特に豊かな国では、ほぼ誰もがコンピューターを使いこなせると思いがちです。実際、世界の成人のほぼ半数がスマートフォンを持っています。
「第4次産業革命」の時代において、オンラインスキルはかつてないほど重要になっています。デジタル技術は生活のあらゆる面に浸透しています。多くの日常的な活動に欠かせず、あらゆる業界のほぼすべての仕事で、何らかのデジタル知識が求められます。それでも、多くの人がデジタル技術の利用に苦労しています。
成人の4分の1はコンピューターを使えない
主に豊かな国々で構成されるOECDは最近、成人スキルに関する調査を発表しました。読み書き、数的思考、コンピュータースキルの習熟度に関する情報をまとめたものです。
調査対象者のほぼ4分の1（24.3％）は、コンピューターの使い方を知りませんでした。10％はコンピューターを使ったことがなく、紙ベースのテストを受けました。
さらに、ほぼ10％（9.6％）はコンピューターを使ったことがあると答えたにもかかわらず、コンピューターでのテストを一切受けず、紙ベースの評価を選びました。
成人のほぼ5％（4.7％）は、マウスの使用やウェブページのスクロールを含む基礎テストに不合格でした。
技能のレベル
残る4分の3は、習熟度に応じてレベル1未満、レベル1、レベル2、レベル3の4段階に分類されました。レベル3に達したのは全体のわずか5％で、コンピューター関連の作業に最も習熟した人々です。
7人に1人（14.2％）はレベル1未満、つまりごく基礎的な習熟度でした。既存のフォルダーにメールを振り分けるといった、ごく簡単な作業しかできないことを意味します。
ほぼ3分の1（28.7％）はレベル1でした。メールとブラウザーを使って問題を解決できる一方、そのためにコンピューター上でほとんど、あるいはまったく操作する必要がありませんでした。
4分の1（25.7％）はレベル2でした。このレベルでは、オンラインフォームを使い、ページやアプリケーション間をある程度移動しながら問題を解決する必要がありました。例えば、表計算シートを調べて回答をメールで送ることで、情報提供の依頼に応える課題がありました。
レベル3に達したのはわずか5.4％で、複数の手順や操作を経て問題を解決するレベルです。
重要な理由
G20諸国の大半では、多くの雇用主が、事業に必要なスキルを持つ人材が見つからないと訴えています。さらに、スキル不足は、より高収入でやりがいのある仕事に就く機会を大きく制限します。
世界経済フォーラムの報告書は、デジタルスキルを備えた労働力を育てる必要があると述べ、
雇用主がそれを実現するための3つの方法を提案しています。労働力の中で必要な能力を育成すること、従業員の能力を定期的に評価し、需要の高いスキルと照らし合わせて、組織内に眠る人材を発掘すること、そしてデジタル分野のリーダーや、通信技術とともに成長してきた「デジタルネイティブ」と呼ばれる人々を採用し、新たなスキルを組織に取り入れることです。
経済にとっても重要です。要するに、人々に重要なスキルが欠けていると、生産性を高める技術や新しい働き方を導入しにくくなり、その結果、生活水準の向上が停滞します。
