週の始まり。大事な会議の準備をしなければなりません。
幸い、テクノロジーが味方です。人工知能は、カレンダーを確認して最適な時間を見つけ、会議を予定に入れただけでなく、会う相手についての資料も用意してくれました。一方、会議で使う資料の箱を保管室から取ってくるよう、ロボットに頼むこともできます。
未来の話のように聞こえるでしょうか。おそらくそうでしょう。しかし、これらのテクノロジーはすべて、すでに存在しています。
私たちが知る働き方は変わりつつあります。人工知能とロボット工学は急速に進歩し、普及し始めています。また、新興企業はこうした技術など新たなテクノロジーを活用し、現代の職場によくある不満の解消に取り組んでいます。
今日の働き方を変え、明日の働き方の道を切り開いている8社の経営者を紹介します。
AccompanyのCEO、エイミー・チャンは、データを活用して秘書に代わるサービスを提供
チャンは、会議の準備を簡単にするアプリを開発したAccompanyの創業者兼CEOです。カレンダーに登録された予定ごとに、Accompanyのアプリは出席者とその所属企業についてのデジタル資料をまとめます。このアプリは、会う相手について知るために人間の秘書を頼ることの多い経営幹部を対象としています。しかし、相手との性格の違いを予測したり、共通の関心事を見つけたり、理想的な会議場所を探したりできる可能性があるため、より幅広い利用者にも受け入れられるかもしれません。
「カレンダーに新しい人を見つけるたびに、あなたが眠っている間にエグゼクティブ・ブリーフィングを受信トレイにお届けします」と同社はウェブサイトで述べています。「経歴や関連ニュース、所属企業の重要情報など、状況を把握するために必要な情報がすぐ手元に届きます。」
Accompanyのサービスは、企業プロフィール、ソーシャルメディア、ニュース記事から情報を集めます。しかし将来的には、Facebookが広告主による特定のグループへの広告配信を支援するために個人のプロフィールを作成し、好みや関心を分類するのに使うようなデータなど、ほかのデータも活用することが想像できます。
チャンはGoogleの分析部門で働いた後、2013年にAccompanyを立ち上げました。同社はその後、4,050万ドルの資金を調達しました。スタンフォード大学で学んだチャンはテキサス州オースティン出身ですが、現在はカリフォルニア州パロアルトを拠点に事業を運営しています。
BoxのCEO、アーロン・レヴィは、離れた場所にある職場をつなぐソフトウェアを構築
Boxは世間の注目を集めた最初のファイル共有サービスではないかもしれませんが、今後、定番のサービスになる可能性は十分にあります。Boxのサービスは、コンテンツ管理や共同作業のツールに、特に充実したワークフロー管理機能を組み合わせています。
同社の使いやすいクラウドサービスは、デバイスや地域を問わずデータやコンテンツにアクセスできるようにし、従業員が各地に分散している大企業でも、より簡単に協力できるようにします。同社のサービスをはじめとする複数のサービスにより、企業はより機動的で柔軟な働き方を実現し、生産性を損なわずに在宅勤務の従業員を支援しやすくなっています。
Boxがまだ売上の少ない若いスタートアップだった頃、レヴィが成長を遂げる転機を迎えたことはよく知られています。シトリックスが同社を約6億ドルで買収する提案をした際、売却を迫る投資家たちに毅然と向き合い、取締役会を説得して提案を退けました。
振り返れば、彼の判断は先見の明があったように見えます。Boxの時価総額は現在20億ドルを超えています。クラウド型のファイル保存・共同作業サービスを提供する同社は、5月末に予想を上回る四半期決算を発表し、損失を縮小させ、2018年度の残りの期間の業績見通しを引き上げました。
SlackのCEO、スチュワート・バターフィールドは、オフィスでの共同作業のあり方を一変させました
一部の識者によると、バターフィールドが今、自社を売却したければ、90億ドルで売れる可能性があるといいます。
しかし、バターフィールドに売却の意思はなさそうです。それどころか、Slackのために新たに2億5,000万ドルの資金を調達しました。これにより、スタートアップの企業評価額は公式に50億ドルとなり、2016年の評価額38億ドルから上昇しました。
Slackの企業価値の上昇は、同サービスの驚異的な成長を物語っています。同社のアプリは現在、日間アクティブユーザー数が400万人に達し、今年初めには年間経常収益が2億ドルを超えました。
Slackのサービスがオフィスでのコミュニケーションに革命をもたらしたことを考えれば、事業の成功は驚くことではありません。同社のアプリは企業の従業員同士の円滑なコミュニケーションを支援し、メールの必要性を減らします。特に、いつまでも結論が出ないような厄介な一斉返信メールのやり取りを減らせます。
今日、影響力を持つほかの多くのテクノロジーと同様、Slackのサービスは、大規模な組織が効率よくリアルタイムで働くことを容易にします。従業員同士が何千マイルも離れていても、それは変わりません。
FrontのCEO、マチルド・コランは、顧客対応の混乱を軽減
仕事の未来を支える重要なツールの多くと同様、Frontもごくシンプルな方法で仕事を楽にするサービスを提供しています。同社は、共同作業をするチーム向けの共有受信トレイを提供するアプリを開発しました。
共有受信トレイ自体は画期的に見えないかもしれませんが、共同作業の場を作ることで、従業員が顧客や同僚とやり取りする方法を大きく改善できます。
共有受信トレイに加えて、Frontのアプリでは、メール、SMS、チャットのいずれであっても、チームが顧客とのやり取りを一か所で管理できます。このアプリは、煩雑で面倒になりがちな業務プロセスを効率化し、重要なやり取りを見落とさないよう支援します。
コランはパリ在住中の2013年に会社を立ち上げました。その後、フランス人起業家である彼女はY Combinatorに参加し、2015年にチームとともにサンフランシスコへ移りました。現在、同社には従業員が43人おり、顧客数は2,000を超えています。
調達資金は1,325万ドルにとどまるものの、Frontは統合サービスと機能の拡充を続けています。わずか2週間前、FrontはGoogle Playとの連携機能を追加し、開発者がアプリストアのレビューに返信しやすくしました。
GitHubのCEO、クリス・ワンストラスは、オープンソースソフトウェアの勢いを維持
GitHubは、開発者がアプリを保存、共有し、共同で開発する場所です。初心者プログラマーから、Apple、IBM、Microsoftなど大手テクノロジー企業のエンジニアまで、幅広く利用されています。
何百万ものオープンソースソフトウェアプロジェクトを支えるGitHubは、プログラミングの世界で最も重要な企業の一つとなりました。登録メンバーには約2,200万人のプログラマーが名を連ねます。また、約11万7,000社がソフトウェアプロジェクトの管理に同社のサイトを利用しています。
GitHubがオープンソースの取り組みに注力しているおかげで、企業向けテクノロジーは共同で取り組むものになりつつあります。優れた修正が著作権などの知的財産権によって囲い込まれる形とは異なります。
今年、共同創業者のワンストラスはGitHubで企業向けクラウドホスティングサービスを開始しました。顧客が自社データを社内サーバーで保管する方法から移行するにつれ、GitHubのようなホスティングと開発環境を兼ねたクラウドサービスが、企業のデータ保存を担うようになるでしょう。
大学を中退したワンストラスは、CNETでテクノロジー記者を短期間務めた後、2008年にGitHubを共同創業したと伝えられています。2014年には、企業評価額20億ドルのスタートアップでCEOに就任しました。
x.aiのCEO、デニス・モーテンセンは、人工知能に日常の細かな作業を任せたいと考えています
x.aiはシンプルながら、とても便利なサービスを提供しています。人工知能を使ってユーザーのメールを調べ、予定を自動で設定します。
エイミー、アンドリュー・イングラムとして知られる同社のAI秘書は、ユーザー個人の予定や空き状況を把握し、新たに届いた日程調整の依頼に対応します。同社のAIは返信を分析し、カレンダーへの招待を自動で送信します。
このサービスは時間を大幅に節約でき、複数の予定の調整に追われる人にとって大きな助けになります。さらに、ユーザーはログインやパスワードの入力が不要です。サービスを使うには、amy@x.aiまたはandrew@x.aiをCCに加えるだけです。
ニューヨーク市を拠点とするデンマーク人起業家のモーテンセンは、最終的には受信トレイをなくすことを目指してx.aiを創業しました。エイミーとアンドリューは今もメールを使いますが、時間のかかる職場の調整業務や秘書業務を人工知能に任せられる可能性を示しています。
FetchのCEO、メロニー・ワイズは、ロボット革命を支える頭脳
デスクやキュービクルに囲まれて働く従業員の多くは、近いうちにロボットと肩を並べて働くことはないでしょう。しかし、Fetch Roboticsのおかげで、物流業界ではすでにかなり未来的な光景が広がっています。
Fetchは倉庫で作業を支援する自律移動ロボットを開発しています。ロボットは倉庫作業員と一緒に施設内で荷物を運び、人間の従業員が知的な作業に集中できるようにします。
Fetchのロボットは倉庫の効率化に役立ちます。また、人間とロボットが共に働く新たな時代を切り開く一助にもなっています。
Fetchのロボットは多くの点で自動運転車に似た仕組みで動きます。センサーとコンピューターを使って、特定の軌道に固定されることなく職場を自由に移動し、地図を使って最も効率的な経路を計画します。同社によると、Fetchのロボットは「倉庫内の人や車、フォークリフトなどを認識し、反応できるほど賢い」といいます。
ワイズは長年ロボット開発に携わってきました。共同創業したUnbounded RoboticsでCEOを務めた後、2014年にFetchに加わりました。それ以前には、Willow Garageに従業員番号2として在籍していました。同社は現在は消滅したスタートアップで、今日のロボット工学の復興を後押ししました。
OktaのCEO、トッド・マッキノンは、無数のログインが必要な時代に企業の安全を守る
Oktaの先駆的なクラウドサービスは、従業員がほかのクラウドサービスやオンラインサービスにログインする際に使うパスワードを、企業が管理しやすくします。Oktaのサービスは従業員の時間を節約します。また、従業員が自分でパスワードを作成して記憶するのではなく、安全なパスワードを保存することで、セキュリティをさらに強化します。
このサービスは、従業員が会社のアカウントを使って外部サイトにログインする際に特に便利です。たとえば、社内共通の新聞購読やデータベースのログイン情報を保存できます。Oktaのサービスにログインすれば、社内オフィスで働いているか社外で働いているかにかかわらず、どの従業員もその認証情報にアクセスできます。
2009年にOktaを共同創業する前、マッキノンはSalesforceでエンジニアリング部門の責任者を務め、チームを15人から250人に拡大しました。
今年初め、Oktaは株式公開に成功し、企業評価額が20億ドルとなったことで、ウォール街の寵児となりました。初の決算発表後も好調を維持し、力強い業績を受けて株価は新高値をつけました。
サイバーセキュリティへの関心が企業幹部や取締役会で高まるなか、Oktaとマッキノンは今後も長年にわたり、働き方に大きな影響を与え続ける可能性があります。
