『ドント・ルック・アップ』では、レオナルド・ディカプリオとジェニファー・ローレンスが、惑星を滅ぼしかねない彗星を発見する天文学者を演じる。
この映画は気候変動の寓話であり、地球温暖化に対して行動を起こす力を持つ人々が、いかに意図的に行動を避けているかを描いている。
ここでは、『Science Denial: Why It Happens and What to Do About It』の著者が、映画が浮き彫りにする5つの気候変動に関する神話を解説する。
どの災害映画も、科学者が無視される場面から始まるようだ。『ドント・ルック・アップ』も例外ではない。実際、科学的証拠を無視したり、あからさまに否定したりする人々の姿こそが、この映画の主題だ。
レオナルド・ディカプリオとジェニファー・ローレンスは、文字どおり地球を揺るがす発見をし、人類を救うために行動を起こすよう大統領を説得しようとする天文学者を演じている。これは、居心地が悪く、脅威となり、不都合な科学的事実に直面したとき、個人や科学者、メディア、政治家がどう反応するかを描いた風刺だ。
この映画は気候変動の寓話であり、地球温暖化に対して行動を起こす力を持つ人々が、いかに意図的に避けているか、また既得権益を持つ人々がどのように世論を惑わせるかを描いている。同時に、COVID-19をめぐって世界が目の当たりにしてきたことを含め、より広範な科学否定も映し出している。
映画の設定と、人類が実際に直面している差し迫った危機との最も重要な違いは、彗星に対して個人にできることはほとんどないかもしれない一方、気候変動を助長するのをやめるためなら、誰もが断固として行動できることだ。
科学否定を助長する神話を知ることは、役に立つ。
研究心理学者であり、『Science Denial: Why It Happens and What to Do About It』の著者でもある私たちは、こうした科学否定の側面をよく知っている。
神話その1：科学的に100％確実でなければ、行動を起こせない
彗星が地球との衝突コースにあると科学者たちが説明した後、オーリーン大統領（メリル・ストリープ）が最初に尋ねたのは、「それはどのくらい確実なの？」だった。確実性が99.78％だと知ると、大統領首席補佐官（ジョナ・ヒル）は安堵してこう答える。「よかった、100％じゃないんだ！」政府の科学者テディ・オグルソープ（ロブ・モーガン）は、「科学者は100％とは言いたがらないものです」と応じる。
100％の確実性を主張しないこの慎重さは、科学の強みだ。証拠が明らかに一つの方向を示していても、科学者はさらに知るために探究を続ける。同時に、圧倒的な証拠を認識し、それに基づいて行動する。人間の活動、とりわけ化石燃料の燃焼によって地球の気候が危険な形で変化していることを示す証拠は圧倒的であり、その状態は長年続いている。
政治家が気候変動に対して「しばらく様子を見よう」（映画の表現では「じっと構えて状況を見極めよう」）という姿勢を取り、行動を起こす前にもっと証拠が必要だと主張するとき、それはしばしば科学否定の一形態だ。
神話その2：科学者が語る不穏な現実は、一般の人々には受け入れがたい
タイトルの「ドント・ルック・アップ（上を見るな）」という言葉は、この心理的な思い込みを表している。また一部の政治家が、自らの利益を図りながら行動しない口実として、都合よくこれを利用する様子も示している。
気候変動に対する不安は、高まりつつある、理解できる心理的反応だ。研究によると、気候不安に効果的に対処するために人々が使える方法があり、たとえば情報をよりよく得て、問題について他者と話し合うことが挙げられる。こうすることで、個人は不安に対処しながら、リスクを低減するための行動も取れる。
2021年の国際調査では、実に80％の人々が、気候変動の影響を軽減するために暮らし方や働き方を変える意思があることが分かった。
神話その3：テクノロジーが私たちを救うのだから、行動する必要はない
人はしばしば、真実だと分かっている現実に向き合うより、自分が望む結果を信じたがる。心理学者はこれを動機づけられた推論と呼ぶ。
たとえば、炭素回収のような単一の技術的解決策によって、政策やライフスタイル、慣行を変えなくても気候危機を解決できるという考えは、現実というより希望に根差しているかもしれない。テクノロジーは気候への影響を減らす助けになりうるが、研究によれば、進歩は必要なほど速くは進まない可能性が高い。
こうした解決策に期待すると、働き方、暮らし方、余暇の過ごし方に必要な大きな変化から注意がそれてしまう。それも科学否定の一形態だ。
神話その4：科学が予測する差し迫った危機も含め、経済は何よりも重要だ
気候変動を抑えるための行動には費用がかかるが、行動を起こさないことにも、失われる命や財産という甚大な代償が伴う。
最近、米国西部で起きた山火事の被害を考えてみよう。コロラド州ボルダー郡では、暑く乾燥した夏と秋が続き、最近の降雨や降雪もほとんどない状況のなか、2021年12月30日の火災で家屋約1,000棟が失われた。別の暑く乾燥した年だった2018年にパラダイスの町が焼失したカリフォルニア州の山火事に関する調査では、健康被害や経済活動の混乱を含む損害額が推計され、約1,485億ドルに上った。
行動には費用がかかるから対策を取れないと言う人々は、何もしない場合のコストを否認している。
神話その5：私たちの行動は常に、所属する社会集団のアイデンティティーに沿うべきだ
政治的に分断された社会では、人々は自分の社会集団の考えに基づいて決断するよう圧力を感じることがある。科学に関する信念の場合、COVID-19のパンデミックで世界が目の当たりにしたように、深刻な結果を招きかねない。米国だけでも、COVID-19により82万5,000人以上が死亡した一方、影響力の強いアイデンティティー集団が、人々にワクチン接種や自らを守るためのその他の予防措置を取らないよう積極的に働きかけている。
ウイルスは政治的な所属を気にかけない。変化する気候も同じだ。世界の気温が上昇し、気温の上昇に加えて、嵐の激化や海面上昇が、危険にさらされるすべての人々に影響を及ぼす。その人がどの社会集団に属しているかは関係ない。
科学否定と気候変動にどう立ち向かうか
地球に向かう彗星に対して個人にできることはほとんどないかもしれないが、気候変動はそうではない。人々は自らの行動を変えて炭素排出量を減らせる。そして何より、政府や企業、産業界のリーダーに、化石燃料の使用削減や、よりクリーンなエネルギーへの転換、排出量を減らす農業慣行への変更などの行動を取るよう求めることができる。
私たちの著書では、差し迫ったこの問題への前進を妨げる科学否定に立ち向かうため、個人や教育者、科学コミュニケーター、政策立案者が取れる行動を論じている。たとえば、次のようなものがある。
個人は、気候変動について自分が何を動機にし、何を信じているかを確認し、科学的証拠に対して心を開いておくことができる。
教育者は、科学情報の出典を調べ、評価する方法を生徒に教えられる。
科学コミュニケーターは、科学者が何を知っているかだけでなく、どうやってそれを知ったのかも説明できる。
政策立案者は、科学的証拠に基づいて決定を下せる。
複雑な問題について人々が適切な判断を下せるよう取り組む研究者として、私たちは、自分たちのアイデンティティー集団の外にある情報源からニュースや科学情報を得るよう勧める。社会的なバブルから抜け出し、他の人の話に耳を傾け、話し合おう。上を見よう。
