人類がホモ・エレクトスが石を加工して道具を作って以来、人類の福祉は向上を続けてきた。この技術的な突破口は、まず手斧につながり、やがてiPhoneへとつながった。これら二つの発明の間に起きた最も劇的な変化の時期――おおよそ1760年頃に始まる――を、便宜上、四つの産業革命に区分している。
革命が進展するたびに、大規模な雇用喪失に関する悲観的な予測が次々と現れ、その数は毎回増えていった。最初の三つの革命はすでに終わっており、これらの懸念が的外れであったことは明らかである。雇用は毎回増加し、生活水準やその他のあらゆる社会指標も向上した。
マッキンゼーは、第四次産業革命（4IR）により、42か国で8億人の労働者、すなわち労働力の3分の1が職を失う可能性があると予測している。過去の産業革命の経験を引き合いに出すと、今回は違うという反論がしばしば返ってくる。こうした主張は革命が始まるたびに唱えられてきたが、今回は本当に何か違うものがあるのだろうか。
人工知能、ロボティクス、ブロックチェーン、3Dプリンティングといった破壊的技術は、実際に社会、経済、政治の仕組みを変革しつつあり、その多くは予測困難な形で進んでいる。技術そのものの成長率は指数関数的、階乗的、あるいはそれ以上になりうるため、全体像を把握するのは難しい。この予測困難さこそが、影響の評価を困難にしている。困難ではあるが、不可能ではない。
まず、低技能で反復的な仕事の多くが自動化されつつあることは明らかであり、その動きは高賃金国から始まり、急速に開発途上国にも広がっている。また、高技能の仕事であっても、すべてが自動化の影響を免れているわけではない。
しかし、限界はあるのだろうか。この問いに答えるためには、まず、特にグローバル・バリューチェーンを通じて仕事がどのように変化してきたかを理解する必要がある。今日の仕事は一連のタスクの集合体であり、これはあらゆる技能レベルについても当てはまる。労働者が担う多数のタスクのうち、一つでも技術的にも経済的にも自動化できないものが残っていれば、その仕事はおそらく安泰である。表面上はそう見えないかもしれないが、そのような仕事は数多く存在する。
例えば、ウェイターが担うタスクの大半は自動化できるが、人との交流は依然として必要である。人間の手も非常に複雑であり、科学者はまだ動物の皮膚の触覚センサーを再現できていない。ロボットはスープを運ぶことはできても、こぼさずにテーブルに置くことには苦労するかもしれない。自動販売機で提供できるものを除けば、テーブル席の接客に伴うタスクの一部は、今後も人間の手を必要とするだろう。
また、議論は、多くの場合意図せずに、純増ではなく総増減に誤って焦点を当てる傾向がある。しかし、この議論で重要なのは純増減の数字である。
例えば、生産工程の自動化が進めば、より高度な監督や品質管理が必要になる。この機能を担うのは人間である。総増減に注目すると、自動化の進展によって直接生まれる、より高技能の雇用が見過ごされてしまう。
そして、監督者を追加する費用が自動化による節約を上回らない限り、最終製品の価格低下は需要の増加を促す。需要の増加が十分に大きければ、生産工程の一部だけを自動化する工場では、雇用が増えることさえありうる。この場合、自動化は雇用の純増につながる。
一筋の光明
産業間の効果も存在する。ある産業における新技術による生産性の向上は、投入産出の連関を通じて他の産業の生産コストを引き下げ、産業全体にわたる需要と雇用の増加に寄与しうる。ある産業での需要増加と生産拡大は、他の産業の需要を押し上げ、このような連鎖が続いていく。
では、なぜ第四次産業革命と雇用について、これほど広く悲観論が語られているのだろうか。
既存の仕事が自動化によってどのように失われるかは、将来どのように新しい仕事が生まれるかを想像するよりも、理解しやすいのかもしれない。端的に言えば、見ることは信じることである。ある意味で、これは総増減と純増減の混同に似ているが、時間の隔たりとより大きな不確実性によってさらに分かりにくくなっている。
また、雇用を創出する可能性よりも、雇用を奪う可能性を強調するほうが、より扇情的である。価格の低下によって恩恵は一般市民に広く行き渡る一方で、コストは特定の集団に集中し、低技能労働者の職を奪いうるため、コストに対して組織的に反対したり、ロビー活動を行ったり、不満を訴えたりする動機が強まる。そのため、こうした点がより多く取り上げられることになる。
さらに、不確実性が十分に大きい場合、変化による罪のない被害者が被る潜在的なコストを過小評価するよりも、過大に見積もるほうが一般に安全である。これらの要因が組み合わさることで、雇用に関する根拠のない悲観論が説明されうる。
しかし、この否定的な風潮にも一筋の光明がありうる。これがより多くの再教育や労働力の再編に向けた努力につながり、変化への適応を高めるならば、まさにそれこそが必要なことであり、やりすぎということはない。皮肉なことに、この悲観論こそが備えを生み出し、その結果、悲観論が的外れになるのかもしれない。最初はそうでなくとも、結局は。
Jayant Menonは、アジア開発銀行のリード・エコノミストであり、オーストラリア国立大学クロフォード公共政策大学院のアジャンクト・フェローでもある。
