データは至るところに存在するにもかかわらず、日々のオンライン上の足跡が日常生活の小さな機械にも大きな機械にも取り込まれていることに気づいている多くの人にとって、「データ」は依然として恐ろしく、何でも含む言葉です。オンラインマップを使い、配車を依頼し、自転車や電動スクーターを借り、こうしたモビリティアプリを使って通勤する際にも、私たちの位置情報と時刻の記録が収集されています。世界の一部地域では、特に混雑した交差点の信号を辛抱強く待っているときや、バスに乗り込むときにも収集されているかもしれません。将来、自動運転車は、その内部と周囲にあるすべて、私たちを含めて「目で見る」ようになるかもしれません。
私たちのデータがもたらす情報は、公共部門主導であれ民間部門主導であれ、新たなモビリティの未来の鍵を握っています。ラッシュアワーに適切な列車の本数を決めたり、私たちがより楽に移動できるよう自転車ドックを適切な場所に設置したりすることに役立ちます。「データ」は、真に効率的でシームレスな世界、そして適切な主体が適切な方法で利用すれば私たちの生活をずっと良くできる世界の約束を、ほぼ象徴する言葉です。
モバイル化する世界
モビリティはこの約束の重要な一部です。新たなモビリティの未来とは、A地点からB地点へ移動することにとどまらず、誰もが夢の仕事に就けること、子どもを安全に学校へ送れること、途中でジムに立ち寄れること、そして医師の予約に間に合うことを意味します。しかし、このビジョンは誰にとっても容易に実現されるわけではありません。身体的・精神的な多様なニーズ、若者や社会経済的に低い階層の人々のニーズなどに対応するには、協調した取り組みが必要になるでしょう。また、モビリティが都市に真の持続可能性をもたらすには、道路空間、大気質、地球温暖化といった公共資源へのモビリティの負担にも対処する必要があります。
地域の平均世帯所得、保険料、自動車やガソリン価格に関するデータがあれば、まずはモビリティが社会に与える実際の負荷を算出することから始められます。次に、公共交通機関の路線、運行実績（遅延、欠航、事故を含む）、マイクロモビリティ・ソリューションのステーションに関するデータがあれば、より持続可能で効果的な代替手段が利用可能かどうかを把握できます。病院、生鮮食品店、学校、大規模雇用主、公園がどこにあるかという追加データとこの情報を重ね合わせることで、持続可能でより手頃な価格のモビリティの選択肢を広げることができるでしょう。最後に、ロンドンやヘルシンキのように、オープンデータ運動の旗手となることで、都市は利用者の情報と民間モビリティ事業者のデータを組み合わせ、モビリティ利用者が自分にとっても社会全体にとっても最適な通勤方法を交渉できるようにすることができます。
可能性の多さを考えれば、世界中の都市がデータ主導型のモビリティ・ソリューションの推進力の一つとなっていることは驚くに当たりません。すでに多くの都市が、モビリティサービス事業者からのデータに関する標準化された要請の策定に着手しており、その中には ニューヨーク市やロサンゼルスも含まれます。フィンランドは、交通サービス法を通じて、データ規制の新時代を現時点で最も先進的に切り開いているとみられます。この法律は、すべての関係者にとって不可欠なデータに関するオープンなソフトウェア標準、ならびにすべての旅客輸送サービス事業者の乗車券発行および支払いを義務付けています。この法律の目的は、すべての人に利用者中心のモビリティサービスを可能にするとともに、すべての関係者にとって公平な競争条件を保証し、交通システム全体にわたってより完全な情報を得られるようにすることです。
しかし、問題は、各都市がアクセスできる潜在的なデータに対応する準備ができているかどうかです。この点で人材が不足しており、民間部門と競争する能力が欠けていることが、重大な課題となっています。民間部門がモビリティ分野におけるデータ主導型ソリューションの設計、開発、開始において多くの空白を埋めるために参入してきたのも、この理由の一つです。ただし、この貢献にはコストが伴います。新しい製品やソリューションを機能させ、既存のインフラを最適化するために収集されるデータには、高い価格が付けられています。実際、データセットは商業目的で購入、賃貸、販売、共有される可能性があります。それらは私たちを持続可能な移動の未来へと導いてくれるでしょうか？
あなたのデータは、持続可能な新しいモビリティをどのように推進すべきでしょうか？
これらすべてのデータに付けられた価格は、推測にすぎません。それは、私たち利用者が進んで手放そうとする対価についての推測です。データは、移動に伴う多くの外部性、すなわちモビリティによる社会的、経済的、環境的な波及効果を含む、成熟した価格設定の枠組みがまだ存在しない金融資産です。データに割り当てるべき価値について、十分な情報に基づいた判断を下すことは、私たち全員、すなわち利用者であり個人である者の責務です。現在のモビリティコストに組み込まれてこなかった要因、すなわち大気質とそれに伴う健康リスク、道路空間とそれによる生活の質の低下、気候変動とそれに伴う人類への脅威などを含めるという判断です。
2014年、定性的研究では、ニューヨークの通りを歩いている見知らぬ人に対し、生年月日、運転免許証のコピー、住所などの個人情報と引き換えに、クッキーを提供しました。その日、380人が個人情報をクッキーと交換しました。半数以上が写真撮影に同意し、117人が研究者による指紋採取を許可しました。研究者は、情報の提供を求める理由すら示しませんでした。5年後の今、私たちは世界規模の対話を行う準備が以前より整っているでしょうか、あるいはより理解が深まっているでしょうか？
今まさに私たちに提示されている提案は、クッキーほど単純なものではありません。指先でスワイプされて生成されるモビリティデータの集合的な価値が、公共の利益のための人生を変えるほどの利益に転換され、炭素排出を大幅に削減し、赤ちゃんに医療へのアクセスをもたらすことができると知ったら、あなたはご自身のデータを手放しますか？すぐに答えないでください。少し時間をとって、自分が何を手放そうとしているのか、そして見返りとして何を期待する権利があるのかを理解してください。その上で、運転席に戻れるまで練習してください。
寄稿者：Krista Huhtala-Jenks、MaaS Global エコシステム・サステナビリティ部門長
