子どもを持ったことのある人なら誰でも、子どもの誕生が自らの人生で経験した最も重要な変化であったと証言できるだろう。子どもは親の時間とお金を奪う。こうした影響の大きさは、長年にわたり、さまざまな国で経済学者などの研究者によって記録されてきた(Guryan et al. 2008)。子どもは親にストレスをもたらす。子育てにかかる費用や、子ども関連以外の財・サービスへの支出に関する懸念、子どもと過ごす時間、そして新米の親が関わりたいと考えるその他すべての活動に関する懸念がそれにあたる。
子どもの出生後の時間的ストレスと経済的ストレス:新たな証拠
新たな研究(Buddelmeyer et al. 2015)では、子どもの出生が父親と母親の知覚された時間的ストレスと経済的ストレスをどのように変化させるかを検証している。1 私たちは、オーストラリア人カップル7,000組以上を毎年12年間にわたって追跡し、同程度の数のドイツ人カップルを隔年で11年間追跡している。データはオーストラリアのHILDA調査とドイツの社会経済パネル(GSOEP)に由来し、出産後の夫と妻の経済的・時間的ストレスの変化を、その年に子どもを持たない類似の夫婦が経験した変化と比較することを可能にする。出産後も数年間にわたって夫婦を追跡できるため、世帯に新たに加わった子どもによって生じた知覚ストレスが、どれほど速く、もし消えるとすればどのように消失するかも検討できる。
HILDA調査では、回答者は毎年、「あなたは時間に追われている、または時間的に切迫していると感じることはどのくらいありますか?」と尋ねられ、「ほぼ常に」「しばしば」「ときどき」「めったにない」「まったくない」の5つの選択肢から回答した。GSOEPでも、5段階尺度で回答される類似の質問が行われた。両調査の回答者は、経済状況への満足度を11段階尺度で評価するよう求められ、その後、時間的ストレスに関する回答と比較できるよう5段階尺度に変換した。これらの質問への回答から得られる主な知見は、表1にまとめたHILDA調査の統計から明確に読み取れる。GSOEPの要約比較も非常に似た結果となっている。
表1の上段は、出産の前年から出産年までの新米の親の時間的ストレスの年間変化を、また出産を経験しなかった夫と妻の同様の変化を示している。いずれの場合も、知覚ストレスの変化を「増加」「変化なし」「減少」に分類した(より細かい比較でも同様の大まかな結論が得られる)。いずれのケースにおいても、男女とも、新米の親では時間的ストレスの増加が多く見られ、とりわけ出産を経験しなかった夫と妻と比べて顕著である。
特に興味深く、かつ私たちの中心的な結論となるのは、新米の母親は新米の父親よりも時間的ストレスの増加を経験しやすかったという点である。
表1の下段は、知覚された経済的ストレスについて同様の比較を示している。ここでも、新米の親はストレスの減少よりも増加を経験しやすく、また、ストレス増加の可能性は、新米の親ではない夫と妻を上回っていた。
新米の親とそれ以外の人々との差は、時間的ストレスよりも経済的ストレスの方が小さい。また時間的ストレスの変化とは異なり、出産を経験していない人と比べた経済的ストレス増加の可能性の差は、新米の母親と新米の父親でほぼ同じである。
表1は単純な変化を示しているが、出産の有無による夫婦間のその他の差異(配偶者の年齢、収入、労働市場での地位、無収入・移転所得、さらには育児に費やす時間を含む)について多数の統計的調整を行った後も、すべての結果は維持される。後者(育児に費やす時間)は新米の母親と父親の時間的ストレスを増加させるが、その影響は小さい。時間的ストレスが大きくなる主な原因は出産そのものである。さらに、妻の時間的ストレスの増加は夫の約3倍であるが、経済的ストレスの増加はほぼ同じである。
時間的ストレスの増加は初産の親で特に大きいと考えるかもしれないが、実際はそうではない。同様に、既に抱えている他の子どもの人数が異なる新米の母親の間で、時間的ストレスの増加にはほとんど差がない。ただし、6歳未満のもう一人の子どもがいる新米の母親は、他の新米の母親よりも時間的ストレスの増加が大きい。
表1:出産の有無別にみたストレスの年次推移、HILDA調査、2001~2012年

結果を見るもう一つの方法は、各パートナーの時間的ストレスと経済的ストレスの推移を検討することである。図1はHILDA調査のこれらのデータを示している(GSOEPの図もかなり似ている)。これらの統計は新米の親を他の人と比較するものではなく、出産前後の年における本人自身と比較するものである。表の中で最も顕著な特徴の二つのうちの一つは、新米の母親の時間的ストレスが出産後に着実に増加することであり、新米の父親の時間的ストレスと比べて、その増加は急速に横ばいになるように見える。どちらの親も経済的ストレスの水準が長く高い状態にとどまることはない。図1が示すもう一つの注目すべき事実は、妻の時間的ストレスと夫の経済的ストレスが、出産の2年前から1年前にかけて、以前の水準と比べて低下していることである。データの統計分析によれば、他の条件が同じであれば、子どもができた可能性のある時点で、妻が異常に低い時間的プレッシャーを、夫が異常に低い経済的プレッシャーを感じていた場合、人はより子どもを持ちやすいことが示されている。
図1:出産前後の時間的ストレスと経済的ストレス、HILDA調査、2001~2012年
HILDA調査とGSOEPの調査期間の長さのため、出産後4年を超えて新米の親のストレスを追跡することはできないが、年配の親が、独り立ちした成人が世帯を離れた際に、時間的ストレスと経済的ストレスがどう反応するかを検討することはできる。親は、出産で経験したストレスの増加を映し出すように、時間的ストレスと経済的ストレスが減少すると考えるかもしれない。子どもが世帯を離れた夫と妻と、そうした離脱がない夫と妻を比較した表は、確かに表1を逆にしたものに似ている。空の巣は、ストレスの少ない巣だ。しかし、子どもが家を離れた配偶者と世帯人数に変化がない配偶者との差は、方向は逆だが、新米の親と出産を経験しなかった夫婦との差よりもはるかに小さい。これらの結果を総合すると、子どもを持つことは時間的プレッシャーの生涯にわたる増加をもたらし、特に母親においてそうであることが示唆される。
結論
経済的ストレスと時間的ストレスを共通の統計的枠組みに含めることで、新米の母親が経験する時間的ストレスの増加の金銭的価値について、大まかな計算を行うことができる。一般的に、私たちは次のように問う。出産によって時間的ストレスが増加するのと同じ割合で経済的ストレスを減らすために、新米の母親はどれだけの追加収入、あるいは夫からどれだけの金銭的移転を受け取る必要があるか。その答えは示唆にとどまるが、増加した時間的ストレスは新米の母親にとって極めて大きな負担であり、それを相殺するには収入の倍増が必要となることを示している。私たちの基本的な知見とこれらの計算は、子どもを持つことによる母親の負担が甚大であることを示唆しており、出産奨励政策が成功するためには、特に手厚いものである必要があることを意味している。
参考文献
Buddelmeyer, H, D Hamermesh and M Wooden (2015), 「The Stress Cost of Children」、NBER Working Papers No.21223、5月。
Guryan, J, E Hurst and M Kearney (2008), 「Parental Education and Parental Time with Children」、 Journal of Economic Perspectives 22:3(夏季)、pp. 23-46。
Hamermesh, D and J Lee (2007), 「Stressed Out on Four Continents: Time Crunch or Yuppie Kvetch?」、 Review of Economics and Statistics、89:2(5月)、pp. 374-383。
脚注
1 本分析はHamermesh and Lee (2007)を基にしている。
本記事は VoxEUとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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執筆者:ダニエル・S・ハマーメッシュは、ロンドン大学ロイヤル・ホロウェイ校の経済学教授である。
画像:堤防沿いでベビーカーを押す女性。REUTERS/Thomas Peter。



