今年初め、オックスファムは報告した。世界で最も裕福な8人が、世界人口の下位半分とほぼ同じ額の富を保有しているという。同じ頃、世界経済フォーラムは所得格差を、今日世界が直面する最も困難な問題として挙げた。何十年も議論されてきた問題だが、グローバル化の影響を受けた有権者による米国と欧州の政治的動揺を受け、より分断の少ない分配を実現しようという関心が一段と高まっている。このインタビューでは、イェール大学のノーベル賞受賞者ロバート・シラーとウォートン校の金融学教授ジェレミー・シーゲルが、所得格差がなぜこれほど広がったのかを論じ、考えられる解決策を提示する。シラーはまた、将来の所得水準にとって大きな課題の一つとなるのは人工知能とロボットかもしれないと指摘し、それに備えるための考えをいくつか示す。
以下に、編集した対談の記録を掲載する。
Knowledge@Wharton：2008年に始まった大不況と、それに続く近代史上でも特に遅い景気回復を受け、所得と富の不平等というテーマへの注目が大きく高まった。大不況によって、所得と富の不平等を示す統計はさらに偏りが大きくなった。そして今年、ダボス会議で世界経済フォーラムが、所得と富の格差拡大は今後10年間の世界経済発展における最も重大な傾向となる可能性があると指摘したことで、このテーマは広く注目されるようになった。報告書には700人の専門家が意見を寄せた。つまり今日、この課題の規模と重要性について、以前より広い合意がある。
ゲストについて、いくつか紹介しておきたい。2013年にノーベル経済学賞を受賞したことに加え、シラー教授の著書『根拠なき熱狂』は、ニューヨーク・タイムズのベストセラーとなり、株式市場のバブルを警告した。そのバブルは2000年の出版後まもなく崩壊した。ドットコム・ブームはドットボムの崩壊へと転じた。また数年後、2007～2008年の金融危機が起きる少し前に、米国は深刻な景気後退につながりかねない住宅バブルのさなかにあると正しく指摘した。
シーゲル教授も2000年にテクノロジー・バブルの頂点を正しく見極め、この分野の割高な株価を警告した。古典的著作『長期投資のための株式』の著者でもある。同書では、株式はほぼ2世紀にわたって約7％の実質リターンをもたらしてきたため、長期投資に適していると論じている。2008年の暴落以来、一貫して株式市場に強気であり、ダウ平均は2009年3月の約6,600ドルから、現在は20,000ドルを超える水準に上昇した。シーゲル教授はCNBC、CNN、NPRをはじめ、多くのテレビ・ラジオ番組に定期的に出演し、市場について見解を述べている。
では質問を始めましょう。シラー教授、所得と富の格差拡大は、もちろん米国を含め、世界が直面する最大の課題の一つだという点に同意されますか。
「技術の進歩によって、ロボットが一般労働者に取って代わるのではないかと心配しています。世界経済フォーラムも同じ懸念を抱いています。」―ロバート・シラー
ロバート・シラー：将来を心配しています。この傾向が続けば、私たちが直面した最大の問題になるかもしれません。……技術の進歩によって、ロボットが一般労働者に取って代わるのではないかと心配しています。世界経済フォーラムも同じ懸念を抱いています。フォーラムではロボット工学に大きな関心が寄せられていました。今年1月に私が参加したときには、目を見張るような新型ロボットがいくつもありました。進歩は速く、雇用を奪いつつあります。まだ本当の悲劇にはなっていませんが、将来そうなる可能性があります。
Knowledge@Wharton：格差は今すでに問題であり、ロボット工学によってさらに深刻化する可能性があるということでしょうか。
シラー：問題は、ロボット工学が、労働者が今担っている基本的な仕事の多くに取って代わる瀬戸際にあるように見えることです。例はいくらでもあります。このクリスマスには、多くの人がGoogle HomeやAmazon Echo、つまりAlexaを手に入れました。まるで家の中にもう一人、人がいるようです。買った人は彼女に話しかけ、音楽をかけてもらったり、家の中の機器を操作したり、何かを注文したりできます。
これはもう現実です。問題は、この先どうなるのかまったく分からないことです。置き換えられる仕事と同程度の労働しかできない人たちから、収入を得る手段がすべて奪われるのではないかと懸念しています。
「20年以上、いや30年にわたって、低所得層は高所得層に比べて大きく後れを取ってきました。」―ジェレミー・シーゲル
Knowledge@Wharton：シーゲル教授はどうお考えですか。何十年も続いてきた問題ですが、シラー教授はロボット工学によってさらに加速すると指摘しています。
ジェレミー・シーゲル：いくつかの要因を分けて考える必要があります。一つは、生産性全体の伸びです。もう一つは、20年以上、いや30年にわたって、低所得層が高所得層に比べて大きく後れを取ってきたことです。ある程度は両者に関係があると思いますが、その関係を理解しなければなりません。長期的な要因として、私が最大の問題だと懸念しているのは、大不況以降、あらゆる分野で生産性が落ち込んでいることです。
非農業部門の生産性上昇率は、以前は2.3％でした。景気拡大期にはさらに高く、原油価格が下がる局面では多少高くなる傾向がありました。2009年以降は大きな景気拡大が続き、原油価格も下がりました。それなのに、生産性上昇率は0.5％、0.6％です。これほど低くなったことはありません。仮に通常の水準だったなら、現在の賃金は10～12％高くなっていたでしょう。実際の水準と比べれば大きな差です。
Knowledge@Wharton：生産性向上による恩恵のうち、労働者に回る割合もかなり低下したというのは事実でしょうか。それは問題ですか。
シーゲル：ええ。問題は、なぜ主に労働者に回る分が減ったのかということです。いくつか要因があると思います。よければボブと詳しく話せますが、まず私から説明してもいいでしょう。
Knowledge@Wharton：主な要因を挙げていただき、その後でシラー教授にも意見を伺いましょう。
シーゲル：労働者階級やそれ以下の層で生産性上昇率や実質賃金が伸び悩んでいる理由の一部は、グローバル化と、過去20年間に世界全体で労働供給が大幅に増えたことにあると思います。また、21世紀の労働市場に入る人たちに、教育制度が適切な訓練を提供できているとも思いません。学校制度は、そうした労働者を育てるという点で機能不全に陥っています。他にも要因はあるでしょうし、ボブが何か挙げるかもしれません。この点についてさらに話せるでしょう。
シラー：私が何を最も心配しているのかと聞かれましたね。懸念というものは、たいてい将来に関するものです。私は、ノーバート・ウィーナーがサイバネティクスに関する有名な著書『サイバネティックス――動物と機械における制御と通信』（1948年初版）で述べた懸念に、私も同調しています。正確には引用できませんが、［その趣旨は］コンピューターが通常の労働でできることのほとんどすべてに取って代わるかもしれない、ということでした。そうなれば、コンピューターに何をさせるのでしょう。どんな仕事が残るのでしょうか。
この考えは発表以来、ずっと議論を呼んでいます。そして、まだ現実にはなっていません。人口の下半分にあたる人々の所得は、過去30年間、停滞してはいるものの減少はしていないからです。ですから、まだ起きてはいません。しかし大きな問題について尋ねられ、世界経済フォーラムや、そこで問題として挙げられたことに触れていましたね。それは、そもそも起きないかもしれない将来の問題です。将来は、はっきりとは見通せません。
ジェレミーは現在の問題を指摘しています。生産性上昇の減速は謎です。そしてもちろん、教育については、ええ、私も同意します。教育によって現状を改善できるでしょう。
Knowledge@Wharton：こうした問題を和らげるのに役立つ政策には、どのようなものがあるでしょうか。ロボット工学の問題は、いつ、どれほどの規模で、どのような形で影響が出るのか分からないため、答えるのが難しいようです。これは間違いなく大きな課題です。しかしジェレミーが挙げた点について、米国や世界の他の地域で、状況を大きく改善するために国として政策面でできることはあるでしょうか。
シーゲル：まず、労働市場についてです。いわゆる労働者、つまり技能よりも肉体労働に頼る人たちを、今日では「非熟練労働者」と呼ぶでしょう。グローバル化による拡大のなかで本当に損失を被ったこうした人々への備えは、十分ではなかったと思います。
これは間違いなく、トランプ氏が掲げる課題の一つです。小規模な対策はいくつか実施されましたが、これは重大な社会問題だったので、もっと取り組む必要があったと思います。もう一つは、適切な種類の仕事に就けるよう人々を準備させることです。米国の教育制度は、1960年代には世界で首位でした。ところが現在、国際比較テストでは30位、35位です。中位にとどまり、一部の発展途上国を下回っています。これは国の恥です。
「労働力率は、私たちの予測の大半が示していたよりも、はるかに速く低下しました。」―ジェレミー・シーゲル
教育方法を見ても、1880年のドイツの学習課程を見れば、数学を学び、文法を学び、細かな科目を一つずつ履修するという具合です。将来の仕事に就くために生徒を教える方法として、これは適切ではないと思います。
Knowledge@Wharton：ここには二つの論点があります。一つは、取り残された人々への対応が不十分だったことです。再訓練のような政策が、多少なりとも役に立ったと思いますか。
シーゲル：それはよい質問です。多くの人は再訓練に抵抗しました。年齢が高かったからです。年を取ると、抵抗感も強くなります。それほど障害があるわけではなくても、障害給付や社会保障を受給する道を選ぶことは常にあります。2009年以降、障害給付や社会保障を受ける人の割合は、私たちの予測を大幅に上回りました。労働力率の低下も、予測の大半が示していたよりずっと速いものでした。これが制度に衝撃を与え、進行中の変化を加速させ、私たちが抱えていた問題を浮き彫りにしたのです。
Knowledge@Wharton：教育については、そう言うのは簡単ですが、当然ながら財源をどうするか考えなければなりません。あらゆる段階の教育に、より多く投資する必要があるということでしょうか。
シーゲル：そう思います。あらゆる段階で、優秀な人にも、後れを取った人にも、再訓練を必要とする人にも投資する必要があります。そして、30年間続いた良い仕事がなくなって学校を辞めることになれば、彼らは自分自身以外に責任を問う相手がいなくなります。
Knowledge@Wharton：シラー教授が挙げた問題［ロボット工学について］は、もう少し厄介です。おっしゃるのは、問題の輪郭がまだはっきり分からないということだと思います。こちらに向かっているように見えますが、そうかどうかさえ確かではなく、どのような姿になるかも分かりません。そうした問題や課題に、どう備えればよいでしょうか。
シラー：ええ。ここで強調してきたのは、不平等への対応をある程度助ける制度が、すでにあるということです。累進課税制度に加え、福祉、メディケア、メディケイド、社会保障です。これらはすでに存在します。それらを強化する計画はないようです。また歴史的に見て、格差が拡大する国々は、問題を是正する方向に既存の制度を調整しないようです。
シェーブとスタサベージによる最近の著書に、『富裕層への課税――米国と欧州における財政の公正の歴史』があります。多くの国のデータを歴史的にたどり、高所得者への課税が増えるのは何が原因なのか、低所得者への再分配が増えるのは何が原因なのかを論じています。格差の拡大が原因だと思うかもしれませんが、彼らによれば、そうではありません。制度がより累進的になるのは、戦時だけです。戦争をしていると、人々は低所得者層をずっと強く気にかけるようになります。その後、数年間はより累進的な制度が続きます。
しかし、制度は格差に対応しません。そこで私が望むのは、格差が今よりも、はるかに悪化した場合に何をするか、あらかじめ計画を立てておくことです。既存制度の枠組みの中で、給付の定義や富裕層への課税方法を調整する計画でもよいでしょう。今、緊急時に備える計画を作っておくのです。前もって行えば、実現する可能性が高まります。より保険に近いものになります。
家が燃え落ちる前に保険に入っておかなければなりません。それと同じで、将来、格差が拡大する可能性に対処する制度を、そうなる前の今、整えるべきです。誰もそうしていません。そうすべきだと私は言っています。
Knowledge@Wharton：社会的セーフティネットを強化するということですね。たとえば、海外の安価な労働力やロボットによって職を失い、仕事が見つからない、あるいは以前のような収入を得られる仕事が見つからない労働者に、最低所得を保障するということでしょうか。それとも、そうでなければ受けられない医療を保障するのでしょうか。実際にはどのような形になりますか。
シラー：実は、すでにそれに似た制度があります。1960年代に始まり、今世紀初頭にはさらに制度として整いました。貿易調整支援と呼ばれ、成立して大統領が署名した複数の法案に盛り込まれています。現在、州の行政機関に貿易調整支援を申請できます。今の制度では、仕事を外国人に奪われたことを立証しなければなりません。
オバマ大統領は2016年1月の一般教書演説で、外国との競争によって職を失ったと証明できるかどうかにかかわらず、賃金労働者を守る「賃金保険」へと制度を拡大すべきだと主張しました。実現しませんでしたが、実現していれば一歩前進だったでしょう。私が主張してきた方向に沿うものです。
Knowledge@Wharton：ジェレミーは、本人にはどうすることもできない世界的な要因で職を失った人々に、もっと支援すべきだったと述べました。この点について、どのような政策が役立つかというシラー教授の考えに賛成ですか。
シーゲル：私は税による再分配にはそれほど賛成ではありません。機会をもっと作りたいのです。人々が仕事に就けるよう、きちんと訓練したいと思います。所得分配を改善する機会は、さまざまな方向から生み出せます。私はそちらを選びたい。もちろん、私たちの税制度はすでに累進的です。実際の所得の伸びに関するデータを見ると、それほど累進的ではないとボブが指摘しました。それはおそらくその通りです。
しかし、給付金を配ることへのよい反応は見られません。給付を行う側も、あるいは自分から取り上げられて他の人に渡されると感じる人も、そうした贈り物のような形で名誉を感じることはありません。ですから、訓練と教育に力を入れ、学部教育とは何か、どのような技能を身につけさせているのかを根本から考え直したいのです。多くの学生が、まともな仕事を見つけるのに苦労しています。失業率が4.7％なのに、これは起きるべきではありません。
Knowledge@Wharton：たとえば、大学が現在請求している授業料を引き下げる措置も含まれるでしょうか。
シーゲル：ああ、それは大きな問題です。ひどい法案だったと思います。
Knowledge@Wharton：念のため、どの法案のことですか。
シーゲル：ペル奨学金などを定め、最終的に大学教育向けの「無償」融資［民間融資］につながった法案です。率直に言えば、誰もが得をするように見えました。大学側も融資担当者もです。しかし今、多くの人が損失を被っています。必要な技能を身につけずに卒業し、ローンを返済できる仕事にも就けません。その制度の欠陥が、今になって明らかになっています。この状況への対処について、私は専門家ではありません。しかし、起きたことは制度の欠陥が原因だと感じています。
Knowledge@Wharton：先ほど、あらゆる段階で教育への投資を増やす必要があるとおっしゃいました。おそらくそれは、大学のカリキュラムを変えるだけでなく、費用も下げる対策を意味するのでしょうか。
シーゲル：もちろん、費用は下げられます。ただし、大半の人にとって、より実用的なカリキュラムに変える必要があります。純粋なリベラルアーツ教育の課程から大きな恩恵を得る人は、ごく一部です。特に大学進学のためにローンを組んだ人は、その後に良い仕事を望んでいます。コミュニティに根差した職業訓練校のようなものを設立すべきだと思います。それが必要です。
Knowledge@Wharton：シラー教授、少し前にお話しされた考えを進めるうえで、主な制約や障壁は何だと思いますか。
シラー：ジェレミーの指摘は的を射ています。人々は施しを望みません。富裕層に課税して貧困層にそのお金を渡すと選挙で訴えても、貧困層でさえ、自尊心があるため、そのような政策には投票しないかもしれません。一方で、適切に位置づければ、施しとは受け止められない形にできます。一例が教育です。貧しい人々に無償教育を提供しても、施しには聞こえませんよね。子どもたちに提供する場合も同じです。
しかし、それも再分配です。誰かが費用を負担するなら、高所得者が負担しなければなりません。そして、すでにそうなっています。ジェレミーの言う通り、改善の余地はあります。
シーゲル：しかし、彼らは仕事に就けていません。私が言いたいのはそこです。以前の学生や卒業生が得ていたような仕事に就けていないのです。卒業生の平均賃金は下がりました。学生数が大幅に増えたためです。需要と供給の問題です。これも要因の一つだと思います。
「制度がより累進的になるのは戦時だけです。戦争をしていると、人々は低所得者層をずっと強く気にかけるようになります。」―ロバート・シラー
Knowledge@Wharton：同意されますか。
シラー：問題は、教育では解決できないかもしれないことです。……この問題を解決できないのではないかと心配しています。多くの人がうまくいっていないため、深刻な社会不安が起きるでしょう。
シーゲル：トランプ氏の当選やブレグジットなどに見られたのは、この問題の一部を反映する人々の蜂起だったと思います。問題は、それが加速するかどうかです。私は今も、生産性の向上は非常に良いことだと基本的に考えています。機会も増えます。しかし、ごく限られた人々だけに利益が集中すれば、問題が生じます。人々から、またボブが取り上げたロボット工学によって労働力がどれほど急速に減るかと尋ねられます。ここで一つ例を挙げたいと思います。あなたの見解をとても尊重しているので、ぜひ意見を聞かせてください。
原始人は人生のほとんどを食料の狩猟に費やし、家族や伴侶のために最低限の住まいを見つけ、家族を養っていました。それに1日8時間かかっていました。ところが、先進国の賃金で同じ最低限の生活を支えるのに必要な時間は、聞いたところでは1日45分から1時間です。
フォアグラやトリュフは食べられませんが、最低限の栄養は得られますし、おそらくそれもさらに良くなっています。最低限の生活水準も確保できます。つまり、それを超える7時間以上は、自分たちの楽しみのために働いているのです。これが、およそ過去千年にわたる人類の歴史です。そしてその結果、標準的な仕事の約85％がなくなりました。ボブ、どう思いますか。
シラー：ええ、それは間違いなく良いことです。疑いの余地はありませんし、かなりうまく機能してきました。その必要性は低くなっています。実際、社会はすでに適応しています。特に注目すべきなのは、基本的にこの1世紀の間に、人々が退職し、その後の人生を働かずに過ごすようになったことです。
社会保障制度での退職年齢の中央値は62歳です。平均寿命は約80歳ですから、18年ほどの休暇ということになります。
シーゲル：ええ。これに近いことはかつて一度もありませんでした。世界史上、前例のないことです。
シラー：私たちはそれに適応してきたと思います。社会保障制度があり、こうした人々を支えています。つまり、彼らは良い食事を楽しめます。フォアグラを食べられるほど社会保障が手厚いわけではないかもしれませんが、原始時代の人々よりずっと良いものを食べられます。
……次の世紀には、余暇がずっと増えると思います。そして、何か意義のあることを見つけるかもしれません。問題は、人々には社会に貢献している、働いているという実感が必要なことです。飢えず、社会から取り残されず、意義のあることを見つけられるようにする方法を考えなければなりません。そうなることを期待しています。
