新たな研究によると、社会的支援、自由、公正さといった非物質的要因が、将来の幸福において金銭以上に大きな役割を果たす可能性があります。
この研究は、過去10年間に実施された世界的な幸福度調査を基に、2050年における世界の幸福度の潜在的な水準を予測しています。研究では、今後数十年にわたって人々の幸福をできる限り高めるために、政策立案者は狭い経済的計算にとどまらず、重要な意思決定を行う際には非物質的要因を優先すべきだと示唆しています。
「経済成長に過度に重点を置いた長期的な政策は、幸福に対する効果が限定的となるでしょう」と、筆頭著者であるマギル大学の健康・社会政策研究所および環境学部の准教授クリストファー・バリントン＝レイ氏は述べています。
「政府の主な目標が人々の幸福であるならば、その資源は人間の経験にとって本当に最も重要なものに基づいて、より賢明に使われるべきです。」
研究者らは、2種類の指標を組み合わせた統計モデルを設計しました。
- 1人当たりGDPや平均寿命を含む客観的な物質的指標：
- 近年のギャラップ世界世論調査（年次）で測定された社会的指標。これには、自分の人生で何をするかを選ぶ自由、政府や企業の汚職に対する認識レベル、寄付を行う傾向、そして非公式な社会的支援の利用可能性が含まれます。
世界的な調査データによると、0から10までの尺度で、回答者は2016年に自身の幸福度を平均5.24と評価しました。
研究者らは、2005年から2016年までのデータに見られた変化を用いて、2050年における自己申告による生活評価のシナリオを予測しました。
結果によると、OECDの予測どおり、今後の物質的変数の変化は、世界の平均的な生活評価を緩やかに改善させる可能性が高く、現在の水準から0～10%の増加となる見込みです。（OECDの予測は、気候変動を含む主要な環境課題の将来の可能性を検討するために考案された、2つの世界経済シナリオを用いています。）
一方、非物質的変数に基づくシナリオでは、幅広い結果が想定されています。最も楽観的なシナリオでは将来の世界の平均的な生活評価が30%上昇する一方、社会の衰退という最も悲観的なシナリオでは35%低下します。
「2030年までの間に、GDPの実現可能な変化が生活への自己評価の変化に重要な役割を果たす可能性は極めて低いでしょう」と、スペインのアウトノマ・バルセロナ大学（UAB）環境科学技術研究所の共著者エリック・ガルブレイス氏は述べています。
「私たちの結果は、今後数十年にわたって得られる最大の利益と、回避すべき最も危険な落とし穴が、社会の結びつきの領域にあることを示しています」と研究者らは結論づけています。
