誰もが、世界が国連の持続可能な開発目標を達成する助けとなる行動を取ることができます。
リサイクルから、買い物リストの作成、衣類の自然乾燥まで、あらゆることが役立ちます。
テクノロジーも、オンラインバンキングから最も持続可能な農産物を示すアプリまで、役割を果たしています。
「極度の貧困を終わらせよう。不平等と不正義と闘おう。気候変動を解決しよう。えぇっ。」
これは国連の「世界を救うための怠け者のためのガイド」の冒頭の言葉です。「平均的な人が影響を与えることなど不可能に思える。もうあきらめるべきなのだろうか？」答えはもちろん「いいえ」です。
5年前に作られた、国連の17の持続可能な開発目標（SDGs）は、「人類の共有ビジョンであり、社会契約」として、世界の指導者と人々の間で結ばれることを意図したものです。開発の格差に焦点を当て、取り残された人々に手を差し伸べることで、政策立案者だけでなく市民をも動機づけるよう設計されています。
しかし、COVID-19がもたらした社会的・経済的衝撃は、その進展を脅かしており、あらゆるレベルで新たな発想が必要です。そこで、世界経済フォーラムの「持続可能な開発インパクト・サミット」が今年は「持続可能な開発のための『グレート・リセット』の実現」をテーマに開催されています。持続可能な道筋へと私たちを導き、目標を達成するためには、企業と社会全体で大規模な変革が必要です。
しかし、規模は小さくとも、私たちの多くにも果たせる役割があります。小さなことから始めることができます…
1. 家庭から始まる
国連は、多くの人が家庭で容易に実践できる様々な取り組みを提案しており、特に目標13：気候変動対策
に取り組む上で有効です。提案される変更の中には、家中の多くの家電製品を電源タップに接続し、一度にすべてをオフにして待機電力を削減するといった簡単なものもあります。髪や衣類を自然乾燥させ、洗濯機にはいっぱいに入れるよう心がけることも役立ち、節約にもつながります。
テクノロジーは、他の方法でも環境保護に役立ちます。例えば、紙の請求書や銀行の明細書は本当に必要でしょうか？ペーパーレス化は、気候変動の抑制に関するパリ協定への貢献にもつながります。
また、次にソーシャルメディアを見るときには、ジェンダー平等（目標5）などのテーマに関する興味深い投稿に注目してください。パンデミックが女性の権利に関して苦労して得られた成果を脅かしているといった現在の問題への関心を高めるため、こうしたコンテンツをネットワークで共有することは、誰にでもできます。
最後になりましたが、再利用とリサイクルです。実際に効果があります。例えば、ガラスを1トンリサイクルするごとに、推定315キログラムのCO2が削減されます。
2. 外に出て
店やレストランに行くときは、持続可能性を意識しましょう。
持続可能な魚介類を選ぶといった行動は大きな効果をもたらすことができ、また、選択を助ける多くのアプリもあります。選択を変えることも役立ちます。例えば、廃棄されてしまう可能性のある「形の悪い」果物や野菜を購入したり、買い物リストを使って本当に必要なものだけを購入したりすることです。
また、買い物は自宅の近くでできないでしょうか？目標11：持続可能な都市とコミュニティによると、急速に拡大する都市部は世界のGDPの約60%に寄与している一方で、CO2排出量の約70%を占め、全資源の6分の1を消費しています。地元での買い物（お住まいの地域で可能な場合）は、こうした環境負荷へのご自身の寄与を軽減するとともに、人々の雇用維持にも役立ちます。
地域社会や社会全体での簡単な行動も、実質的な効果をもたらすことができます。例えば、使わなくなった衣類、本、家具を寄付することや、あなたとご家族が病気を防ぐためにワクチン接種を受けることなどが挙げられます。これは公衆衛生の向上にもつながります。
また、国連によると、自国や地域社会を運営してほしい人物を選ぶ投票権も活用しましょう。
3. 職場で変化を生み出す
在宅勤務をしている方は、この文章を読み終える前にすでに大幅に炭素排出量を削減しているかもしれません。ただし、そうでないかもしれません。
「建物のエネルギー管理は、一般的に個々の住宅よりも高度です」と、エンジニアリングコンサルタントWSP UKのデイビッド・サイモンズ氏は指摘しています。同社の調査によると、英国の通勤者は、今夏に排出量を5%削減できた可能性がありますが、今冬は暖房をつけると、80%多くの炭素を排出する可能性があります。在宅勤務と排出量の関連について、世界各地の39の研究を分析したところ、同様の傾向が見られることがわかりました。
勤務先とは別に、従業員としてSDGsの推進に貢献する方法として、声を上げ、情報を得ることがあります。目標10：不平等の是正は、COVID-19の後に脆弱なグループが直面する複数の課題を浮き彫りにしています。支援の方法の一つは、意識を高めることです。
「職場におけるあらゆる種類の差別に対して声を上げましょう。性別、人種、性的指向、社会的背景、身体的能力に関わらず、全員が平等です」と国連は助言しています。「同一賃金への支持を表明しましょう。」
リモートワークによる物理的な隔たりは、多くの持続可能な職場での取り組みを、たとえば『ノー・インパクト・ウィーク』の開催など、はるかに困難にしました。しかし、ソーシャルメディアやコミュニケーション技術は、機会を広げることができるメンタリングのような活動を支援することができます。
「企業が市民社会と連携し、地域社会が目標を達成する方法を見つけるよう努めましょう」と国連は述べています。雇用主は、複数の危機に対応する中で、このメッセージを受け入れるでしょうか？デロイトなどの企業は、リーダーに野心的に考えることを促しており、COVID-19を仕事を「再考」し「再起動」する好機として活用しています。
優先事項が見直されているのであれば、今こそ、主導権を握る良い機会かもしれません。
