デロイト・アクセス・エコノミクスは評価した。グレート・バリア・リーフの価値は560億豪ドルで、年間の経済貢献額は64億豪ドルに上る。しかし、この数字はリーフの価値を大幅に過小評価している。主に観光と、オーストラリアの象徴としての役割に焦点を当てているためだ。
サンゴ礁がもたらす生態系サービスなど、報告書が除外した側面も含めて考えれば、リーフには値段をつけられないことが分かる。
グレート・バリア・リーフに値段をつけることは、リーフに影響を及ぼす可能性のある政策や事業について、費用便益分析が意思決定の適切な方法だという考え方を受け入れることになる。例えば、アボット・ポイント石炭ターミナルの拡張による環境コストは、あらゆる経済的便益と比較できる。
しかし、リーフには値段をつけられず、代替もできないため、これは誤ったアプローチだ。代わりに、予防原則に基づいて、リーフに関する意思決定を行うべきだ。リーフを損なうおそれのある政策や事業は進めるべきではない。
グレート・バリア・リーフの価値をどう評価するのか？
デロイトの報告書は、「仮想評価法」と呼ばれる手法を用いている。これはアンケートに基づく方法で、絶滅危惧種や国立公園など、市場で取引されない環境資産の価値を測るために広く使われている。また、石油流出などの事象の影響を算定する際にも用いられる。
リーフの価値を評価するにあたり、税金や賦課金などを通じて人々がリーフのために支払う意思のある金額を、アンケートで尋ねた。その額は1人当たり年間67.60豪ドルとされた。報告書は旅行費用法も用いている。この手法では、人々がリーフを訪れるために費やす時間と費用に基づき、グレート・バリア・リーフのために支払う意思のある金額を推定する。これも環境経済学で広く使われ、国立公園の価値や地域の湖がもたらすレクリエーション価値の評価に用いられる。
もちろん、環境資産を評価する方法にはすべて限界がある。例えば、回答者が支払う意思のある金額として現実的な額を答えているか確かめるのは難しい。実際にグレート・バリア・リーフの賦課金を課されると思えば、回答者は戦略的に振る舞うかもしれない。また、この環境問題をあらゆる環境問題と混同する可能性もある。
しかし、さらに重要なのは、報告書の手法では、リーフがもたらす最も重要な非市場価値、すなわち生態系サービスが考慮されていないことだ。例えば、サンゴ礁は暴風雨や海岸侵食から沿岸を守り、海洋生物全体の25％の生育場所となっている。これらの生物には商業的価値があり、存在そのものにも価値がある。
デロイトの報告書は、2014年の研究を引用している（ただし出典は示していない）。その研究では、サンゴ礁がもたらす生態系サービスの価値を、1ヘクタール当たり年間352,249米ドルと評価している。グレート・バリア・リーフ海洋公園の面積は3,500万ヘクタールで、規模の異なる個々のサンゴ礁が2,900か所ある。つまり、そこがもたらす生態系サービスの価値は年間数兆ドルに上る。
つまり、実質的に値段をつけられない。
リーフに価値をつけることの問題
環境の価値を評価すること自体が、論争の的となっている。経済学では、例えば新たな開発によるあらゆる影響を、共通の尺度、この場合は金額で表せるようにするために価値評価を行う。これにより費用便益分析が可能になる。
しかし、グレート・バリア・リーフに値段をつけると、代替できないという事実が覆い隠され、その価値は他の資産の価値と同等ではない。例えば、デロイトの数字を用いて、オーストラリアン紙はリーフの価値をシドニー・オペラハウス12棟分の価値と比較した。どちらも象徴的な存在だが、オペラハウスは再建できる。グレート・バリア・リーフはそうはいかない。失われれば、取り返しがつかない。
環境資産が代替できず、その喪失が取り返しのつかないものである場合、より適切な意思決定の枠組みは予防原則である。
予防原則によれば、新たな開発が環境資産に及ぼす影響が不確実な場合、意思決定者は慎重になり、起こり得る最大の損失を最小限に抑えるべきだ。例えば、アボット・ポイント石炭ターミナルの拡張によってリーフが壊滅的な破壊を受ける可能性が少しでもあるなら、予防の観点から、拡張を進めるべきではない。
最大損失を推定するため、予防原則の下でリーフに価値をつけることが適切な場合もある。ただし、そのためにはあらゆる価値、とりわけ生態系サービスの価値を価格に反映する必要がある。
予防原則は開発に反対する偏りがあると見なされ、強く批判されてきたが、オーストラリアの1999年環境保護・生物多様性保全法における「生態学的に持続可能な開発」の定義の重要な要素である。
グレート・バリア・リーフのように値段をつけられない資産は、おそらく「値段をつけられない」ものとして残し、それにふさわしく行動するのがよい。結局のところ、費用便益分析や価値評価とは異なり、生態学的に持続可能な開発を評価する際に予防原則を適用するとすれば、それは間違いなく、私たちにとって最も重要な環境の象徴であるリーフに対してだろう。
最終的に、グレート・バリア・リーフの保護と優先順位づけは、政治的意思を必要とする政治問題であり、価格づけや経済学によって解決できるものではない。
