私が育ったナイジェリアのカノ州にあるクラ村では、祖父が毎回の収穫後、トマトの半分以上を失っていた。祖父は下手な農家ではなかった。しかし道路が悪いため、トマトを市場に運ぶのが困難であり、保存の近代的な方法を学んだこともなかった。収穫物の一部を守るため、祖父はトマトを砂の上で乾燥させることが多かった。
この状況は、ナイジェリアの約8,000万人の農村部の農家にとって今なお続いている。サハラ以南のアフリカ全体では、収穫された果物と野菜の最大50％、根菜類と塊茎類の40％、穀物、豆類、およびマメ科植物の20％が、失われて市場に届く前になくなっている。ナイジェリアのカノ州カダワにある大規模なトマトペースト工場から半マイルも離れていない場所では、約200人の農村部の農家が、毎週40台以上のトラックの荷台分に相当する新鮮なトマトを砂の上で乾燥させている。トマトペースト工場（カノ州カダワ）
農村部の農家の間にあるこうした知識と資源の不足は、世界的な食料不安の大きな一因となっている。結局のところ、開発途上国では、農村部の小規模農家（その大半が4ヘクタール未満の農地を所有）が、すべての農家の大多数を占めている。実際、農村部に住む人々は世界の食料の4分の3を生産しているにもかかわらず、世界の貧困層の80％を占めている。
世界の人口を養うのに十分な食料を供給するためには、農家は気候変動、水不足、普及サービスへのアクセスの欠如、農業地域における武力紛争などの要因に関連する、しばしば予測のつかない一連の課題を克服する必要がある。こうした課題の結果、何百万人もの人々が住居を追われ、農地での労働を妨げられ、生産物を市場に届けられず、あるいは改良種子、肥料、金融サービスの供給を断たれている。
そして、これらの課題は深刻化し続けている。干ばつ、洪水、戦争などの災害により、外部からの支援を必要とする食料供給の不足が生じる食料緊急事態の件数は、増加しており、1980年代には年平均15件であったが、2000年以降は年30件を超えている。
その結果、広範な食料不安が生じている。国連食糧農業機関（FAO）によれば、2017年には世界で8億2,000万人以上の人々が十分な食料を入手できなかった。また、20億人以上の人々が主要な微量栄養素の欠乏に直面しており、低所得国に住む人々の半数以上が、次の食事をどこで得られるか確信を持てずにいる。現在の傾向が続けば、栽培される食料の量は、2050年には世界人口の半分しか養えないと見込まれる。
しかし、これらの傾向は変えることができ、アフリカはその出発点として適している。アフリカ開発銀行総裁であり、2017年の世界食料賞受賞者でもあるアキンウミ・アデシナ氏は、次のように述べている。「将来のアフリカは、自国を養うだけでなく、世界を養うことにも貢献しなければならない。」
食料安全保障を高めるためのいかなる戦略も、生産性の向上と収穫後の損失の削減を重視しなければならない。そのために、政府と農産品加工企業はそれぞれ、新技術を活用し、インフラを強化し、農村部の小規模農家に研修と支援を提供する、費用対効果の高い施策の推進に役割を果たすべきである。政府は各種の農業プログラムを通じて、農村部の農家が協同組合を結成し、共同の力を活用できるよう支援することができる。民間企業は、その立場から、農家に普及サービスと資材を提供し、農産物の主要な大口購入者となることができる。
これは実証済みの手法である。ナイジェリアのケビ州では、ナイジェリア米農家協会を対象としたアンカー借り手制度が、ナイジェリア中央銀行および政府の融資プログラムと連携して実施され、農家が協同組合を結成し、研修と資材を提供し、買い手を保証することで、農村部の農家の生産量と所得を押し上げてきた。
このような制度を設計する際、政策立案者は、土壌や水を含む天然資源の農業による利用を最小限に抑える持続可能な農法を確実に推進しなければならない。すべての政府は、農業、食料、栄養に関する政策が、変化に富み持続可能性を重視した、主に植物性の食事を重視する現代の食事ガイドラインと整合するよう確保することを約束すべきである。
国際社会の目標である飢餓の終結は2030年までに達成可能である。しかし、その成功には、政府と民間セクターの双方が、農村部の農家が持続可能で、かつ収益性のある農業慣行へ移行できるよう支援することを約束する必要がある。それが実現すれば、食料不安を終わらせられるだけでなく、「アフリカの次世代の億万長者は農家になるだろう」というアデシナ氏の予測も、実現に近づくかもしれない。
