人類が脅威にさらされ、ロボットが人間の行動を模倣することを学ぶにつれて、私たちの仕事をすべて奪っていくという話は、もう耳にたこができるほど聞いてきた。人工知能によってロボットは超越的な存在となり、自らのコードを書き換えながら絶えず性能を高め、人類には想像もつかない速度で「成長する」という話も同様だ。
機械が人間の行動をますます模倣するようになれば、喜んだり落ち込んだりするようになると人々は語る。実際、マッキンゼーの最近の調査では、技術の進歩によって世界で約8億人分の仕事が失われると推計された。ただし、それらは「まだ発明されていない」仕事だという。一方、各国政府は、世界中の雇用市場に不確実性をもたらしているこの急速な技術変化に対応しようと政策を策定しているが、後手に回っている。
先進国にとってもこの変革は十分に複雑だが、数十年にわたる高成長を見据えた将来像をようやく描きつつあるインドのような国は、こうした技術変化が生む激動を慎重に乗り越える必要がある。
ロボット工学と自動化が飛躍的に進歩するなか、30年前に中国が見事に実現したような安価な労働力や低コスト製造によって、インドが成長することはできないとの認識が広がっている。また、低コストのサービス業務のアウトソーシングで築いた成功も維持できない。委託される業務の大半そのものが自動化されつつあるからだ。つまり、技術主導の世界では、あらゆる形態の労働力コストの差を利用した競争優位は、収れんしていく傾向にある。
むしろインドの好機は、しばしば弱点と見なされる中央集権性の欠如を活用しながら、技術を取り入れることにある。その結果、膨大な数の人々が貧しい農村地域に取り残されてきたが、先進国はこれを巧みに「ピラミッドの底辺」と名付けた。村の人々に力を与えることで、インドはこの好機を生かせる。これは、今日多くの人が想像する以上に現実に近い。
マハトマ・ガンジーはかつて、「インドは町ではなく村に生きている」と述べた。この言葉は今もおおむね当てはまる。インドの人口の3分の2超が、現在も農村部で暮らしている。これを、インドが丸々1世紀に及ぶ工業化に遅れをとった表れだと批判する人は多い。しかし、これは分散化と小規模化による、かつてない飛躍の機会を切り開く。
前の産業時代の経済は中央集権を基盤としていた。中央集権が資本主義を推進し、資本主義は規模と極端な効率性という二つの原則に基づいていた。これが、村々が取り残された主な理由の一つである。
逆説的だが、資本主義の力がさまざまな技術分野への投資を促したことで、今日、相反する二つの原則である極めて高い柔軟性と極めて高い効率性が融合しつつある。
インターネット、クラウド、モバイル技術、3Dプリンティング、人工知能、モノのインターネット、ブロックチェーン。これらの技術はいずれも、分散型ネットワークへの移行と、「エッジ」への変化の迅速な展開を可能にする。
同様に、教育、医療、再生可能エネルギー、農業、銀行業もこうした技術を活用している。これにより、わずか5年前には実現不可能と考えられていたほど低い価格で、経済活動を小規模に展開できるようになった。コスト曲線は今も急速に低下し続けている。
自立した「スマートビレッジ」649,481か所を擁するインドは、成長を促すうえで、混沌とした都市環境を世界各地で試みられているような「スマートシティ」に変えようとするより、あるいは西側諸国向けの低コスト製造・サービス拠点を目指すより、はるかに大きく持続可能な機会をもたらす。
インドのすべての村が（そしておそらく発展途上国全体の村々も）、小規模化を可能にする一連の技術を通じて自立する。そんなインドを想像してみよう。
・マイクロバンキング：村人が起業家となり、村の中で複数の小規模雇用を生み出せるよう、個人間融資やマイクロファイナンスの選択肢を提供する。
・マイクログリッド：太陽光、風力、蓄電池によって地域で電力を生み出す。雇用を創出する小規模産業を可能にし、家庭、学校、病院に電力を供給して、自立的に持続するエコシステムをつくる。
・マイクロ水ソリューション：太陽光ポンプ、小型淡水化装置や浄水装置などにより、農業や衛生環境を支え、村全体の健康を守る安全な飲料水を供給する。
・マイクロ教育：モバイル端末で利用できる教育ツールを活用し、何百万人もの教員を養成しなくても学校が教育を提供できるようにする。
・マイクロ医療：インターネットを使った遠隔診断に、地域の看護職員や医療診断機器を組み合わせる。
・マイクロ農業：地域の条件に合わせて種子をカスタマイズし、農業助言サービスを提供することで、生産性を高める。小さな農地も対象となる。
これらはいずれも、大規模な中央インフラや巨額の投資への依存を必要としない。今日見えている可能性は氷山の一角にすぎず、国々を変革し、今後数十年にわたる成長の道筋を築くことができる。
この技術を活用したメガプロジェクトからの転換は、わずか10年前には想像もできなかったインフラ投資の民主化につながる。
したがって、技術による雇用喪失を論じるのではなく、議論の焦点を、技術を原動力とする雇用創出の可能性と政策へ移す必要がある。それは、歴史上かつてない規模で恵まれない人々の生活水準を向上させる可能性を秘めている。
こうした可能性を実現するには、政府が次世代の国家インフラ（高速大容量インターネット接続）に投資し、技術そのものではなく原則に基づく強固な政策枠組み（政府と市民を守るオンラインプライバシー規則）を整備し、インド独自の発展モデルに即した技術に投資する必要がある。
インドでは、すでにこの取り組みが始まっている。今後は民間部門も、次の兆ドル規模のビジネスを生み出す機会として捉える必要がある。
全体として、希望を持てる要素は多い。適切に進めれば、インドがこれまで見たことのない規模のイノベーションと起業家精神を解き放ち、脱工業化時代における経済発展の成功モデルを世界に示すことができる。
