デジタル技術は世界を変え、組織の運営方法を大きく改善している。今日、鉄鋼・金属メーカーには、デジタル技術を導入して事業運営モデルを変革し、業務効率、顧客サービス、在庫水準、利益率を改善する大きな機会がある。
これまでの経験から、バリューチェーンの改善とデジタル化による一般的な効果には、顧客との関係強化、サービス水準の最大2倍への向上、EBITDAの2～4％改善、在庫日数の10日以上の削減が挙げられる。
こうした効果を得るために、IT全体を変革する必要はない。企業は、予測分析やデータレイクなどの新技術をアジャイルなパイロットテストを通じて迅速に活用し、数か月、場合によっては数週間で成果を上げ始めることができる。さらに、多くの企業は初年度からプラスの投資収益率（ROI）を実現し始めることができ、従来型のIT投資と比べて大きな改善となる。
1. 業界の課題
鉄鋼・金属業界のバリューチェーンは極めて複雑だ。企業は、相互につながり変動の激しい多数の資産、膨大な製品単位、サービスや品質に対する要件がそれぞれ異なる多様な顧客層、そして利益率への影響が異なる複雑な流通経路に対処しなければならない。
資産稼働率は優先事項と見なされることが多く、それに応じてインセンティブも設計される。しかし、こうした判断では、利益率、サービス水準、運転資本に影響するすべての事業要因が考慮されないことが多い。
工場や資産は、より大きな戦略目標の達成に向けて統合されるのではなく、個別に運用されていることが多い。サプライチェーンの幹部はリアルタイム情報にほとんどアクセスできず、市場の変化を予測できない。その結果、企業は常に守りの姿勢を取り、リスクを予測して軽減したり、短期的な機会を捉えたりできず、大きな価値の損失を招いている。
鉄鋼・金属企業はこうした問題の解決に継続的に取り組んできたが、従来の業務改善手法は限界に近づいている。複雑なシステムの監視や広範なリアルタイム計算における人間の能力の限界を突破するには、現状の行き詰まりを打開する唯一の解決策がデジタル化である可能性がある。
2. 解決策としてのデジタル技術
鉄鋼・金属業界のデジタル化の時代が到来した。データの取得、保存、分析にかかるコストは、過去5年間で大幅に低下した。その結果、現在では複数のデジタルソリューションが利用可能で、導入費用も比較的低い。
さらに企業は、単一の事業部門、資産、または地域市場に焦点を当てた小規模なパイロットテストを開始できる。パイロットでは複数のデジタル活用事例から着手し、デジタルのアプローチの価値を実証するとともに、社内の信頼と足並みを築くことができる。このアプローチでは、技術を優先するのではなく、事業ニーズを優先する。
デジタル技術の一つである予測分析は、スピード、コスト、導入の容易さの面で、業務運営モデルに変革をもたらす可能性をすでに示している。高度な自己学習型アルゴリズムを使い、大量のデータを精査して知見を生み出し、パターンを特定する。
販売では、顧客ニーズと需要を左右する要因を詳細に把握したうえで需要を予測する活用事例により、企業は在庫を減らし、利益率を高めながら、より良いサービスを提供できる。
分析手法は需要を構成要因に分解し、各要因について個別の予測を可能にする。これらの要因を集約することで、企業は従来の方法よりもはるかに正確で詳細な需要予測を作成できる。
予測モデルは精度を事後検証し、アルゴリズムは実世界の結果に基づいて調整され、時間とともに精度を高める。一般に、予測精度は通常20～30％向上すると見込まれ、鉄鋼企業の顧客担当チームは最も重要な顧客に集中できるようになる。
業務運営では、予知保全の活用事例によって、企業は設備の故障（鉄鋼・金属企業にとってよくある悩みの種）を予測し、保全の頻度を最適化できる。
従来の予測手法は担当者の経験に依存し、限られたデータしか収集・分析されず、十分に検討された仕組みも構築されていない。センサーと機械学習アルゴリズムを用いれば、デジタルソリューションによって予測精度を大幅に高め、計画外の操業停止が起きる前に潜在的な問題を修正するための時間を確保できる。
3. 機会を実現する方法
こうした新たなデジタルの可能性をうまく導入し、その恩恵を得るには、次の3つの要素を考慮する必要がある。
⦁ デジタル技術を通じてデータの力を活用する
⦁ 組織内にデジタルの「筋力」を築く
⦁ 直接的な事業価値に一貫して焦点を当てる
データの力を活用する
デジタル技術を効果的に導入するには、問題を具体的で独立したテーマに分解することが重要だ。いわゆる「活用事例」は順次導入でき、全体の実装を待たずに企業が早期に価値を得ることを可能にする。
デジタルの筋力を築く
企業はパイロットを通じて早期に成果を上げられるが、デジタル化の効果を持続させるには、組織全体に及ぶ取り組みが必要となる。文化や行動を変えるのは難しい場合もあるが、業績を根本的に改善するうえで不可欠だ。部門が個別に機能する時代は終わった。デジタル技術は全社的な協働を可能にするが、それには部門間の壁を取り払い、バリューチェーンをより包括的に捉える必要がある。
さらに企業は、次の3つの重要な役割に適切な人材を配置し、デジタル能力を高める必要がある。
⦁ プロダクトオーナー：プロジェクトの「CEO」に当たる役割で、事業とデジタルの両方に関する能力が必要
⦁ データサイエンティスト／ビジネスアナリスト：分析プロジェクトを実行し、データを収集し、モデルを構築し、実際のアルゴリズムを維持する専門家
⦁ スクラムマスターとアジャイルコーチ：プロジェクトの開始時に適切な環境を整え、チームがよりアジャイルに働けるよう支援する専門家。
こうした役割の一部は、社内人材向けの研修を通じて補えるが、新たな人材の採用や新しい機能の構築も必要となる。
直接的な事業価値に一貫して焦点を当てる
デジタル化の可能性を最大限に実現するには、すべての取り組みを定量化可能な効果に結び付け、その達成状況を積極的に追跡しながら、価値実現への明確な道筋に集中する必要がある。デジタル技術を活用すれば、アジャイルチームを配置し、構想の策定段階から、得られた知見を使って働き方を変えることで、企業は迅速に価値を生み出せる。懐疑的な人々の理解を得ることで、より広範な取り組みへの支持を築くことができる。また、取り組みの資金を生み出し、企業がデジタル化をさらに進め、より速く推進することも可能になる。
4. まとめ
メディアや小売など他の業界と比べると、鉄鋼・金属業界のデジタル化は依然として遅れている。しかし、それは先行企業が明確な競争優位を得られることも意味する。デジタル化の機会を認識し、それを活用するために意図的に行動する企業は、持続的な優位性を確保できる。そうしない企業は、取り残されるリスクがある。
適切なデジタル戦略をどう策定するかは、簡単に答えられる問いではない。巨額の投資を行い、それを一度きりの取り組みとして期待することは勧めない。デジタル化は短期間で飛躍するものではなく、長い道のりだ。市場で実績のあるツールや取り組みをアジャイルに導入すれば、企業は手応えを確かめ、既存の問題を解決しながら、将来の大規模なデジタル化に備えることができる。
