私たちは自然の限界の内側で生きているのでしょうか。それとも、気候変動、資源の不足、荒廃した世界という深刻なリスクに自らをさらしているのでしょうか。第4次産業革命は新たな機会をもたらすのか、それとも新たな脅威となるのか。世界経済フォーラムの「環境・天然資源の安全保障に関するグローバル・フューチャー・カウンシル」は、過去2年間にわたり、これらの問いに答えようと取り組んできました。
私たちは人新世の時代に入った
人類は自然界の姿を作り変えつつあります。最も深い海溝から大気圏の外縁に至るまで、地球上で私たちの影響を免れた場所はありません。私たちは、まさに人新世の時代に入ったのです。
1798年、トマス・マルサスは、人口増加は飢饉と悲惨さをもたらすと主張しました。実際に世界の人口は増加しましたが、工業と農業における技術革新が生産性を一変させ、200年以上にわたりマルサスの主張は覆されてきました。
マルサスが論文を書いた当時、世界の人口は10億人に満たず、経済規模は現在の約100分の1で、現代のオランダに相当する規模でした。現在の資源利用は、その規模において目を見張るほどです。グローバル・フットプリント・ネットワークの推計によれば、私たちは現在、持続可能な形で生産するには1.7個分の地球を必要とする量の資源を消費しています。
私たちは毎年、地球をほぼ100周できるほどの長さの桁を作れるだけの鉄鋼を生産し、イングランドほどの広さの駐車場を作れるだけのコンクリートを流し込んでいます。私たちの生涯の間に、プラスチックの生産量は20倍に増えましたが、そのうちリサイクルされたのは10%に過ぎません。毎年、私たちは自らの体重に相当する量のプラスチックを生産し、世界では5,000億本のプラスチック製ボトルが使われています。これは1分あたり約100万本に相当します。2050年までに海洋にはプラスチックが魚より多くなる可能性があり、その予測はエレン・マッカーサー財団の報告書によるものです。
また、最近の別の報告書は地球上の全哺乳類の重量を推定し、重量比で60%が家畜（大半は牛と豚）、36%が人間、野生動物はわずか4%であると結論づけました。世界には15億頭の牛、10億頭の豚、10億頭の羊がおり、私たちは年間500億羽以上の鶏を飼育しています。農地の4分の3は家畜の飼育に充てられ、穀物のほぼ5分の2は人間ではなく家畜の飼料として与えられています。
20世紀に農業生産性が飛躍的に向上した後、その改善のペースは鈍化し、現在では増加する世界人口に追いつくのがやっとの状況です。しかし、2050年までに食料生産を50%増やす必要があります。私たちは土壌を破壊しており、18か月ごとにフランスの農地の面積に相当する土地を劣化させています。
私たちは、主に農地の灌漑のために、鉱物性の水資源を掘り尽くそうとしており、多くの河川流域から一滴残らず水を絞り取っています。2030年までに、淡水需要の40%が不足する可能性があります。すでに、世界の500の大都市のうち4分の1が水不足の都市に分類されています。
残念ながら、第6の大量絶滅はすでに大きく進行しています。世界の遺伝的生物多様性の最大70%が、すでに絶滅している可能性があります。1989年以降、飛翔昆虫の量は75%減少しており、2017年にドイツで行われた研究がそれを明らかにしています。私たちは世界の元の森林面積の半分以上を消失させ、残りの多くも劣化させてしまいました。
気候変動はリスクを増幅させる要因である
私たちは毎週、ほぼ10億トンの二酸化炭素に相当する量を大気中に排出しています。世界の平均気温は1°C上昇しており、これが極端な気象、熱波、干ばつ、洪水、山火事を引き起こしています。私たちは気候システムを不安定化させました。そのIPCCの「地球温暖化に関する特別報告書」は、気温上昇を1.5°C未満に抑えることに大きな利点があると結論づけていますが、そのためには食料と農業、エネルギー、産業、モビリティ、都市における「迅速かつ広範な」転換が必要だとしています。私たちにはまだ若干の炭素予算が残されていますが、早ければ2030年にも1.5°Cに達する可能性があります。気候変動はリスクを増幅させる要因であり、飢饉や大規模な経済的移住といった他のリスクの発生可能性や影響を高めます。対応を劇的に転換しなければ、気候変動は社会の存立に関わる脅威をもたらします。
変化は緩やかに起こり、その後は急速に起こる
世界人口の半数以上が現在インターネットを利用できる状況にあり、世界にはモバイル機器の数が人口を上回るほどあります。最新のスーパーコンピューターは毎秒20京回の計算を実行できます。私たちはインターネットの普及段階、すなわちビッグデータ、機械学習、人工知能の時代に入りました。そして、技術を活用した第4次産業革命は、環境を守るための行動を加速させる新たな機会を提供しています。
先端素材と大規模製造は、風力発電、太陽光発電、蓄電池のコストの抜本的な改善を後押ししています。多くの国では、再生可能エネルギーは補助金なしで最も安価なエネルギー源となっており、石炭、ガス、原子力よりも安価です。太陽光発電だけでも、2010年以降に価格はおよそ80%下落しました。国際エネルギー機関は、今後5年間で世界は1時間あたり7万枚の太陽光パネルを設置すると推計しています。つまり30億枚です。再生可能エネルギーは、電気へのアクセスがない10億人の多くにクリーンエネルギーをもたらすでしょう。
エネルギー効率の分野でも進展が見られます。照明分野では小規模な革命が起きています。この10年の初めにはLEDは照明販売の1%未満でしたが、この10年の終わりまでに60%を超える見込みです。同時に、価格は90%下落し、LEDの効率は3〜4倍に向上しているでしょう。賢く手頃なクリーンエネルギー経済は実現可能です。
量産されている電気自動車（EV）のモデルは50を超えています。EVの経済性と性能はまもなく内燃機関を上回り、「次に買う車は電気自動車だ」と自動車利用者が判断するにつれ、市場は大きく変わる可能性が高いでしょう。今日の自動車の多くは、時間の90%以上を停車したまま過ごしています。使用中も、設計上5人乗りの車両に運転手が1人だけ乗っていることが多く、能力を大きく下回って稼働しています。Uberは毎日1,500万回以上の乗車を実施しており、中国の同等企業であるDidi Chuxing（「ワンストップ型モビリティ・プラットフォーム」）は5億5,000万人のユーザーを抱えています。BlaBlaCarやScoopといった相乗りサービス企業も大きな成長を遂げています。同様に、2014年時点で合計100万台未満だったシェアサイクル制度は、現在1,500都市で1,800万台を有しています。
こうした急速な普及には課題を伴うものもありますが、データと分析により、企業や都市は迅速に学習し適応することが可能になっています。自動運転車は次の変化の波をもたらすでしょう。接続されておらず、所有され、自ら運転され、内燃機関で動く移動手段から、接続され、共有され、自律走行し、電動化された移動手段への転換がすでに進行中です。サービスとしてのモビリティは今後10年で進展し、適切に実行されれば、手頃で、速く、便利で、クリーンなものになるでしょう。
ブロックチェーンは、魚の追跡システムから、水・炭素・再生可能エネルギーの取引システム、産業効率化プラットフォームに至るまで、あらゆるものを支える可能性を秘めています。高度な分析や衛星データは、森林、漁業、野生生物の保護の取り組みを改善するために、すでに導入されています。地球のバイオゲノムを地図化する野心的なプロジェクトも進行中です。One Concernのような企業は、機械学習とビッグデータを活用し、自然災害への対応を変革しようとしています。
食料と農業は急速に変化しています。都市型農業の企業は、高効率LED、先進的な制御システム、水耕栽培を用いて、倉庫で栽培した、消費地に近いサラダ野菜や軟果実の生産を始めています。Indigo Agricultureのようなバイオテク企業は、水の利用効率を高め収量を向上させる微生物を穀物の種子に接種しています。アグテック企業は、圃場の区画単位や作物のリアルタイムな需要に合わせて投入資材を最適化し、農業の効率化を支援しています。土地再生企業のLandlifeは、水の効率が高いプランターと低コストのセンサーを組み合わせ、植樹されたすべての苗木が学びの機会となるようにし、土地再生と再植林の新たなアプローチを可能にしています。
ヴィーガン、ベジタリアン、フレキシタリアンはいずれも増加傾向にあります。そして、肉や乳製品のタンパク質に代わる代替品は、食品セクター全体の2倍の速度で成長しています。科学に基づくフードテック企業は、肉や乳製品に代わる新しく改良された代替品を提供しています。Ripple Foodsはエンドウマメのタンパク質から牛乳を製造しており、Perfect Dayは酵母を用いて牛乳を醸造しており、Impossible Burgersは植物由来のヘムを使い「血が滴る」バーガーを作っています。より健康的で、手頃で、持続可能な食料・農業システムは実現可能です。
もちろん、古い技術と同様に、新しい技術にもリスクへの管理が必要です。接続されたシステムはサイバーセキュリティが確保されていなければなりません。レアアースの採掘と管理は、エネルギーを大量に消費するデータセンターや追跡技術と同様に、慎重な監督を要します。そうしなければ、番人の道具が密猟者の手に渡りかねません。しかし、これらのリスクは管理可能なはずであり、その潜在力は計り知れません。
変化が加速するにつれ、過去は将来を予測する指標としてますます役立たなくなっている
私たちには、未来に投資する長期投資家、事業を将来に備えさせる経営者、そして必要とされる抜本的なグリーン技術、製品、サービスを提供する起業家が必要です。政府レベルでは、国連の持続可能な開発目標（SDGs）17項目とパリ協定によって前進しましたが、さらなる取り組みが必要であり、リーダーシップと行動は分散しています。新たなビジネスモデルや技術に対応するため、国・地方・都市の各レベルの政策立案者が、急速に進化する政策とプログラムを通じてイノベーションと規模拡大を支援する必要があります。
私たちは、地球の限界の中で生きながら、第6の大量絶滅を食い止め、地球温暖化を止め、100億人の必要と願いに応えることができます。私たちの選択と行動がそれを決めるでしょう。
