結核患者にとって、治療を最後まで続けることは、負担が大きく困難を伴う場合があります。しかし、MIT研究者がデジタルヘルス企業のKehealaと協力してケニアで実施した新たな実験は、携帯電話で利用するデジタルプログラムが、患者の治療完遂を支援することを示しています。
このプログラムは、単なる一方向の服薬リマインダーとは異なり、患者と医療提供者の間で双方向のコミュニケーションを実現しました。また、行動科学の知見を活用して、患者が回復のための治療計画を続けるよう動機づけを図りました。
実験的介入の後、治療が不成功に終わった結核患者はわずか4%でした。比較のために見ると、プラットフォームを利用しなかった対照群の患者では13%が治療を完了しませんでした。
「当社のモバイルプラットフォームで支援した患者は、治療を完了できなかった可能性が3分の2低くなりました」と、MITスローン経営大学院の研究科学者で、実験結果を示す新たに発表された論文の共著者であるErez Yoeli氏は述べています。
論文「Mobile Self-verification and Support for Successful Tuberculosis Treatment（結核治療の成功に向けたモバイル自己確認と支援）」は本日、New England Journal of Medicineに掲載されます。
共著者は、Yoeli氏のほか、MITスローン経営大学院准教授のDavid Rand氏、テルアビブに拠点を置くデジタルヘルスケア企業Keheala社のCEOであるJon Rathauser氏、スワスモア大学経済学助教授のSyon P. Bhanot氏、ケニア保健省のMaureen K. Kimenye氏およびEunice Mailu氏、世界保健機関（WHO）のEnos Masini氏、国際結核・肺疾患予防連合のPhilip Owiti氏です。
結核の治療には通常6か月かかることが多く、体調が改善したものの完全には回復していない時点で治療を中断する患者が相当数に上ります。結核は感染性のある病気であるため、服薬をやめて再発した場合、より広い地域社会にも有害な影響が及ぶ可能性があります。
では、なぜ人々は治療を中断してしまうのでしょうか。
「偏見、医療へのアクセスの課題、負担の大きい治療プロトコル、そして情報、動機づけ、支援の不足により、患者が正しい行動を取り、服薬することが難しくなっています」と、Rathauser氏は述べています。同氏は2014年にKehealaを設立し、開発途上国における医療提供の物流面の障壁を乗り越えるためのツールの開発に取り組んでいます。
本研究では、研究者らがケニアの首都ナイロビの医療機関17か所と連携し、無作為化試験を実施しました。介入に参加した患者は569人、デジタルプログラムを利用しなかった対照群の患者は535人でした。本研究は、Kenyatta National Hospitalおよびナイロビ大学の治験審査委員会の承認を受けています。
研究者らはKehealaと協力し、結核患者向けの医療プラットフォームを開発しました。このプラットフォームは、通話とテキストメッセージの機能に概ね限られ、感染症の集団発生が起こりやすい地域でケニアに比較的広く普及している「フィーチャーフォン」で利用できます。
このプログラムでは、とりわけ、患者が治療計画を守っているかどうかを確認するため、毎日メッセージを送信しました。患者が毎日のメッセージに応答しない場合は、フォローアップのメッセージが送られ、最終的には、自身も結核治療の経験を持つ研究チームのメンバーから電話がかかってきました。患者を担当する医療機関にも通知が行われました。
Yoeli氏によると、このプログラムは、患者の行動を改善するために2つの重要な行動原理を用いました。すなわち、治療の順守が「観察可能性の向上」につながること、そして「もっともらしい否認の排除」、つまり服薬しないことに対する言い訳を作りにくくすることです。
このプログラムでは、結核に関する情報や動機づけのメッセージ、「順守コンテスト」も提供し、治療を継続することの地域社会にとっての利益も強調しました。「私たちは、地域社会への善行について、可能な限り個人が評価されるよう心がけました」とYoeli氏は付け加えています。
Rand氏によると、この実験の成功は、こうした状況において患者の行動と心理がいかに重要になりうるかを裏付けるものです。
「治療計画の不順守は、深刻な健康上の悪影響につながる医療における大きな問題です」とRand氏は述べています。「しかし重要なのは、課題が医療的なものではなく、行動に関するものだという点です」。
その結果、Rand氏は次のように付け加えています。「ここは、行動科学が健康面での成果改善に大きな役割を果たしうる分野です。この論文で特に興味深いのは、技術的にはきわめて単純な介入であっても、心理学的に洗練された設計がなされているため、非常に大きな好影響をもたらすことを示した点です。」
この分野で世界的な専門知識を持つ研究者たちは、本研究の知見に価値があると述べています。論文を読んだハーバード・メディカル・スクール医学准教授で、マサチューセッツ総合病院のグローバルヘルス研究ディレクターを務めるJessica Haberer氏は、「この研究は十分に行われている」と指摘し、「主要アウトカムは、この介入に大きな可能性があることを示している」と付け加えています。同氏は、結核は他のどの感染症よりも世界で多くの死者を出しており、2017年には推定170万人が死亡したと述べています。そのうえで、本実験で用いられたような方法は、問題の一因となっている治療の未完了を減らしうると述べています。
Haberer氏はまた、結核患者の長期追跡は費用がかかり困難であるものの、将来的には、「介入の効果は長期的なフォローアップによってより適切に評価できる可能性がある」と指摘しています。これは、例えば18か月の無病生存に到達した患者が何人いるかを明らかにするためです。同氏によると、このような縦断的データは、結核研究の分野では従来「十分に活用されてこなかった」とされています。
実際、研究者らが認めているように、どの1つの研究にも限界がありえます。本研究においても、研究者らは、この方法が農村部でどの程度有効に機能するかを確認したいと考えています。農村部では、医療へのアクセスの課題がさらに大きい可能性があります。
「次の研究で示す必要がある重要な点の一つは、このアプローチがナイロビ市内だけでなく、農村部の患者を含むより多様な人々にも有効であることです」とYoeli氏は述べています。
実際、研究者らは現在、実験の地理的範囲を広げるとともに、費用対効果をより詳細に評価する3年間の無作為化比較試験の実施中です。研究チームは、将来的にはこの概念をHIV治療プログラムにも応用したいとしています。
研究者とKehealaは、Development Innovation Ventures（DIV）から支援を受けました。DIVは、米国国際開発庁（USAID）の基金であり、年間を通じて行われる助成金競争を通じて、世界の開発課題に対する解決策を試験的に導入しています。
