デジタル変革の目まぐるしい進展、新たなテクノロジー、急速に変わる社会経済の動向を前に、組織はどうすれば歩調を合わせられるのだろうか。よりよい問いは、将来に繁栄するために何が必要か、かもしれない。
もちろん、未来に何が待ち受けているかを確実に知る人はいない。しかし、進化論者や現代の未来学者の知見から、明日の成功に必要なことを理解する手がかりを得られる。
ダーウィン：「生き残るのは、最も強い種でも、最も賢い種でもない。変化に最も適応できる種である。」
未来学者ジャック・ウルドリッチ：「テクノロジーの新たな進歩は、毎日のように胸躍る発見をもたらす。しかし、この新たな現実の中で見落とされがちなのは、組織が明日の機会をつかむには、古く時代遅れの知識や従来のビジネスのやり方を捨てなければならないということだ。」
未来学者で哲学者のアルビン・トフラー：「21世紀の非識字者とは、読み書きができない人ではなく、学び、学んだことを捨て、再び学ぶことができない人である。」
ここに共通するのは、学んだことを捨てる重要性だ。
学んだことを捨てることが鍵となる理由、そして難しい理由
テクノロジーの歴史を振り返ると、プログラミング言語が数十年にわたって進化してきた点に注目したい。把握されている限り、1957年にIBMがFORTRANを発表して以来、開発された言語は2,500を超える。主要な言語はわずかだが、優れたプログラマーは、時代遅れのコードを捨てることで、最新かつ最良のものを学び、書けるようにし、常に一線で活躍している。
これは、今日の企業が急速に変化する世界で事業を続けるだけでなく、競争相手に差をつけるために必要なことを示す適切な例えだ。実際、インドではほぼすべてのテクノロジー企業が、従業員の再訓練やスキル再習得に大きな重点を置き、資源を投入している。その背景には、急速な技術変化の中で自社が時代遅れになるのではないかという、地域に広く根付いた強い懸念がある。
残念ながら、知識が「定着」することは、学んだことを捨てるうえで大きな障害となる。私たち個人の多くは、エネルギーと情熱をもって学ぶ（少なくとも、強制されたものではなく、本当に学びたいテーマであれば）。何かを十分に学ぶと、それに固執し、学んだことを日々の習慣に取り入れがちだ。
組織にも同じことが言える。経営幹部はこれまでの学びに基づいて舵を取り、管理職は身につけた強みを活用し、それを軸にプロセスを作り、自分たちの慣れた範囲にあるテクノロジーを導入して維持する。組織の学びが一時的にニーズを満たし、価値ある製品やサービスを生み出している間は、すべてうまくいく。
しかし、状況は急速に変わる。テクノロジー、消費者、経済、社会を取り巻く環境の急速な変化に適応できない組織は、後れを取り、失敗するリスクがある。
朗報は、学んだことを捨てるとは、必ずしも過去にうまくいったものをすべて投げ捨てることではない（分野によってはそうする必要があるかもしれない）。つまり、組織の適応力を妨げる目詰まりしたフィルターのように働く古い考え方にとらわれず、チームが物事を進める別の方法を受け入れることだ。
学んだことを捨てるだけでなく、機敏に捨てる
もちろん、1970年代半ばに広まったムーアの法則は誰もが聞いたことがあるだろう。トランジスタの数は2年ごとに倍増すると予測し、その後、多くの人がこの法則をテクノロジー全般に当てはめてきた。より正確で現代的な理論としては、レイ・カーツワイルの「収穫加速の法則」が挙げられる。彼の分析によれば、今後100年間に100年分の進歩を経験するのではない。現在のペースなら、2万年分の進歩を経験することになる。
どの分析を見ても、未来は実に急速に変わる。歩調を合わせるには、適応力だけでなく、機敏さも必要になる。
「アジリティ（機敏性）」という言葉は、テクノロジーについてよく使われる。しかし、組織が従来の考え方を捨てる方法を表す言葉としても適切だ。組織とその文化の中にある時代遅れの考え方を手放すのが早いほど、企業は将来の大きな影響をもたらすイノベーションを早く取り入れられる。
機敏に学んだことを捨てる姿勢は、組織のさまざまな領域に当てはまる。使用するテクノロジーや手法から、顧客とのコミュニケーションの方法、さらにはターゲット層の定義まで及ぶ。あなたとチームは、今日の世界では通用しなくなったスキルや知識を捨て、こびりついた古い層を取り除き、新鮮な学びへの道を開くことができる。ほかにも例がある。
機敏に学んだことを捨てる姿勢は、従来型の職場にも当てはまる。デジタル技術やクラウド技術を活用して新しい考え方を取り入れ、より緊密な協働を促すことができる。
企業は、もはや通用しない販売方法を捨て、ピア・ツー・ピアなどの動向や、今後生まれる販売プロセスに目を向けなければならない。
機敏に学んだことを捨てる姿勢はチャネルにも当てはまり、消費者のますます個別化するニーズに応えるオムニチャネルモデルへの道を開く。
市場の競争が激しさを増し、世界経済が進化を続ける中、あらゆる企業は今日の存在意義を保つため、絶えず自らを刷新しなければならない。その出発点となるのが、機敏に学んだことを捨てる姿勢だ。
