対外援助の資金と資源が長期的にどれほど効果を上げているかは分かっていません。
国際開発事業が長期的な成果を測定することはほとんどありません。
開発分野は、長期的に効果のある取り組みを見極め、その資金確保にもっと投資しなければなりません。
1960年以降、世界は対外援助に約5兆7,000億ドルを費やしてきました。この膨大な額のうち、貧困対策にどれほど効果があったのでしょうか。
衝撃的な事実は、実際のところ私たちはそれを十分に把握していないということです。国際通貨基金（IMF）は認めており、「対外援助の効果は未解決の課題である」としています。また、2018年の研究も同様に、「援助が貧困を減らす効果は十分に立証されていない」と指摘しています。
長期的な影響の測定はほとんど行われていません
なぜでしょうか。長年にわたり貧困対策に多額の資金を投じてきたにもかかわらず、何が効果的で何が効果的でないのかを、なぜより正確に把握できていないのでしょうか。
影響の評価そのものは本質的に複雑ですが、真の問題は次の点にあります。国際開発事業は、長期的な成果を測定するように設計されていないのです。
国際開発の前提は、人々と国々が長期的に自立できるようになることであるにもかかわらず、まさにこの点が、大多数の経済開発事業では測定されていないのです。
私は国際開発の分野で約40年間働いてきました。それでも、数百件のプロジェクトのうち、事業終了後に何らかの影響評価が必要とされたものは、わずか数件しか思い出せません。事業終了後に。
より一般的には、事業では基準値評価（事業開始時の状況の測定）と最終評価（事業終了時の状況の測定）のみが求められます。この最後の評価は、事業スタッフがまだ現地におり、事業参加者と連絡を取り合っている段階で行われます。しかし、事業スタッフが去った後に、参加者が自力で進展を維持しているかどうかが測定されることはほとんどありません。
昨年、私の非営利団体であるTechnoServeは、35カ国で120件を超える貧困削減事業を運営しました。そのうち、事業終了後に影響を測定するための資金があったのは1件のみでした。しかも、その資金も民間の寄付者が別途提供したものでした。
国際開発および評価の専門家であるJindra Cekan博士は、OECDの公的な対外援助資金データと、USAIDによるマリの事業データをもとに、事業終了後の評価全体について大まかな試算を行いました。その控えめな推定によると、1960年以降に世界で実施されたすべての開発事業のうち、終了後に評価されたのは0.002%にすぎません。
つまり、5万件の世界の開発事業のうち、長期的な影響の評価を受けたのは1件だけということになります。
長期的な影響の測定が開発の成功に不可欠である理由
最終評価が成功を測る十分な指標であるという意見もあるかもしれません。しかし、最終評価やおよび事業終了後の評価が実施された稀なケースでは、しばしば異なる結果が示されています。
一例を挙げると、マラウイにおけるあるUSAID事業は、2014年の最終調査において、特定の新たな取り組みが事業参加者の間で「首尾よく導入された」と報告していました。しかし、評価が5年後に行われたところ、「これらの取り組みが持続的に使われている証拠は限られており、長期的な採用において［対照群との］差は見られなかった」という結果が示されました。
言い換えれば、事業終了時には効果があるように見えた取り組みも、数年後には効果がなくなっていたということです。
私たちは、このような形で開発事業を運営したいのでしょうか。短期的な成功で十分だと単純に考えてしまえば、長期的には機能しないかもしれない手法を使い続けることになります。そして、自立ではなく、対外援助の仕組みを維持するために、多大な時間、労力、資金を費やすことになるでしょう。
結局のところ、何が効果的かを見極めるためのコストは、何が効果的かを知らないことによるコストよりも低くなるはずです。
実行可能な成果が必要です
私はこの背景にあるリスクを理解しています。好ましくない結果を公表することは困難です。開発の実施機関は新たな事業を獲得するために、自らの効果を証明するよう圧力を感じています。開発資金の提供者も、特に納税者からの資金が有効に機能していることを示すよう圧力を感じています。
だからこそ、制度的な変革が必要なのです。事業終了後の評価は、例外ではなく標準となるべきです。これにより、個々の長期評価で肯定的な結果を示すことへの圧力が軽減されるでしょう。そしてもちろん、事業終了後の評価の多くは、引き続き肯定的な影響を示す可能性が高いでしょう。
最も重要なのは、結果がどうであれ、そこから学ぶことができるという点です。たとえば、6件のUSAIDの水・衛生事業に関する最近の事後評価からは、実行可能な知見が豊富に得られました。また、ガーナにおける市場システム開発（MSD）プログラムの別の事業終了後評価では、MSD事業においてこうした事後評価が稀であったことが指摘されました。報告書は、「USAIDや実施機関によるMSDアプローチの採用が増えている中で、この証拠の欠如は特に問題である」と述べています。
言い換えれば、現時点では、これらのアプローチが長期的に機能するという証拠はほとんどありません。それにもかかわらず、納税者の資金は世界中でその再現に充てられています。
長期的な影響評価によって、すべての答えが自動的に得られるわけではありません。しかし、評価によって私たちは正しい問いを立てざるを得なくなります。すなわち、どうすれば貧困を真に解決できるのか、という問いです。
長期的な測定のための解決策
定期的な事業終了後の評価の実施が非現実的に思えるなら、すでにそれを実践している開発機関が一つあることを指摘しておきたいと思います。国際協力機構（JICA）は、一定規模以上のすべての事業について事後評価を実施し、その結果を公表しています。
インフラなど一部の種類の開発事業は、影響評価に比較的適していますが、あらゆる分野・地域の事業について、終了後の評価を受ける価値があります。
まず第一に、長期的な影響の測定を、事業の設計段階から組み込む必要があります。慈善団体や開発機関は、長期評価のための資金を独自に調達する必要があってはなりません（私たちの組織も繰り返しそうせざるを得なかったのですが）。
第二に、経済開発事業には、介入終了後も数年にわたって受益者を追跡調査するための適切な資源が配分されるべきです。これは遠隔地や農村地域では課題となることが多いものです。これを実現するためには、評価に関する高度な専門知識を持つ専門スタッフを増やし、最新のモニタリング・評価ツールを利用できるようにする必要があります。
最後に、事業終了後の経済的影響を数年にわたって測定するための、セクター全体で共通の標準的な運用手順を採用する必要があります。これには、比較可能で意味のあるデータを提供するための適切なプロトコルと指標を開発する、初期段階での研究への投資が必要です。
貧困に対する真に持続的な解決策を見出すことは、人類が負う最も大きな責任の一つです。この責任を真剣に果たすため、開発分野全体が、本当に効果のあるものを見極め、その資金確保にもっと投資しなければなりません。
