ブラワヨへ向かう道路がジンバブエの首都ハラレを離れて曲がりくねるあたりでは、乗せてもらおうとする人々が、ほこりっぽい道端に集まって待っている。国境を越えて移動すると話せば、スーツケースの中のスペースを小さな輸送コンテナ代わりに使わせてほしいと頼まれ、借り受けることになる。これがローテクなシェアリングエコノミーだ。そのデジタル版が広がるなか、貧困に苦しむ人々の助けにどうなり得るだろうか。
豊かな国々では、Uber、Airbnb、Verblingなどのプラットフォームが、資産（車、住宅、技能、時間、資金）を持つ人と、それらを一時的に利用したい人を結びつける。双方に利益があり、一方は収入を得て、もう一方は以前より安く何かを利用できる。
発展途上国では、その仕組みは少し異なる。資産を共有または賃借することで、消費者が数ドル節約できるだけでなく、これまで費用を負担できなかった人々が、まったく新たに利用できるようになる可能性もある。小規模農家向けにトラクターを共有するHelloTractorは、その好例だ。一方、Upworkのようなアプリを使えば、ウェブデザイナーやバーチャルアシスタントなど、余裕のある時間と技能を持つ人々が、広大な海外市場にアクセスできる。このグローバルな市場は、労働者に大きな利益をもたらす可能性があり、失業率が高い国や賃金の低い国に暮らす人々にとって特に有益だ。
経済面にとどまらず、デジタル・シェアリングエコノミーは、公衆衛生など、あまり目立たない分野にも利益をもたらし得る。SafeBodaとSafeMotoは、発展途上国の多くで一般的な、（悪名高いほど危険な）バイクタクシーに関連する交通事故を減らしている。こうしたアプリのレビュー機能は、政府規制の執行における不足を補い、利用者が安全運転のドライバーと、ヘルメットの着用が保証されたタクシーを予約できるようにする。
世界銀行のある専門家によると、この自主規制機能は、特にピア・ツー・ピア型の金融モデルを通じて、貧しい国々への投資を促す助けにもなり得る。
さらに興味深いのは、自主規制によって、職場の一部の側面に正式な制度を導入できるという見方だ。非公式な就労が経済活動の40％超を占めることが多い国々では、上記のヘルメット着用のような職場の安全基準が分かりやすい例となるが、プラットフォーム全体で最低賃金を設けた先例もある。また、シェアリング・プラットフォームが簡素な事業登録の仕組みとなり、例えば社会保障を利用できるようにする可能性もある。
これは、先進国のシェアリングエコノミーとは大きく異なる点だ。先進国では、シェアリングアプリの主な欠点の一つとして、「ギグエコノミー」との結びつきが挙げられる。正規雇用が主流で、職場規制の基準も高い経済では、シェアリングアプリは一般に、基準の低下や非公式化につながる傾向と結びつけられている（ただし、その結びつきの強さについては見解が分かれている）。したがって、法規制がほとんど、あるいはまったく執行されていない地域では、自主規制が改善につながる可能性がある一方、統治の仕組みがより整った環境では問題となり得る。
これからの道筋
発展途上国で貧困層に資するシェアリングエコノミーの発展を加速させるには、企業、政府、NGOに何ができるだろうか。研究と投資が急がれる分野は3つある。
1. 適切な機器とインフラを整備し、貧困地域の人々が利用できるようにする。近年、携帯電話の所有は急増したが、スマートフォンやノートパソコンを利用できる人は比較的少ない（ただし、その数は急速に増えている）。さらに、多くの地域では電子決済システムが未発達だ（こちらも急速に普及している）。
2. 最も貧困層に資するシェアリングエコノミーの活用を支援し、促進策を設ける。貧困削減効果の高いアプリは、トラクター、医療、住宅など、貧困層が必要とするサービスを提供し、標準的な携帯電話のように、利用者が容易にアクセスできるプラットフォームを使うことが多い。
3. 利益を公平に分配するビジネスモデルを促す。例えば、プラットフォーム協同組合は、他のモデルよりも収益を広く分配する傾向がある（他のモデルでは、ネットワークやプラットフォーム自体が価値の多くを取り込むことがある）。
豊かな国々でも、この分野で活動する政府やNGOは比較的少ないが、明確な機会がある。韓国のソウル市からは、参考になる教訓を得られる。2012年、ソウル市政府は「シェアリングシティ」になると宣言した。政府は、共有を取り入れ、交通渋滞や環境汚染など自治体の課題を解決する企業を支援している。これまでに市内の77事業者が「シェアリング事業」の認定を受けた。
今世紀初頭、私がほこりっぽいブラワヨ道路を何度も行き来していた頃、ジンバブエの相乗り慣行に着想を得た相乗りアプリが、米国で急速に広がっていた（Zimride）。今こそ、デジタル・シェアリングエコノミーが逆の道をたどり、その着想を生み出した人々に利益をもたらす時だ。
このブログは、TearfundとInstitute of Sustainable Futuresによる報告書に基づいている。
