かつて世界首脳会議は、国際政治史の転換点を画する特別な出来事だった。1814～15年のウィーン会議はナポレオン戦争を終結させ、欧州の「長い」19世紀の始まりを告げた。この時代、欧州各国の関係は比較的安定した勢力均衡によって規律されていた。1945年のサンフランシスコ会議は20世紀の世界大戦に終止符を打ち、国連の多国間による運営のもと、ルールに基づく自由主義的な国際秩序を築いた。
首脳を一堂に集めて対面で会談させるには、手配の難しさやリスクが伴うため、こうした会議はまさに特別で、開催もまれだった。しかし、交通手段の革命によって状況は変わり、いまや各国首脳の予定は一年を通じて首脳会議で埋め尽くされている。そうした会議が世紀や時代を画することはほとんどなく、現代のニュースサイクルを乗り切るだけの注目さえ集めないことも多い。
そのため、今年ハンブルクで開かれるG20サミットも、歴史の長い視野から見れば大した意味を持たない会議の長いリストに加えるだけでよい、と考えたくなる。しかし、時がたてば、これは大きな意味を持つ出来事として記憶されるかもしれない。米国の国際的指導力が、実質的にではなく象徴的に終わったことを示すサミットとして。
ドナルド・トランプの失態や奇妙な振る舞いをめぐる日々のニュースを超えて、私たちが知る米国主導の国際秩序は崩壊しつつある。これは根本的な変化だ。トランプ政権下で米国は、安定と安全保障を世界規模で保証するという従来の役割から退き続け、EUと中国が指導的立場をめぐって競い合う状況を招いている。
米国の国際主義に対する政治的支持は、ジョージ・ブッシュ大統領の在任中、アフガニスタンの山岳地帯やイラクの砂漠で揺らぎ始めた。指導力の衰退は、バラク・オバマが見せたように見える傾向、すなわち「後方から指導する」姿勢によって明確に示された。これは特に西側諸国によるリビア介入に表れていた。さらに、シリアで自ら引いたレッドラインを守ることや、ウクライナの領土的一体性を保証することに消極的だったことで、その姿勢は確かなものとなった。トランプによる米国を環太平洋パートナーシップ協定から離脱させる決定とパリ協定は、世界的な指導的役割から徐々に遠ざかる動きの次の段階だった。
では、次に何が起きるのか。そして、次に主導するのは誰なのか。
東西
EUと中国は、それぞれ異なる形で、米国が退いた後の空白を埋める位置にある。今年のサミットの議長国として、アンゲラ・メルケルは欧州に有利な方向へ議論を導くうえで最も有利な立場にある。エマニュエル・マクロンが同行する今、その立場はいっそう強い。マクロンは新たに得た政治的資本を欧州の結束強化に投じる意欲と用意がある。英国がブリュッセルで妨害役を演じられる立場を手放すことになったブレグジットも、この取り組みを容易にしている。
ドイツのサミット議題は、既存の多国間秩序の強化に重点を置いている。国連、国際通貨基金、世界銀行などを、グローバル・ガバナンスの枠組みの中核に据え続けることを目指す。米国がもはやその秩序を支える意思を持たなくなったとしても、自由主義的で多国間の、ルールに基づく秩序を維持することが狙いだ。
星条旗も、いまや数ある旗の一つにすぎない。
しかし中国も、首位の座を獲得しようとしている。とりわけ、かつて米国の特徴だった国際主義への関与を繰り返し再確認している。中国はパリ協定への取り組みを一段と強化し、一帯一路構想を揺るぎない熱意で推進するとともに、国連の持続可能な開発目標を推進している。
重要なのは、米国が舞台袖へよろめきながら退く一方で、中国が世界の舞台で主導的な役割を担いつつあることそのものではない。そうするなかで、中国が、過去70年余りにわたって米国が実践してきた自由主義的で多国間の、ルールに基づく台本に従っていることだ。
誰が自らの望む方向へ物事を導けるかにかかわらず、あらゆる兆候は、米国が特権的な地位を手放す一方で、その後を継ぐ意思のある国々が、パクス・アメリカーナを特徴づけてきた原則とは異なるとしても、同じ仕組みに従って主導する用意があることを示している。7月8日にG20が今年の首脳宣言を発表するとき、それは多国間秩序を誰が、どのように主導するのかを知る、これまでで最良の手掛かりとなるかもしれない。
