この50年間、コンピューターは私たちの生活に付け加わる存在として、複雑で部屋ほどの大きさの機械から、シンプルでありながら高性能なポケットサイズのアシスタントへと進化し、生活のあらゆる場面に溶け込んできました。
拡張現実（AR）はコンピューティングの進化における次の段階と目されており、最も直感的で協働的なコンピューティング体験になるともいわれています。実際、ARの無限の可能性については多くが語られ、ARが私たちの暮らしをどう改善できるかを思い描くために、数え切れないほどの時間が画面に費やされてきました。顧客の間でも、アプリケーション開発者と企業の意思決定者の双方が、ARを生産性向上のためのツールと捉えていることが分かっています。
しかし、働き方を改善するARの可能性を想像し続ける必要はありません。ARはすでに職場の生産性を高めています。現在、ARは次のように活用されています。
保守と組み立て
多くのソリューションと同じく、ARが職場に導入されるきっかけとなったのは、企業が直面した課題でした。1990年、ボーイングの工場作業員は、大きな合板の掲示板に表示された、非常に複雑な航空機の配線手順に頼らざるを得ませんでした。製造工程の各段階で、作業員は掲示板の配線を手作業で組み替える必要がありました。納期や複雑さ、非効率性を考えると、容易な作業ではありませんでした。
ボーイングの研究者、トム・カウデルとデビッド・ミゼルは、工場の現場にARとARヘッドセットを導入し（その後「拡張現実」という言葉を生み出しました）。工場の現場は、作業員の生産性向上とサプライチェーンの合理化のために、ARが日常的に使われる最初の場所になったといえるでしょう。時代は進み、現在では、たとえばゼネラル・エレクトリック（GE）は、ARを導入するケースを増やしています（モバイル端末とヘッドセットの両方を通じて）、工場のワークフローや工程に組み込んでいます。多くの研究で、ARを通じて表示されるような3Dの手順説明を使うと、人々の作業効率や集中力が高まることが示されているため、これは驚くことではありません。
3D情報は2D画面で見るためのものではない
工場作業員、技術者、保守担当者は何十年もARを使ってきましたが、オフィスワーカーがARを使う場面はほとんど見かけません。そもそも、ホログラフィック情報を表示するヘッドセットを、オフィスワーカーが装着する必要はあるのでしょうか。また、オフィスワーカーが使ってきたコンピューターや関連ソフトウェアはかなり直感的に操作できることを考えると、オフィスでARを使うのは理にかなわないように思えます。そうでしょうか。
建築家やデザイナーは、2D上で3Dモデルやデザインを扱う際に生じる生産性の限界を克服するため、ARを活用してきました（私たちの脳は、周囲の3D世界を巧みに把握できるよう進化しています）。SolidWorksやRevitのような高機能なCAD・モデリングソフトウェアは、鉛筆や紙といった従来の道具とともに、建築家やデザイナーを支え続けていますが、SchemaのようなAR建築アプリケーションは、建築設計プロセスの初期段階で、ユーザーが3D構造物の構想、試作、構築をすばやく行えるようにし、建築家の既存のワークフローをさらに効率化します。
ARでデータを可視化すると、どのように見えるのでしょうか。
複数のExcelシートに並ぶデータを分析するのと、それが何を意味するのかを明確に伝えるチャートやグラフを作成するのとは別の作業です。紙や画面のような2Dの面に3Dの棒グラフや折れ線を表示するのは望ましくないとされていますが、3Dの棒グラフや折れ線は有用であり、情報を読み解くための手がかりをさらに加えることで、人々がデータをよりよく理解できるようになります。
ビジネスや生産性向上アプリの開発で豊富な経験を持つプロフェッショナルサービス企業、Great Waveは、こうした点を踏まえてAR向けデータ可視化に取り組んでいます。同社は最近、組織のSalesforceの営業データを取り込み、ARで可視化するAnalytics ARというアプリケーションを開発しました。これによりユーザーは、以前から望んでいたように、分析対象のデータに触れ、直接操作できます。Analytics ARはデータ分析と可視化をより魅力的にするだけでなく、文字どおりデータの中に入り込み、掘り下げることを可能にします。
未来に備える人材づくり
「第4次産業革命」が本格的に進行する今こそ、人材が将来に備えられるようにし、ARを活用して作業員の生産性を高め、既存のワークフローや工程を最適化する方法を計画するときです。AppleやGoogleのようなテクノロジー業界の有力企業がARヘッドセットやプラットフォームを開発するなか、ARが次世代のコンピューティングプラットフォームになろうとしていることは間違いありません。人材への導入を今すぐ始めない理由があるでしょうか。
2017年のテクノロジー・パイオニアについて詳しくは、当ウェブサイトをご覧ください。
