持続可能な投資は、2018年初頭時点で30兆ドルを超えたと報告されている。 これは巨額であるだけでなく、2年間で34%の増加であり、2012年の金額の2倍以上にあたる。
多くの投資家が現在これを真剣に受け止め、従来型のポートフォリオから、環境・社会・ガバナンス（ESG）基準に基づいて運用される資産へと移行させている。「ESG」という用語は、現在では投資コミュニティにおいて主流となっている。
ここには「しかし」はないが、「より良く」できる余地はある。私たちはさらに大きく前進できるはずである。そして、より良くすることこそが、野心的な国連の持続可能な開発目標を達成し得る唯一の道である。
持続可能な投資の潜在力は、まだ十分に実現されていない。
「ESG」は流行語となっているが、持続可能な投資の規模が、持続可能な方法で運用されていないポートフォリオの規模を上回るまでには、まだ長い道のりがある。投資家や資産運用者は、この作業の複雑さに尻込みすることが多い。企業のESG実績に関する情報へのアクセス、理解、そして意思決定プロセスや投資システムへの統合に困難を抱えているが、これらのシステムは従来の財務情報に合わせて設計されている。
15年前には、この種の情報はほとんど存在しなかった。現在では、少なくともヨーロッパや北米の企業に関しては、問題は情報の量というよりも、むしろ質と比較可能性にある。例えば、「企業Xは、ジェンダー多様性においてY社より優れているか？」という問いは、指標としては一見単純であるにもかかわらず、容易に答えることができない。世界経済フォーラムのホワイトペーパー「Seeking Return on ESG」で紹介された事例研究では、速い消費財（FMCG）セクターの15社が、22種類の従業員区分を用いていたが、そのうち16種類は「上級管理職」の同義語であった。
持続可能な投資のエコシステムに光を当てる
長年にわたり、無数の組織がこの課題を認識し、支援に乗り出してきた。その結果、ESGの報告と統合のためのエコシステム全体が形成されてきた。このシステムは、持続可能性情報を報告する企業に対してガイドラインを策定し基準を設定する組織、それに応じて企業を格付けし順位付けする機関、そして持続可能なビジネスと投資の実践を推進する多数のイニシアチブから構成される。このエコシステムは、もはや密林のようになっている。
フォーラムのESGエコシステム・マップは、この密林を切り開く手助けをするために作成された。最も有力なエコシステムの主体のいくつかを分類して説明し、個々の主体がどのように相互に結び付いているかを示している。現在マップに掲載されている約50の主体は、パートナーシップや共同イニシアチブ、データ共有、共通の創設メンバーを通じて、180以上の結び付きによって相互につながっている。
収束が必要な理由
これらの180の結び付きは、一般に考えられている以上に重要である。確かに、これらによってエコシステムは一層複雑になる。しかし同時に、それらは切実に必要とされる収束に向けた唯一の機会でもある。
現在、企業は異なるESG報告基準や格付け要件によって過度の負担を強いられており、投資家は、どの情報を探すべきか、どの格付けを信頼すべきかについて混乱している。基準、解決策、イニシアチブが乱立しているため、エコシステムは非常に複雑になり、フラストレーションが支配的な感情となっている。
このフラストレーションは、エコシステムに最も大きな利益をもたらす立場にある関係者からの、三重の圧力につながっている。投資家は、より意味のある簡素化された情報を求めている。企業は、何をどのように報告すべきかについて、明確で統一された指針を求めている。規制当局は、環境および社会に関する使命に沿って、資本市場においてより迅速かつ実質的な変化を実現することを目指している。市場がより速く正しい方向に動かない場合、規制当局がこのプロセスにさらに影響を及ぼすために介入する必要があることが明らかになりつつある。
180の結び付きが示すように、主要な主体は、その総和以上の存在へと発展しつつある。問題は、持続可能性目標の達成に現実的な可能性をもたらすために、この収束をどれほど迅速かつ根本的に実現できるかである。
