世界の遠隔地に教育のためのツールを届ける、スーツケースに収まる教室。63か国で43言語の3万冊を超える書籍を収録し、識字率の低さに正面から取り組むデジタル図書館。そして、接続環境が不安定でインフラがほとんど整っていない人々も、より長くつながり続けられるようにする、ハイブリッド型のWi-Fiルーター兼モバイルモデム。
MobiStation、WorldreaderとBRCKはいずれも、テクノロジーが善をもたらす力となり、明日の労働力を教育し、備えさせる優れた事例です。一方で、テクノロジーは仕事や教育の環境を変化させ、不確実性ももたらします。
明らかなのは、明日の仕事が、今日私たちの知る職務、スキルセット、業界にそのまま対応するわけではないということです。そして、デジタル経済の浸透が進み、2005年には世界の生産性の15%を占め、2025年までに25%に達すると予測されるなかで、企業や政治のリーダーが負う責任は、ますます明確になっていきます。要するに、次世代の労働力が成功するために必要なスキルとマインドセットを身につけられるようにすることが、私たちの課題です。
10年足らずのうちに、世界の労働人口の4分の3をミレニアル世代とその後に続く人々（いわゆるZ世代の12～18歳）が占めるようになります。両世代には、経済を前進させるためのツール、教育、インフラを提供しなければなりません。それは彼らの課題であり、私たちの責任です。これこそ、変化に応え、責任を果たすリーダーシップの姿です。
分野横断的なスキル
スキルについて考えるなら、まずはSTEM科目、すなわち科学、テクノロジー、工学、数学から始めるのが最善でしょう。あまりにも多くの人にとって、STEM教育は手の届かないものです。文化的な理由によることもあれば、経済的な理由によることも少なくありません。しかし、先進国と途上国の双方で、十分な支援を受けられていない地域社会との関わりに注力する組織があれば、確かな持続的効果を生み出せます。
たとえば米国では、最も急速に成長している職業の多くで、STEMまたは高度なコンピューターサイエンス（CS）のスキルが求められています。米国労働統計局によると、2020年までにCSとプログラミングのスキルを必要とする仕事が140万件生まれる見込みです。しかし、新卒者にとってCS関連職は最も給与水準の高い職種の一つであるにもかかわらず、そうした仕事に就くのに必要なCSスキルを備えた大学卒業者は、40万人にとどまると予想されています。
TCSでは、世界各地でSTEM科目を学ぶ若者を支援するグローバルプログラムを運営しています。この6年間で、世界の216万人の若者に影響を与えてきました。
この取り組みには、教育上の課題に正面から取り組む専用のメンタリング活動も含まれます。たとえば米国のMillion Women Mentorsイニシアチブは、世界中の少女や若い女性を対象とするメンタリングの関係が最近100万件を超えました。STEM分野の労働力に占める女性が現在わずか4分の1（26%）であることを考えると、重要な節目です。
私たちはUS2020メンタリングプラットフォームに参加しました。この取り組みは、STEMボランティアを組織に受け入れ、生徒がSTEM分野のキャリアに備えられるよう支援することを促すホワイトハウスの指令を一因として始まりました。
他の企業リーダーも同様のプロジェクトを進めていることは承知していますが、現状に満足してはなりません。さらなる取り組みが必要です。成功するには、民間企業と公的機関、非営利団体、教育関係者、立法者が連携し、実現可能で大規模に展開できるSTEM教育への道筋をつくるための包括的な分野横断の取り組みが必要です。
ソーシャルツールを活用する
明日の労働力に基礎的なCSスキルを身につけてもらうことは極めて重要ですが、次世代が何を使い、何を期待しているかを理解することも大切です。
「前例のない調査」では、デジタルネイティブとして成長した18～29歳の「Generation Direct」の意識を調べ、ソーシャルメディアがいかに不可欠なものになったかを明らかにしました。この層の半数はすでに、変革を求める活動にソーシャルネットワークを利用しています。また、62%は仕事上の人脈を広げるために利用し、若い起業家の42%は、オンラインで学んだスキルによって他業界でも自分の市場価値が高まると考えています。
この報告書の序文で述べたように、1960年代に自動車が若者の世代に移動の自由をもたらしたのと同じく、今日のソーシャルネットワークは新たな世代に別の自由を与えています。行動し、参加し、自らの職業人生の未来を切り開く自由です。
ソーシャルメディアは単なるもう一つの情報発信経路ではありません。次世代にとって、それは生活に深く根付いています。
マインドセットを変える
次世代への準備には、マインドセットも関わります。世界には、技術的なスキルを備えていても、専門職としての対人スキルや社会的スキルが不足している地域があります。一方、職業経験は豊富でも、技術力が遅れている地域もあります。必要なのは、知識、ノウハウ、取り組み方を公平に共有することです。
もちろん、マインドセットは双方向に作用します。次世代がデジタル経済で活躍するために必要なソフトスキルを身につけられるようにすることが私たちの責任であるのと同様に、リーダーには、職場を再構想し、場合によってはその前段階にある教室も見直すことで、未来の労働力のニーズを反映させる責任があります。
期待は変化しています。私たちの調査によると、インドのZ世代の実に83%が、スマートフォンを最も欲しい電子機器と考えています。この世代は、いつでもどこでも学べることも期待しています。ビデオチャットやチュートリアルを含む、自主的かつ協働的な知識習得の方法を求めているのです。
リーダーはこうした兆しを見過ごさず、研修が断続的ではなく継続的に行われ、業務が部門ごとに分断されるのではなくプロジェクト単位で協働して進められ、ツールが日常生活に溶け込む職場を築くべきです。
欧州委員会によると、デジタル経済は「イノベーション、競争力、成長を促す最も重要な原動力」です。デジタル経済で活躍するためのツールを人々に提供することは、確かに解決策の一部です。しかし、よく練られたスキル・研修計画、職場の再構想、そしてマインドセットの転換も欠かせません。
現在、世界には25億人のインターネット利用者がおり、23億人がソーシャルメディアを利用しています。スマートフォンの普及が驚異的な速さで進んでいることを踏まえれば、インターネット利用者が37億人を超え、世界人口の半数以上に達する日は遠くないでしょう。目を見張る数字ですが、デジタル環境から取り残された人々の存在を思い起こさせます。私たちの歩みに、彼らもともに連れていかなければなりません。
