身元を証明することは、現代の日常生活でごく当たり前に行われています。多くの人は、店で酒類を購入する際に運転免許証を提示し、職場では警備員に身分証明書を見せ、メールやその他の個人情報を確認するためにパスワードや暗証番号を入力し、銀行やクレジットカード会社にカスタマーサービスを求めて電話する際には本人確認の質問に答えなければなりません。
認証も、人々にとって簡単になりつつあります。iPhoneを例に挙げましょう。初期モデルのロック解除には複数桁のパスコードが必要でした。その後、AppleはTouch IDを導入し、指紋リーダーでロックを解除できるようになりました。登場したばかりの最新モデルはiPhone Xで、カメラを使って顔認識を行い、ユーザーを認証できます。
私はソフトウェアセキュリティの研究者として、携帯端末の認証技術を研究しています。技術は変化しても、課題は変わらないことをよく理解しています。デジタルシステムは、アナログな人間の身元をどのように認証できるのでしょうか？
身元を示す3つの要素
身元を証明する方法は主に3つあります。1つは、パスワードや母親の旧姓のように、自分が知っている情報を使う方法です。この方法では、正規のユーザーだけが知っていて、不正なユーザーは知らない情報を持っていることを前提とします。しかし、必ずしもそうとは限りません。2017年9月に明らかになった米国人1億4,550万人が影響を受けたエクイファックスの情報漏えいによって、それまで非公開だった大量の情報が犯罪者に知られている可能性があります。
2つ目の認証方法は、自宅の玄関の鍵や、職場でかざすスマートカードなど、自分が持っているものを使う方法です。物理的な空間への立ち入りやデジタルサービスの利用を許可されている人は限られている、つまり1人だけの場合もあれば、家族や同僚のような小規模なグループの場合もあることを前提とします。
3つ目は、生物学的特徴を使って、個々の人間、つまり本人が誰であるかを認証する方法です。生体認証には、指紋、顔認識、虹彩スキャン、声紋など、さまざまな種類があります。当然ながら、この方法は身体的特徴が特定の個人に固有であること、そして何より、対象のデジタルシステムが人々を見分けられることを前提とします。
2つ以上の方法を組み合わせるとセキュリティを高められ、これを二要素認証または多要素認証と呼びます。
デジタル認証がもたらす影響
デジタル認証への依存が進むことで、かえってセキュリティが低下する可能性があります。カメラやセンサーなどの機器を使えば認証は容易になりますが、それぞれに弱点があります。
システムが個人を認証する際には、本人が提示する情報、つまり本人が知っていること、持っているもの、または本人自身を、あらかじめ保存された正規ユーザーのデータベースと照合する必要があります。エクイファックスの情報漏えいが示すように、データベース自体も攻撃に対して脆弱です。そこから盗まれた情報は、別の場所で悪用される可能性があります。たとえば、特定の人がどの銀行を利用しているかを突き止め、送金のために電話した際の本人確認の質問に答えることができます。また、データベース自体が改ざんされ、情報を書き換えられれば、攻撃者が物理的な空間やシステムに不正に侵入できる可能性もあります。
特に生体認証に伴うもう1つの潜在的なセキュリティ上の脅威は、犯罪者がパスワードを推測したり、誰かに開示を強要したりする必要がないことです。被害者がその場にいるだけで、たとえ銃を突きつけられていても、指紋や顔を使ってシステムを認証し、ロックを解除できてしまいます。
今後予想される複雑化
複数の要素を使い、センサーとデータベース間の通信を安全に保つなど、認証が複雑になるにつれて、ユーザーは手間のかかる手続きに応じたがらなくなります。そのため、セキュリティ管理者は保護を弱めることなく、手続きを簡単にしようとします。よくあるのは、ウェブサイトがユーザーにFacebookまたはGoogleのアカウントでログインするよう促すケースです。そうしたサイトは独自の認証システムを構築せず、巨大テクノロジー企業の高度なセキュリティに依存しています。
将来のあるシナリオでは、ユーザーが気づかないうちに認証が行われるかもしれません。店に入ると、顔認識によって本人が特定され、認証されます。そして会計時には、購入品をスキャンして店を出るだけでよく、店が自動的に希望のクレジットカードに代金を請求します。これは空想の話ではありません。Amazonは、システムの特許を取得しており、自社のAmazon Goのレジなしコンビニエンスストアで、まさにこれを実現しようとしています。
これが可能なのは、コンピューターシステム同士が互いを認証することが一般的になりつつあるためでもあります。店のシステムが本人を認識し、クレジットカード会社に接続して、購入を自動的に承認できるのです。
財布に入れたプラスチックカードの磁気ストライプより便利で、さらに安全かもしれません。しかし、潜在的な危険を防ぐには、個人情報、特に生体データをはるかに高い水準で保護する必要があります。実際の身元を成り立たせるのは、やはり生身の人間です。
