カナダが国際ランキングで首位に立てば、たいていは祝うべきことだ。今回はそうではない。
最近の報告書は、国際エネルギー機関によると、カナダの車両は走行1キロメートル当たりの平均燃料消費量と二酸化炭素排出量が最も多いことを示している。また、車両の大きさは世界最大で、重量は世界で2番目に重い。
端的に言えば、カナダの車両は大きく、重く、ガソリンを大量に消費する。気候変動対策を率先して進める国として、これらの事実をどう説明できるだろうか。
カナダの広大な国土（整備が十分でない道路や高速道路と結び付けられることが多い）や寒冷な気候を、より大型の車両が必要な理由に挙げる人は多い。しかし、こうした主張には説得力がない。
カナダ人の80％超は都市部または郊外に住んでおり、ほとんどの活動にはより小型の車で十分だ。
長距離を移動するのであれば、燃費は悪くするのではなく、むしろ良くする必要がある。また、寒さをSUV購入の言い訳にするのなら、同じように寒冷なスウェーデン、フィンランド、アイスランドは、排出量の少ない車両で問題なくやってきた。
では、カナダで燃料を大量に消費する車が好まれるのはなぜだろうか。
燃費基準
北米の自動車メーカーは、欧州やアジアの同業他社より大型の車を製造している。これは一部には消費者の好みを反映しているが、マーケティング活動や生産規模の経済も影響し、購入者をSUVへと向かわせている。
カナダの燃費基準と米国の燃費基準は、この圧力を打ち消し、メーカーにより燃費の良い車両の生産を促している。一定の効果はあり、乗用車とトラックの平均燃料消費量は2005年以降、大幅に減少した。それでも、カナダの平均燃料消費量の改善傾向は近年頭打ちとなり、2013年以降ほとんど改善していない。
燃費改善の鈍化には、カナダ人が購入する車両の種類が大きく関係している。かつて平均的なカナダの家庭の定番だったトヨタ・カムリやホンダ・シビックに代わり、フォードF-150やダッジ・ラムが選ばれるようになった。
過去10年間、SUV、クロスオーバー、ミニバンを含むトラックへの移行は著しい。アルバータ州などに責任を求める前に言えば、この傾向はカナダのすべての州で見られる。
大きいほど良いのか？
カナダ人は、安全性を理由にトラックを大量に購入するようになったと言う。
大きくて重い車ほど衝突時に安全だというのが一般的な見方だ。これは半分は正しい。車両の重量は衝突事故で死亡する可能性に影響するが、それは相対的な意味においてのみだ。
同程度の大きさの車両同士が衝突する場合、大型車同士か小型車同士かで安全性の結果に大差はない。しかし、大型車が小型車に衝突すると、（当然ながら）小型車の乗員にとって結果ははるかに深刻になる。
ここには、車両サイズの外部性という考え方がある。大型車を買うことは、小型車の運転者に安全上のコストを負わせる。また、運転者が自分を守るためにますます大型の車を買い求める、車両の軍拡競争につながるおそれもある。全員が同程度の小型車を運転すれば、安全性は同じように確保できるにもかかわらずだ。
結局はコストの問題
カナダで燃費の悪い車両が多い最大の理由は、圧倒的にコストだ。簡単に言えば、カナダ（または米国）では、燃料を大量に消費する車の購入・維持費が、世界の他の地域よりはるかに安い。
このコスト差は、車両登録時の初期費用とガソリン価格という2つの形で表れる。
欧州では、車両登録料が燃費や排出量の特性に基づいて決まることが多い。例えばフランスでは、車の購入者に段階的な「ボーナス・マルス」制度（または「フィーベート」）が適用される。排出量の多い車両には最大1万ユーロの登録料が課される一方、ゼロエミッション車には6,000ユーロの還付がある。またノルウェーでは、新車に付加価値税25％と最大1万ユーロの登録料が課されるが、電気自動車はその両方が免除される。ノルウェーで新車販売に占める電気乗用車の割合が最も高いのも不思議ではない。
こうした初期費用は、消費者を小型で排出量の少ない車両へと誘導するため、炭素税の代替策として見なされることが多い。ノルウェーが示すように、効果を上げることもできる。
しかし、別の研究では、フィーベートは費用対効果が低いことが示されている。温室効果ガス排出量の削減において、燃料税や炭素税より効果が劣るという。炭素税は走行距離の長い運転者をより効果的に対象にできる。あまり運転されない燃料消費の多い車に罰則を科すのは、排出削減策として非常に非効率（かつ高コスト）になり得る。
給油時の痛み
しかし、カナダ人が燃費の悪い車両を運転する最も大きな理由は、ガソリン価格かもしれない。ガソリン価格と車両の平均燃料消費量には明確な相関がある。カナダや米国のようにガソリン価格が安い地域では、燃料消費量が多くなる傾向がある。
多くの人は、運転を控えさせて排出量を減らす炭素税の役割に注目するが、ガソリン価格の上昇は購入する車両の選択にも影響し得る。
まさにその名の通りの論文「倹約する車か、倹約する運転者か？」で、ブリティッシュコロンビア大学の経済学者、ヴェルナー・アントワイラーとスミート・グラティは、州の炭素税に対する運転者の反応を調べた。
その結果、人々は燃費の良い車両を購入し、運転するようになったことが分かった。彼らの計算によると、ブリティッシュコロンビア州の炭素税がなければ、燃料需要は1人当たり7％増え、平均的な車両の燃費効率は4％低くなっていた。
炭素税は多くの人に不人気かもしれないが、現在、そして将来、どのような車両が道路を走るかを決めるうえで重要な役割を果たしている。
