AIから遺伝子編集まで、ロボティクスからナノテクノロジーまで、第4次産業革命（4IR）のすべての技術の成功に欠かせない要因が一つあるとすれば、それは技術ガバナンスへの信頼である。これらすべての技術が社会に対してそれぞれの約束を果たすための、唯一の必要条件である。
自動運転車のテスラや、ケンブリッジ・アナリティカのフェイスブックを考えてみよう。政策立案者や社会の多くは、テスラの車やフェイスブックを魅力的で重要な製品と見なし続けているが、最近の一連の事件により、それぞれのガバナンスの見直しと精査を求める声が広がった。技術そのものとは別に、データプライバシー、人の健康、さらには人命を守れなかったのは、規則、手続き、要件、そして制度であったという見方が広く共有されている。
新興の第4次産業革命技術のための技術ガバナンスを策定し、形作る人々にとって、以下の3つの提言が役立つであろう。
失敗から学ぶ
第一に、他の第4次産業革命分野の教訓を、分野の垣根を越えて検討する価値がある。バイオテクノロジーでは、遺伝子組み換え生物（GMO）が、特に欧州において、ガバナンスに対する深刻かつ持続的な信頼の欠如を象徴する事例となった。AIやCRISPRのガバナンスを目指す人々は、過去20年間に世界各地で行われたGMOのガバナンスから得られた教訓に目を向けるべきである。
それに頼ってはならない
第二に、透明性、参加、コミュニケーションといった常識的なガバナンス要素の項目を満たしていれば、信頼は自然に得られるという誤った前提に注意すべきである。この分野で功績を認められ、ノーベル賞を受賞した著名な科学者たち（ダニエル・カーネマンやリチャード・セイラーなど）による認知科学の知見は、常識が人間の反応を予測する上で頼りにならない指針であることを示している。
設計段階から組み込む信頼
第三に、信頼の獲得をガバナンスの枠組みそのものに設計段階から組み込むことは、当然のことと思われるかもしれない。しかし、それが実際に行われてきたとは限らない。GMOの分野などでは、ガバナンスの枠組みの起草と改革が、技術的要件をめぐる争いに何度も終始し、ガバナンスにおける信頼の獲得に十分な注意が払われないことがあった。案の定、信頼は得られなかった。
バイオテクノロジー、ガバナンス、人権、行動科学の参加者と専門知識を統合したフォーラムのプロジェクトは、技術ガバナンスにおける信頼のための原則の策定を目指している。その目的は、GMOのような過去の象徴的な事例と比べて、信頼を獲得する可能性を高めることにある。
これらの原則は、技術に依存せず、結果にも依存しないように設計される点を強調しておくことが重要である。これは、技術の社会への導入を促進または妨害する方法を見つけることではない。政治的および社会的信頼を獲得する可能性を高めるガバナンスを設計することであり、それ自体が重要かつ望ましいことである。
そのような原則を特定し、技術ガバナンスを設計する責任者が実際にそれを適用できるよう支援することは、重要な課題であり責任である。新興の第4次産業革命技術の恩恵を享受するための、共通の重要な成功要因はまさにこれかもしれない。
