自己利益を追求したりフリーライドしたりする誘惑よりも、他者に搾取されることへの恐れこそが問題だと、フリーデリケ・メンゲルは述べています。
協力は、細菌のバイオフィルムや社会性昆虫から、友情や職場での協働、環境保全、政治参加、国際関係に至るまで、生命に欠かせない側面です。それでも、競争の激しい世界で協力を築くことには、密接に関連する二つの問題があります。一つは、協力する人が「カモ（sucker）」になるリスクです。つまり、ほかの全員が努力にただ乗りする中で、少数の人だけが協力することになりかねません。また、自己利益を追求し、他者の努力にただ乗りしたいという誘惑にも私たち自身が直面します。
私の研究によると、多くの状況において人々の協力を妨げているのは、誘惑そのものよりも、「カモ」になるリスクであることが分かっています。そのため、私たちがしばしば協力に失敗するのは、欲深いからでも人間の本性が邪悪だからでもありません。多くの場合、他者に搾取されることへの懸念こそが、私たちを協力から遠ざけているのです。
統制された条件下で協力を研究するために、私は「経済ゲーム」を用います。参加者には金銭が与えられ、他者の利益のためにいくら（もしあれば）使うかを選択します。そのようなゲームの一つが囚人のジレンマゲームです。囚人のジレンマゲームでは、二人が「協力」か「裏切り」の二つの行動のどちらかを選びます。重要なのは、各人が相手の選択を知らないまま選ばなければならないことです。両者が協力すれば双方とも良い利得を得ますが、両者が裏切れば利得は低くなります。
ここまでは単純に思えます。両者にとって協力する方が良いのです。ジレンマは、相手が協力している間に裏切ることで各人が最も得をする一方（誘惑）、自分が協力し相手が裏切ると最も損をする（リスク）という点にあります。このゲームは単純であり、自己利益と集団利益の間のトレードオフを捉えているため、囚人のジレンマは50年以上にわたり、生物学、経済学、政治学、物理学、心理学、社会学など多様な分野で研究されてきました。市民的行動や、社会的ジレンマ状況において人々がなぜ協力するのかを理解するための基本的なモデルとして用いられています。私の研究では、3500人以上が参加した96の異なる囚人のジレンマゲームのデータを、6か国にわたって収集しました。
ゲームのリスクが低い場合、協力率は常に高いことが分かりました。これは特に、参加者が一度しか相互作用せず、評判を確立する可能性がないいわゆる一回限りのゲームにおいて当てはまります。対照的に、これらのゲームでは誘惑の大きさはそれほど重要ではないようです。これらの効果は持続的であり、参加者がこうした相互作用の経験を積んだ後も弱まることはありません。
リスクと誘惑は女性と男性に等しく影響するのでしょうか。答えは「いいえ」です。リスクが低い場合、女性は平均的な男性よりも協力的になる傾向があり、リスクが高い場合は協力的ではなくなる傾向があります。つまり、女性と男性のどちらがより協力的かについて普遍的な答えはないということです。それは根底にあるリスクによって決まります。
テレビのゲーム番組「Golden Balls: Split or Steal?」をご覧になったことがあれば、囚人のジレンマ型の状況に馴染みがあるかもしれません。この番組の最終候補者二人は、賞金を「分ける（split）」か「独り占めする（steal）」かを、それぞれ独立に決めなければなりません。両者が分けることを選べば、賞金を均等に分け合います。一方が分けることを選び、もう一方が独り占めを選べば、独り占めした方が賞金を獲得し、もう一方は何も得られません。両者が独り占めを選べば、両者とも何も得られずに帰ることになります。この番組ではリスクは小さいです。相手が独り占めしても、自分が分けるか独り占めするかは私の結果に違いをもたらさないからです（この場合、私は自分が何をしても何も得られません）。対照的に、賞金全額を独り占めする誘惑は大きいものです。この番組のデータはマルティン・ファン・アッセム率いるチームによって研究されました。同チームは2012年に、このゲームでは、ゲームがもたらす低いリスクに沿って、協力が「驚くほど高い」ことを見いだしました。
実際、自己と集団の利益の間の緊張を伴う社会的ジレンマ状況は、ゲーム番組だけでなく、チームでの努力の提供、納税遵守、公共財の提供、あるいは単なる良き市民としての行動など、多くの相互作用の中心にあります。したがって、この研究は政策設計に影響を与える可能性があります。政策立案者が、情報キャンペーンや直接的な給付などを通じて協力に伴うリスクを低減できれば、誘惑を減らそうとする試みよりも有望である可能性が高いでしょう。
このブログ記事は、著者の論文「Risk and Temptation: A Meta-Study on Social Dilemma Games」（Economic Journal 128(616), 3182-3209, 2018年12月）に基づいています。
