアの職業に携わる人々を支えるうえで、技術の役割はますます重要になっていきます。
カナダ人の大多数は雇用主を持たなくなるでしょう。地理的な国境に関係なく、技術プラットフォームやピアツーピアのチャネルを通じて仲介される、仮想的な働き方に従事します。企業や個人はマイクロタスクの依頼を出し、世界中の誰もが瞬時に入札して実行できるようになります。タスクごとに引き継がれる信頼度や実績の評価が、高い成果を上げる人々に、何万人もの競争相手との競争で優位性をもたらします。
通勤は過去の遺物となるでしょう。バーチャルリアリティによって、決まった勤務先を持つ少数のカナダ人も、自宅や都合のよい場所から仕事ができるようになります。
2167年に労働者が受ける支援は、今日の社会保障の仕組みとはまったく異なるものになるでしょう。官僚機構を通じて提供される雇用保険のような大規模で扱いにくい制度に代わり、労働者は生涯にわたって持ち運べるサービスに、いつでもデジタルでアクセスできるようになります。国や国際レベルで税法が抜本的に改正され（ロボット税や、超過利潤に焦点を当てた法人税を考えてください）、十分な税収が生まれ、最低所得保障や生涯にわたる技能訓練手当のような社会プログラムの財源となります。
ただし、これは起こりうる未来のシナリオの一つにすぎません。別の可能性として、『マッドマックス』のような狂気への転落が訪れ、荒涼とした地獄のような世界で、気候難民が枯渇しつつある天然資源をめぐって争う未来も考えられます。さらに別の可能性として、ディケンズの小説さながらの大規模な仮想工場が出現し、絶望した最下層の人々に、タスク1件あたりわずかな賃金しか支払わない未来もありえます。
私たちが望む未来を形作るには、どうすればよいでしょうか。競争を促し、公益を守り、労働者に公正な賃金を支払う規制の枠組みを設計することは、21世紀のデジタル経済における最大の課題です。
その成否は、世界各国の政府が協調して行動できるかどうかにかかっています。各国政府は今、特定の国の規則に従う必要がなく、規制や税制の枠組みを自らの都合に合わせて巧みに曲げる支配的なデジタルプラットフォームの台頭に対応しようと苦慮しています。デジタル企業の存在感は今後さらに高まり、供給業者に条件を押しつけ、競争相手を締め出す超独占企業の台頭は、消費者と労働者双方の利益に対する深刻な脅威です。
企業の利益を優先する経済システムでは、世界の別の地域で顔の見えない商品同然に扱われる労働者に、好ましい波及効果がもたらされる可能性がますます低くなっています。今世紀半ばまでに、全労働者の半数が、自分の仕事が自動化される可能性に直面するとすれば、労働者が意思決定の場に加わる余地を確保するという課題は、さらに困難になります。
2167年のカナダ人は、今日では想像もできない多くの新しい形の仕事に従事しているでしょう。しかし、労働者を公正に扱い、生産性と生活の質を大きく高める可能性を秘めたデジタル経済の基盤は、今日から築くことができます。私たちの課題は、その恩恵が社会全体に公平に行き渡るようにし、勝者総取りの経済の戦利品とならないようにすることです。
