ハリケーンや洪水などの災害が大きな混乱をもたらす理由の多くは、認識と備えの不足にある。では、リスクについての考え方を変えられるとしたらどうだろうか。それを論じているのが『ダチョウのパラドックス：災害への備えが不十分な理由』という、ウォートン校の教授による新著だ。ハワード・クンロイターとロバート・メイヤーは、ウォートン校のリスク管理・意思決定プロセスセンターを共同で運営している。オペレーション、情報、意思決定の教授であるクンロイターと、マーケティング教授のメイヤーは、政策立案者、政府、個人がより備えの整った地域社会をつくるための本と解決策について語るため、Knowledge@Whartonを訪れた。
以下は、会話を編集した記録である。
Knowledge@Wharton：本のタイトルについて伺いたいと思っていました。災害に関して、ダチョウのように頭を砂に埋める行動は避けるべきだ、という意味だと思ったのですが、どうやら少し違うようですね。詳しく教えていただけますか。
ロバート・メイヤー：私たちは、なぜ災害をうまく制御できないように見えるのかについて、ぜひ書きたいと思っていました。ハリケーンなどを予測する科学的能力は長年にわたって大きく向上してきましたが、自然災害や人為的災害による損失は、死者数と金銭的損失の両面で、目に見えて減少しているとは言えません。そうした事態が起こるたび、よく理由として挙げられるのは、「人々は頭を砂に埋めている。ダチョウのようだ」という説明です。これは、ダチョウについての昔ながらの漫画的なイメージです。危険が迫る、ライオンが来ると、頭を砂に埋めて、存在しないふりをするというものです。
ところが、長年にわたってダチョウは不当に悪く言われてきたことが分かりました。ダチョウはリスクへの対処が非常に得意なのです。大きな制約もあります。飛ぶことはできません。しかし自然は、非常に速く地上を走れることや、さまざまなリスク回避策を備えることで、その制約を克服させてきました。
そこに、リスクへの備えをよりよくするよう人々を促す鍵があるのではないかと、私たちは考えました。ダチョウらしさを減らすのではなく、実際にはもっとダチョウに近づく必要があるのです。まず、「私たちにはどんな限界があるのか。災害への備えを妨げる心理的な限界は何か」と問いかけます。それを理解したら、限界によりうまく適応し、ダチョウらしさを減らすのではなく増やす方法を考えます。これがパラドックスの由来です。
ハワード・クンロイター：私たちはよく頭を砂に埋めます。ある意味で、ダチョウをたとえに使えば、人々の注意を引けるかもしれないと考えました。本当の課題は、何かが起きた後ではなく、起きる前に人々の注意を促すことです。ダチョウはそれがとても得意です。人間も、これまでよりうまくできるようになればと願っています。
Knowledge@Wharton：本は、テキサス州ガルベストンの非常に興味深い事例から始まります。およそ100年の間隔で、2つのハリケーンが起きました。しかし、2度目のハリケーンの際には技術が大きく進歩していたにもかかわらず、どちらの時も同じ反応が見られ、災害への対応はやはり不十分でした。本にはこうした話がたくさん出てきます。特に本の着想につながった事例はありますか。
メイヤー：私の場合、着想のきっかけになったのは、本には載っていない話です。2008年だったと思います。ニューオーリンズを訪れていて、ミシシッピ州のメキシコ湾岸に沿って車を走らせることにしました。ハリケーン・カトリーナで壊滅的な被害を受けた地域にある、ミシシッピ州パス・クリスチャンの町の近くを走りながら、地域がどれほど早く復興したかに気づきました。きれいな芝生の広場がたくさんありました。そのうちの一つに、ATMがぽつんと置かれているのを見つけました。気になって車を止め、「こんな広場の真ん中にATMがあるのはなぜだろう」と思いました。近づいて周囲を見てみると、後になって、かつて海岸沿いにあったショッピングセンターがハリケーン・カトリーナで完全に破壊されていたことが分かりました。残っていたのは、そのATMだけでした。
そのショッピングセンターは、1969年にコンドミニアムが建っていたのとまったく同じ場所に建設されていたのです。ハリケーンでそのコンドミニアムが吹き飛ばされ、23人が亡くなりました。ショッピングセンターの土地の所有者に連絡して、「この場所にハリケーン被害の歴史があると知っていましたか」と尋ねました。彼は「ええ。でも嵐が来てからずいぶん年月がたっていたので、リスクはそれほど高くないと思っていました」と答えました。そこで、「この土地をどうするつもりですか」と聞くと、「売却を考えています。ここにまたコンドミニアムを建てられたらと思っています」と言いました。
私はその場に座って、「これは書くべき話だ」と考えていました。なぜ私たちは経験から学ばないのでしょうか。こうした脅威がもたらす結果を先回りして考えるのが、なぜこれほど苦手なのでしょうか。災害への備えをこれほど不十分にしてしまう心理的要因には、どのようなものがあるのでしょうか。
クンロイター：本の出発点になった話に続けて触れると、ハリケーン・サンディの後にどのような判断をするか決めなければならなかったグレンダ・ムーアの話があります。嵐の後に直面する課題については、私たち皆、かなりよく認識していると思います。すべきこと、しないかもしれないことがあると分かっています。しかし、本来あるべきほどにはよく理解できていません。グレンダがまず気にかけたのは、[スタテンアイランド]を離れてブルックリンにいた夫と一緒にいることでした。そして、よく考えないまま一連の判断をしました。
私たちが懸念しているのは、可能な危険をすべて分析することなく、その場の状況に反応してしまうことが多い点です。情報伝達の仕組みがうまく機能することもありますが、私たちがそれを聞き逃すこともあります。[ムーア]は避難する判断をいくつか下しましたが、その結果、子どもたちを失いました。この件はメディアで大きく取り上げられました。私たちは、この話を本の冒頭に置くことで、災害後に何が起こり得るかを誰もが考え、事前に備えるための行動を取ってほしいと伝えたいと思いました。また、耳にする情報に耳を傾け、適切な情報を得て、悲劇につながる行動を避けてほしいとも考えています。
Knowledge@Wharton：災害への備えを不十分にする可能性のある6つのバイアスを挙げています。そのなかで最も危険かもしれないのは楽観主義だとおっしゃっていますね。私たちは通常、楽観主義を良いことだと考えるので、興味深いと思いました。
メイヤー：その通りです。人生において楽観主義を持つのは良いことだと思います。私たちは幸いにも、楽観的な見方を授かっています。こうした性質があるのは、良い実用的な役割を果たすからです。日々直面する意思決定のほとんどでは、基本的に私たちの助けになります。しかし、非常にまれな事態、つまり日常的には下す必要のない判断に突然直面すると、同じ経験則を当てはめ始め、さまざまな問題が一気に起こることもあります。楽観主義はその好例です。人生の明るい面を見るのはよいことです。しかし、自分の命が終わることにもなりかねない出来事について話すとき、楽観的でいることが必ずしも最善とは限りません。人々が有害な形で誤った楽観主義に陥る仕組みについても、本で論じています。
クンロイター：楽観主義に関しては、それを守る方法を見つけようとすることがあります。洪水やハリケーンについて、本当は考えたくありません。自分たちが暮らす地域は素晴らしい場所だと言っているので、楽観的でいるのです。そのイメージを保ちたいので、「何かが起こる可能性はとても低いから、真剣に考える必要はない。自分たちには起こらない。他の人には起こるかもしれないが、私たちが心配し始める水準には達していない。気にするつもりはない」と言います。
私たちは、本来なら前もって考えるべきことを考えずに済ませようとする意味で、楽観バイアスを保ち続けます。これを他の5つのバイアスとともに取り上げるのは、ある意味ですべてがつながっていることを示すためです。こうしたことは誰にでもあると人々に伝える方法を考えなければなりません。そのうえで、将来それらを避けるよう努め、より良い判断をする方法を考えられます。
Knowledge@Wharton：この問題を改善する方法を、行動リスク監査と呼んでいます。各バイアスを検討し、逆転させて捉え、それに対処し、場合によっては回避できる政策をどうつくるかを考えるものです。人々がこれをどう実践できるのか、説明していただけますか。
クンロイター：一つ例を挙げましょう。ボブは別の例を選ぶかもしれません。近視眼的な考え方は、私たちが持つバイアスの一つです。誰もが短期的な視野を持ち、すぐに成果を得たいと思います。長期的にできることがあっても、非常に高くつくと感じることがよくあります。洪水やハリケーンに備えて家を安全にする必要がある場合を考えてみましょう。そのためにはかなりの費用がかかります。家をかさ上げできますが、とても高額です。浸水対策を施す方法もあるでしょう。人々は「それをしたら、次の期間にどんなメリットがあるのか」と言います。メリットは短期間しか続かないと思い、費用を出すことに強く抵抗するでしょう。そして、その見方は正しいのです。保険料が下がるといった短期的なメリットしか得られないなら、「その費用をまかなえるほどの効果はない」と考えるでしょう。
この問題について長期的な視点だけで考えるのではなく、できることが2つあると私たちは提案します。一つは、費用を時間をかけて負担できるよう、融資で支援することです。もう一つは、「自分には起こらない」という考えへの対処です。「来年洪水が起きる確率は100分の1です」と言う代わりに、期間を広げて、「今後30年間にハリケーンが起きる可能性を考えてください。その確率は4分の1、あるいは5分の1を上回ります」と伝えます。そうすれば、人々は長期的に考え、何らかの対策を取ることを決めるかもしれません。
メイヤー：私たちが取り上げる別のバイアスに、単純化があります。多くの人は、判断を下すときにさまざまな要素を考慮したくない、という考え方です。その一つの現れが、単一行動バイアスと呼ばれるものです。問題に直面すると、解決しようと一つ行動を起こした途端、頭の中で「よし、問題があった。何か行動を取った。これで解決だ」と考えがちです。
人生の多くの場面では、それで問題ないこともあります。しかし、自然災害への備えでは、実際にはやるべきことがたくさんあります。より安全な家を建てようとする場合、家の構造を堅固にするには、さまざまなことをしなければなりません。これまで、米国海洋大気庁や連邦緊急事態管理庁などの機関は、チェックリストを配って人々に災害への備えを促してきました。リストには60項目も並び、「犬についてはこれを忘れずに」といった指示もあります。単一行動バイアスがあると、人々はその大半を無視するでしょう。それでもリストを目にし、脅威があることは認識します。問題は、リストを無作為に見て、犬のことなど一つだけ対処することです。それを終えるとリストはもう十分だと感じ、実際にはそうでないのに災害への備えができたように思ってしまいます。
その対策の一つは、人々が情報を単純化し、一つの行動に集中しがちだと分かったのだから、膨大なチェックリストを渡さないことです。「一つだけするなら、まずこれをしてください。それが済んだら、次はこれです」と伝えます。順を追って案内する必要があります。そのほうが、人々に備えを促すうえでずっと効果的です。
Knowledge@Wharton：こうしたことを実践している機関、政府、企業の例をご存じですか。それとも、どこも本を手に入れる必要があるでしょうか。
クンロイター：先ほどの話に関連する例を一つ挙げます。FEMAはリスクの伝達に大きな関心を持っています。洪水の危険性に関する情報の提示方法を実際に変えました。以前は「100年に一度の洪水」と説明していましたが、今では「今後30年間に何が起きる可能性があるかを考えてください。災害が起こる確率は低いと考えていても、来年に備えて保険に入ることを検討してください」と伝えています。つまり、問題を真剣に受け止めようとしています。ただし、少なくとも人々が読んでくれるように伝える必要があります。それ自体が課題です。
Knowledge@Wharton：家庭や個人も、この行動リスク監査を使って災害に備えられますか。それとも、政策立案者や企業向けのものですか。
メイヤー：家庭でも確実に活用できると思います。企業は、あらゆる細部を検討し、よく練られたリスク回避計画を立てることにかなり長けています。たとえば、公益事業会社はこうしたことが得意な傾向にあります。本書は、リスクへの備えの専門家とは限らない組織を、より主な対象としています。家庭ごとに、座って「私たち家族はリスクをどう考えているだろうか」と検討する必要があります。ここで挙げたバイアスは、家庭にも当てはまります。
ハワードが本の冒頭に出てくるグレンダ・ムーア一家の例を話していました。女性が慌てて子どもたちをバンに乗せて避難しようとし、性急な避難のなかで子どもたちを見失った話です。こうした出来事が二度と起きないよう、そのような家庭の助けになる本であってほしいと思います。本書が伝えているのは、「災害に直面したとき、こうした間違いを犯しがちです」ということです。それはあなたに何か問題があるからではありません。人間だからです。私たちには根深く、あらかじめ組み込まれたバイアスがあります。それが何かを理解すれば、どんな間違いを犯しそうか予測できます。それが、間違いを避けようとする最初の一歩です。
クンロイター：本には生々しい描写を含む話がいくつかあります。人々は、事実だけを伝えられた場合とは異なる反応を、生々しい話に対して示します。こうした話を読み、自分にも起こり得ると気づき、本の最後にある改善策に注意を向けてもらえればと願っています。
さらに、この本を一人だけが読むのではなく、もっと広く読まれるよう、私たちが持つバイアスの一つを活用したいと思っています。それは群集効果です。人々が本を見て、「これはほかの人たちとも話してみたい。自分たちだけの問題ではなく、ほかの人にも当てはまるかもしれない」と思ってくれることを願っています。こうしたバイアスがあることが、話題になるとよいと思います。私たちは皆、それを反映する自分自身の行動を思い浮かべることができます。ここで話しているような出来事については、人々が注意を向けたがらない傾向があります。この本で紹介する話が十分に心に響き、実際に考えてみようと思ってもらえればと願っています。
Knowledge@Wharton：ハリケーンについて耳にするのは、発生の1、2日前か、直後くらいのようです。その後、次のハリケーンが来るまで話題になりません。気候変動など、もっと長期的な出来事についても論じています。長期にわたる幅広いリスクには、行動リスク監査をどのように適用できますか。
クンロイター：これは本当に大きな課題です。気候変動について、私たちが望むような形では必ずしも議論されていないため、今まさに直面している課題だと認識しています。極めて重要な問題ですが、人々は今、十分に注意を向けていないかもしれません。
まず、起こり得ることが見えてくるよう、いくつかのシナリオをつくり、それを避けるために今どんな対策を取れるか考えます。関わるのは自分たちだけではなく、将来の世代も危険にさらされていることを考えてください。これは子どもやひ孫たちにどんな影響を与えるのでしょうか。「これは起きない」と言いたくなる傾向を認識しましょう。明日起きるとは限りませんが、計画が必要です。そして、備えるのは個人だけではありません。地域社会も備える必要があります。
メイヤー：ハワードが言ったように、長期的なリスクは非常に考えにくいものです。たとえば、沿岸地域に住んでいて、海面上昇を心配しているとしましょう。「科学者は、60年から70年後にはこの地域が水没すると予測している」と言われても、「60年、70年後にここに住んでいるつもりはないのだから、なぜ気にする必要があるのか」と思うでしょう。
これは特に、海面上昇を防ぐ公共事業に向けて、増税や債券発行を検討している地域社会に当てはまります。それに賛成票を投じ、税金を負担する人々は、その恩恵を受ける人々ではないかもしれません。「対策が必要なのかもしれない。でも、来年やればいいのでは」と考える人もいます。大きな変化はすぐには起きないので、先延ばしにするのは簡単です。もちろん、来年までと先延ばしし続け、結局実施されないことになります。
本のなかで考えていたことの一つは、リスクを取る場合と取らない場合のどちらに不確実性がある状況で、人々が安全な行動を取るよう促したり、安全を重視する文化をつくったりする方法です。たとえば、市の予算に「排水ポンプシステムに数百万ドルを投じるべきか」という項目があるとします。これは追加支出です。すると、「今この資金を使うのは妥当か」と検討することになります。
毎年の予算で、インフラ改善のために資金を確保しているとしたらどうでしょうか。ただし、その資金は削除できます。そうなると議論は、「今年、安全対策を取らないことにするのか」というものになります。それだけで、本来なら削除されていたかもしれない予算項目を残せる可能性があります。こうした小さな手順を通じて、極めて難しい長期的な問題への対処に近づけることを期待しています。
クンロイター：ボブの話に、「費用がすぐに重くのしかからないようにする」という考え方を組み合わせることもできます。長期融資を利用して複数年に分散すれば、より魅力的になります。短期的にもメリットがあると示せれば、たとえば不動産価値が上がるかもしれません。人々がその地域に移り住みたいと思うかもしれません。地域社会が今から問題を避ける対策を取っていると認識されれば、20年、30年後に深刻化しかねない問題に備えている地域として、家を売りやすくなる可能性もあります。沿岸都市は、人々が「対策を実際に取っていない」と言うとき、不動産価値に何が起きるのかを真剣に心配しなければならないと思います。
こうした方法に経済的なインセンティブや、ボブが述べたデフォルトの選択肢を組み合わせられればと思います。私たちが考える選択肢の一つは、「これをする」と言うのではなく、「これをしない」と意思表示しなければならない形にすることです。また、政治過程における課題の一つも認識する必要があります。私たちが時折使う略語があります。NIMTOFF、「自分の在任中には起きない」です。それを避け、在任中に取り組むメリットがあると認識できれば、少なくとも人々の注意を引く機会が生まれると思います。
Knowledge@Wharton：政治的リスクのような、別の種類のリスクはどうでしょうか。本で読んだ内容のいくつかから、ブレグジットの頃に英国の人々が「そんなことは起こらない。可決されない」と言っていたのを思い出しました。米国の大統領選の頃もそうだったかもしれません。近視眼的な考えや楽観主義が影響していたように感じます。本の原則は、自然災害や環境リスク以外の種類のリスクにも応用できると思いますか。
クンロイター：例としてブレグジットについて明示的に考えたことはありません。しかし、特定の問題を構成するすべての要素を、人々が必ずしも認識していないかもしれないという考え方は当てはまると思います。ブレグジットや選挙について言えば、結果は決まっていると思い込み、特定の投票をする必要はないと感じた人々には、ある程度の楽観主義があったと言えるでしょう。その意味で、楽観バイアスに立ち返ることになります。
メイヤー：確かに、こうしたバイアスを検討すれば、前回の選挙で多くの人が非常に驚いた理由を説明できるかもしれません。あるいは、国民の半数はまったく驚かず、残りの半数は非常に驚いたとも言えます。非常に驚いた側は、集団思考のようなものに影響されていたと思います。彼らが話をする相手は自分たちと同じ価値観を持つ人々で、その結果、世界はこういうものだという考えを強めていきました。これは単純化です。広く見渡したり、自分とは異なる考えを持つ人々がいる証拠を探したりしない傾向があります。こうした要素が重なると、突然、集団思考が生じます。その結果、たとえばヒラリー・クリントンの支持者が、結果は決まっているのだから投票する必要はないと感じた可能性があります。
